【参加費無料】島根県でテレワークの推進で業績を高める3テーマでのセミナーを開催
PR TIMES / 2023年12月24日 7時40分
テレワーク導入におけるメリットや具体的な活用方法を解説
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/134313/14/134313-14-ad7c9f4c31578b1366b2d97c924edd31-1080x1080.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
総務省 テレワーク・ワンストップ・サポート事業 地域窓口事務局(受託者:有限責任監査法人トーマツ)は、島根県で全4回にわたりテレワークの推進のためのセミナーを開催いたします。
テレワークについては、現在、政府において仕事と育児等の両立支援策として、「3歳までの子どもを育てる従業員がテレワークできる仕組みを企業の努力義務とする」ことが検討されており、今後の動向について注目を集めています。
セミナーでは、Withコロナ時代で変化した働き方に関してテレワークの導入のメリットや具体的な導入方法などに関して解説します。参加費無料、専用イベント申込ページからの事前予約制で開催一週間前まで応募可能です。【イベント申込ページ】https://www.insource.co.jp/seminar/telework_promotion.html
テレワークで業績を高める方法を解説!
新型コロナウイルス感染症が拡大してから約4年たち、新しい生活様式が当たり前となった現在、働き方も変化してきています。経営者や人事・総務、情報システム部門の皆さまが、テレワークを導入して業績を高められるように、テレワークの推進で業績を高める4テーマでのセミナーを開催いたします。テレワークは、在宅勤務やコロナ対策のためのものというイメージが多いですが、テレワークを推進することで、売上向上や採用強化など、長期的にも大きなメリットが生まれます。本セミナーでは、主に中小企業の課題となるテレワークの導入・推進にフォーカスをして、4つのテーマでセミナーを実施いたします。オンラインだけでなく、各地域の会場においても多数セミナーを実施しています。開催セミナーの概要
【セミナーテーマ】
- 営業活動の効率化・売上拡大テレワークのメリットを活かして、より営業をデジタル化して、効率的に売り上げを拡大する仕方について、テレワークの導入のプロセスとともに説明します。
- 成果が出る職場づくり~女性活躍推進・心理的安全性~女性の活躍推進や心理的安全性確保の観点から成果の出る職場の作り方について説明し、併せてこれらに対するテレワークの親和性やテレワークの導入のプロセスなどを紹介します。
- テレワークを導入して売上拡大・採用強化・離職防止を実現テレワークによってもたらされる業務の効率化や売り上げの拡大、採用強化・離職防止等のメリットを、テレワークの導入のプロセスとともに説明します。【セミナー予定】
[表: https://prtimes.jp/data/corp/134313/table/14_1_9a0c7f1b796c3707be0fbe9fba1960da.jpg ]
※上記のほかにオンライン上でのセミナー開催もあり、他のテーマについてもご視聴いただけます【お申し込み方法】
以下のURLまたはQRコードから株式会社インソースのページにアクセスし、該当する開催日の申込フォームからお申込みください。
URL: https://www.insource.co.jp/seminar/telework_promotion.html
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/134313/14/134313-14-9df4032cc896b8498af7ff216970f246-450x450.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※ 当日のご案内につきましては、開催前日までに申込者に個別にご連絡します。
問い合わせ先
【 セミナーのお申込・内容に関するお問い合わせ 】
株式会社インソース(セミナーに関する受託事業者)
担当:小林
Mail:telework-seminar@insource.co.jp
【 地域窓口全般に関するご相談・お問い合わせ 】
有限責任監査法人トーマツ(総務省業務受託者/地域窓口事務局)
担当:川口、小松、五十嵐、柳橋
電話:070-1378-7625
Mail:tw_support_jimukyoku@tohmatsu.co.jp
(本事業は、総務省から有限責任監査法人トーマツが受託しています)
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