ヘイズ、人材戦略における企業理念の重要性についてのコメントを発表

PR TIMES / 2014年4月1日 14時41分

【東京2014年4月1日】人材紹介会社のヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社(本社:東京都港区、リージョナル・ディレクター、ジョナサン・サンプソン、以下ヘイズ・ジャパン)は、企業が適切な人材の採用と定着を目指すのであれば、まず経営陣が会社としての価値観を具体的な形で示し、自らの言動でそれを実践していかなければならないとするコメントを発表しました。

ヘイズ・ジャパンのリージョナル・ディレクター、ジョナサン・サンプソンは次のように述べています。

「転職を決断するにあたってほとんどの人は、自分の仕事への取り組み方や信念が確実に評価される環境かどうかということに非常に大きな比重を置きます。与えられた役割で力を発揮し、長期にわたって会社でうまくやっていけるかどうかは全て、こうした形には表れない「相性」のようなものにかかっているのです。

求職者にとって、会社の本質的な価値観が持つ重要性が増しています。成功することと同様に、どのように成功を遂げるかということが重要になっているのです。

このため、企業は企業理念を明確に打ち出すことが非常に重要です。企業理念は入社希望者に対し、その会社が実際にどのような組織であるかを伝えると同時に、現在の従業員にとっては常に指針として、そうした企業文化の中で最終的な目標をどのように達成するのかを示してくれます。

しかし、企業理念(バリュー・ステートメント)を掲げるだけでは十分とは言えません。そうした価値観が目に見える行動の形を伴っていなければ、かえって逆効果になり、会社やブランドに傷をつけることにもなりかねません」。

この問題について、ヘイズは年2回刊行の世界の人事・採用に関する専門誌ヘイズ・ジャーナル の最新号の中で詳細な検討を加えています。

ヘイズの見るところ、ほとんどの組織が経営理念や企業理念を定めています。ロビーの壁に掲げられているか、家族企業のように会社の奥深くにしまいこまれていたりするかの違いはあっても、そこに書かれた一連の価値観が従業員や組織、企業活動の指針となっています。

あらゆるレベルの従業員は、こうした価値観を口にするだけでなく、具体的な形にしていかなければなりません。ここ数年、世界の市場では企業理念と実際の行動とが矛盾するケースが数多く浮かび上がってきました。一般の消費者や就職希望者は市場への取り組み姿勢や社会的責任、企業倫理と言った企業のあらゆる側面にかつてないほど厳しい目を向けるようになっています。

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