横浜市・青葉区制30周年記念事業として中高生による「まちのPR動画」コンペティションを開催
PR TIMES / 2024年6月3日 13時45分
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11051/16/11051-16-36aa0a1c829eec0bd73924b0242ed77b-595x595.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
青葉区制30周年記念ロゴ
東急線沿線(横浜市青葉区を含む)のコミュニティメディア(ケーブルテレビ事業、コミュニティFM事業)を運営するイッツ・コミュニケーションズ株式会社(本社:東京都世田谷区 メディアセンター:横浜市青葉区 代表取締役社長:金井美惠 以下、イッツコム)は、青葉区制30周年記念事業実行委員会*1の共催で、中高生による「まちのPR動画」を公募するコンペティションを開催いたします。
[URL] https://itscom.media/lp/aoba30-moviecomp/
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11051/16/11051-16-7beda2a8405c45379990590f22c61127-3900x1396.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
PR動画コンペでは、中高生世代が考えた青葉区の魅力発信をテーマに、区内企業や施設、スポット、人物等を、中高生自らが取材、撮影、編集して動画を制作していただきます。希望者には、イッツコムから動画制作(演出、技術、倫理などのノウハウ)に関するスクーリングを実施し、中高生のみなさんのスキルアップをサポートします。
完成した作品は、10月に審査委員による審査会を行い、11月上旬には表彰式を開催いたします。また、応募者の制作過程や審査の様子、表彰式の模様および応募作品は、イッツコムのコミュニティメディアであるイッツコムチャンネル*2、FMサルース*3でコンテンツとして放送・配信いたします。
本PR動画コンペは、中高生が青葉区への関心を高め自発的な街づくりへの参加を促すと同時に、中高生目線で発見した青葉区の魅力を街づくりに活用することを目的としています。
イッツコムは本PR動画コンペを通じて、地域のみなさまとともに青葉区の発展に寄与いたします。
*1 青葉区制30周年記念事業実行委員会・・・地区連合自治会町内会長をはじめ、スポーツ・青少年育成・医療・福祉・経済などの各種団体の代表者で構成。
*2 イッツコムチャンネル・・・イッツコムのコミュニティチャンネル。コミュニティチャンネルは、ケーブルテレビ局が地デジ帯域で各サービスエリアの地域情報を発信している自主放送チャンネル。
*3 FMサルース・・・イッツコムが運営するコミュニティFM局。放送エリアは横浜市青葉区。周波数84.1MHz。
【まちのPR動画コンペティション 開催概要】
- 名称: 青葉区制30周年記念事業 中学生~高校生によるまちのPR動画コンペティション
- 参加資格: 横浜市青葉区在住・在学の中学生、高校生 ※3人以上のグループまたは個人での参加(最大10チームで競います)
- 募集期間: 2024年6月3日(月)~ 6月25日(火)
- 募集方法: イッツコムの専用ホームページより応募 https://itscom.media/lp/aoba30-moviecomp/
- 作品内容: 「青葉の魅力発信」をテーマにサブテーマを決めて動画を制作していただきます。(サブテーマの例)「コミュニティのあるまち」「緑のあるまち」「未来のまち」など。学生ならではの自由な発想で「青葉の魅力」を発信していただきます。
- 参加費: 無料
主催:イッツ・コミュニケーションズ株式会社
共催:青葉区制30周年記念事業実行委員会
協賛:Blackmagic Design
後援:横浜コミュニティ放送株式会社(FMサルース)
協力:あおばコミュニティ・テラス、横浜青葉まちづくりフォーラム、
学生地域プロモーションコンテンツ創作・発表実行委員会(RPCS実行委員会)、
東洋大学大学院経済学研究科公民連携専攻 中村郁博教授
以上
◆イッツ・コミュニケーションズ株式会社について
代表者: 代表取締役社長 金井 美惠
所在地: 東京都世田谷区用賀4-10-1 世田谷ビジネススクエアタワー22F
株 主: 東急株式会社
会社設立: 1983年3月2日 / 開局: 1987年10月2日
資本金: 52億9千4百万円
接続世帯数: 約100万世帯(2024年4月末現在)
事業内容: 放送法による一般放送事業(有線テレビジョン放送事業)
電気通信事業法による電気通信事業 ほか
サービスサイト : https://www.itscom.co.jp
コーポレートサイト : https://www.itscom.co.jp/corporate/
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