Aarki、SSP「fluct」と接続し日本国内のプレミアムインベントリーを活用したRTB取引を開始
PR TIMES / 2019年8月20日 4時40分
[画像: https://prtimes.jp/i/39593/15/resize/d39593-15-307716-0.png ]
AIベースのリーディングモバイルマーケティングプラットフォーム / DSPを提供するAarki, Inc.(本社:米国カリフォルニア州サニーベール、CEO : Sid Bhatt、以下Aarki)は、本日、株式会社CARTA HOLDINGSのグループ会社で、広告配信プラットフォーム事業を展開する株式会社fluct(本社:東京都渋谷区、代表取締役CEO : 土井 健)が運営するSSP「fluct」とRTB取引で接続を開始したことを発表しました。
この接続により、Aarkiは日本のプレミアムインベントリーに直接アクセスできるようになり、リワードビデオ広告の掲載を通じて、リターゲティングキャンペーンやユーザー獲得キャンペーンにおいてユーザーエクスペリエンスを向上させることができます。
動画リワード広告は、短い尺(15 - 30秒)、スキップ不可のオプトイン広告で、アプリ内通貨、ボーナス、その他のプレミアムコンテンツなどの特典と引き換えにユーザーが動画視聴の意思決定をします。ユーザーを混乱させる可能性のある他の広告フォーマットとは異なり、報酬(リワード)のある動画は、ユーザーエクスペリエンスを向上させ、高い完全視聴率をもたらします。
「成長著しい日本市場で事業を展開する中、fluctとのRTB接続開始を発表できることはとてもエキサイティングなことです。Aarkiは、今後日本で増大するデマンドに応えるためにもインベントリーの拡大をしていきます。」とAarkiのアジア担当シニアセールスディレクター、小林直樹は述べ、「このパートナーシップにより、日本国内のキャンペーンで広告主の皆様により多くのベネフィットを提供できるものと確信しています。」と加えて述べました。
Aarkiは、日本で初のSupply Side Platform(SSP)とのパートナーシップの成功を楽しみにしています。
fluct CEO 土井健は 「アプリデベロッパー様の動画リワード広告のインベントリーが急速に拡大する中で、モバイルマーケティングのリーディングカンパニーであるAarkiと、アジアで先駆けて連携できたことを嬉しく思います。今回の提携は、fluctをご利用頂くアプリパブリッシャー様に対して、最大限の収益パフォーマンスをご提供できるものと確信しています。」と述べました。
Aarkiについて
Aarkiは、機械学習 (AI)・ビッグデータおよびクリエイティブエンゲージメントによって、クライアントのモバイルユーザーの拡大、再活性化を支援します。目標ROIを達成するために、さまざまなマーケティングゴールを最大化します。私たちのデータは、ユーザーの意向や利用習慣の理解に深い洞察をもたらします。パフォーマンスを向上させるため、独自の機械学習アルゴリズムによりデータを活用し、パーソナライズされたクリエイティブで、リアルタイムにユーザーとエンゲージします。Aarkiは、American Business Awards、Red Herring 100、Internet Advertising Competition、Deloitte's Technology Fast 500、Horizon Interactive Awards、およびThe Wires by Exchange Wireにてアワードを受賞しています。詳細は、https://www.aarki.com をご覧いただくか、Twitterをフォローしてください:@aarkimobile (https://twitter.com/aarkimobile)
fluctについて
株式会社fluctは、2008年からメディアの収益化に取り組んでいます。運営するSSP「fluct」は、高度なアルゴリズムによるフロアプライス設定と配信比率調整、配信面精査などを行い、17,000以上のメディアやアプリに、最適な広告配信を行っています。現在、プログラマティック広告による音声・動画コンテンツの収益最大化支援を強化しており、動画配信アプリの広告モデルによるマネタイズに特化した「fluct instream video for app」の提供や、Googleが運営するDSP「Display & Video 360」とRTB接続し、SSPとして初めて、音声コンテンツにおいても動画コンテンツにおいても、プログラマティック広告による収益化支援が可能です。また、ブランドセーフティ(※1)やビューアビリティ(※2)、アドベリフィケーション(※3)などについても、より広告主、メディア・アプリ、ユーザーにとって信頼性の高い広告取引が可能になるように取り組んでまいります。
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