睡眠時無呼吸症候群のリスク予測が可能なSASスクリーニングアプリをリリース
PR TIMES / 2024年11月20日 17時15分
~スマートフォンのみで睡眠時無呼吸症候群の簡易チェックが可能~
リアライズ・イノベーションズ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:酒谷 正人、以下当社)は、睡眠時無呼吸症候群(以下SAS)のリスク予測が可能なSASスクリーニングアプリを法人向けに提供開始いたしました。SASは日本国内で約2,000万人が予備軍とされ*1、運輸や製造業を中心に業務効率の低下や業務中の事故に強い相関があると言われています*2。このアプリは睡眠の観点から企業の従業員の健康管理をサポートし、業務効率向上や事故リスクの低減に寄与することを目指しています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/130183/12/resize/d130183-12-47226fc9a293a9c6c8a8-0.png ]
当社は2023年より韓国のスリープテック企業Asleep Inc.(CEO:Dongheon Lee、以下Asleep)と業務提携し、同社のAI技術を活用して、日本市場向けにSASスクリーニングアプリを開発しました。Asleepの技術は韓国MFDS(食品医薬品安全処(旧韓国食品医薬品安全庁))において診断補助アプリとして医療機器承認を取得しており、睡眠時の呼吸音を解析することでSASの診断補助を可能としております。一般ユーザーにも分かりやすい予測結果に簡易化する一方、睡眠専門医にて導入されているSTOP-Bang質問票(閉塞性睡眠時無呼吸症候群の可能性をチェックできるテスト)の結果も活用することで、より多角的な予測を可能としております。*3
【SASスクリーニングアプリの主な特徴】
スマートフォンにアプリをダウンロードし、就寝時に起動させて枕元に置くだけで、睡眠中の呼吸音を解析します。この解析により、以下の情報を提供します。
・睡眠時無呼吸症候群(SAS)のリスク予測
・睡眠段階の分析
・いびきの有無の判定
特別な機器を必要とせず、スマートフォンのみで睡眠データを取得できるため、従業員が手軽に自分の健康状態を把握でき、企業は効率的な健康管理が可能です。睡眠時無呼吸症候群のリスクについても、スマートフォン単体でリスク予測が出来るため、より多くの従業員にお使いいただくことができ、従業員の実態把握の手助けを可能とします。
さらに、将来的な睡眠専門医や各種ヘルスケアサービスとの連携により、リスクの兆候が見られるユーザーに対しては、改善や治療に繋げることを目標としたサービスへと拡大していく予定です。
また、当社はこのアプリに加え、従業員の睡眠データを可視化し、一括管理できるダッシュボード「MUBYO」も提供し、企業の健康経営をサポートします。
※健康経営文脈のみならず、自社の顧客向けにヘルスケアアプリを提供している事業者や睡眠関連のサービスを提供している事業者など、既にアプリをお持ちの企業向けに同等の機能拡張をすることも可能です。
【SASスクリーニングアプリ画面】
[画像2: https://prtimes.jp/i/130183/12/resize/d130183-12-bfed012d56f20c7def2f-1.png ]
【サービス提供の背景】
SASは日本国内で約2,000万人が予備軍とされ*1、運輸や製造業を中心に業務効率の低下や業務中の事故に強い相関があると言われています*2。当社は、これらの企業に対してサービスを提供し、睡眠の観点から企業の健康経営をサポートすることで、安全かつ効率的な職場環境の構築に貢献します。
*1 日本内科学会雑誌 109巻6号 「睡眠時無呼吸症候群(SAS)の 疫学 」
*2 国土交通省自動車局 「自動車運送事業者における 睡眠時無呼吸症候群対策マニュア
ル ~SAS対策の必要性と活用~ 」
*3 日本国内での医療機器承認は未取得です。提供する機能は韓国にて医療機器承認を取
得しておりますが、日本国内において病気や健康不良に関する診断を行うものではありません。結果に関わらず診断が必要な場合は医療機関へご相談ください。
【Asleepについて】
韓国のスリープテック企業で、人工知能(AI)モデルにより、睡眠中の音のみで睡眠の段階や呼吸の不安定さを検知し詳細な睡眠データを提供する、独自の技術を保有しています。スマートフォンをはじめとしたマイクを搭載したデバイスを通して解析するため、気軽に睡眠を計測できることが特徴で、「AsleepTrack API」や「Sleep Routine」などのサービスを通じ国内外のさまざまなパートナーと協業しています。韓国での主な採用実績として、サムソン生命保険会社、SKテレコム、KBヘルスケア、Samsung Galaxy Tab、KEBハナ銀行などがあります。
【本プレスリリースに関する問い合わせ先】
[表1: https://prtimes.jp/data/corp/130183/table/12_1_dc497c8f662b0a873a6ad6d5b0f24678.jpg ]
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/130183/table/12_2_0a8a342dee25b8c257277fb44b26ae75.jpg ]
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