多様化する診察手段を一元管理する 患者アクセスツール「tonect」β版のリリース
PR TIMES / 2020年7月30日 11時40分
感染対策で75%の一般消費者がオンライン診療や電話診療の利用に前向き。多様化する患者の医療アクセスに応えることが今後の医療機関経営の鍵に。
株式会社メディアコンテンツファクトリー(本社:福岡市博多区、代表取締役社長:毛塚牧人)は、患者アクセスツール「tonect(トネクト)」を新たに開発し、β版をリリースすることをお知らせいたします。今後、協力医療機関にて試験運用期間を経たのち、2020年末の正式リリースを予定しています。なお、β版のリリースに伴いまして、8月5日(水)19時30分より、オンラインにて新プロダクト発表会を開催させていただきます。
[画像1: https://prtimes.jp/i/4524/17/resize/d4524-17-898598-0.png ]
|患者アクセスツール「tonect」の概要
昨今、外来だけでなくオンライン診療や在宅医療、患者からの電話での医療相談など、医療機関が対応しなければならない患者のアクセス手段は多様化しています。
tonectは、オンライン診療のためのビデオ会議や電話、連絡手段としてのメールやSMSで、オンライン請求など、従来、個別に行っていた患者とのアクセス手段を統合的にサポートする新しい患者アクセスツールです。ビデオ会議はZoomやGoogle Meet等、広く利用されている汎用ツールを利用できるようにします。これにより、患者側で専用アプリケーションのダウンロードが必要なく、はじめてのオンライン診療にもスムーズに対応できるようにします。このように、tonectは各専用ツールの強みを活かし、緩やかに連携することで、患者の医療アクセスのバリアフリー化を実現します。
[画像2: https://prtimes.jp/i/4524/17/resize/d4524-17-644499-1.png ]
|開発の背景
新型コロナウイルス感染の拡大は世界規模で社会に大きな影響を与え、特に医療業界においては今もなお困難な状況が続いています。感染症に対応する医療機関の困難さはもちろんのこと、患者の受診控えで外来患者が大幅に減少し、厳しい経営状況に直面している医療機関も少なくありません。
弊社が行った一般消費者を対象としたインターネット調査では、76%の人が新型コロナ流行期に受診することに抵抗がある(図1)と回答しました。受診時には、特に待合室における三密を避けるため、必要に応じてオンライン診療や電話診察を利用したい(図2)という意向は強く、新型コロナ以前・以後では、患者が医療にアクセスする手段に大きな変化が見られ、多様化しているといえます。
[画像3: https://prtimes.jp/i/4524/17/resize/d4524-17-299959-2.png ]
しかし、患者対応が多様化することで、医療機関の診療業務は煩雑となり、医師やスタッフに大きな負荷がかかることも事実です。このような背景から、多様化する患者の医療アクセスに応えつつ、医療機関側の業務効率を両立できるよう、患者とのあらゆるアクセス手段を統合的にサポートするツールとして、tonectを開発しました。感染症の流行期であっても、医療を必要とする人が、必要なときに、適切な医療を受けられる社会になることを願っています。
|「tonect」新プロダクト発表会
β版リリースに際しまして、以下のとおり、新プロダクト発表会をオンラインにて開催いたします。試験運用にご協力いただいている医療法人しみずファミリークリニック院長の清水正之先生をゲストにお迎えし、導入経緯や使用感をお伺いする予定です。
開催日時 2020年8月5日(水) 19時30分~
開催場所 オンライン視聴形式(Zoom)
参加対象 医療機関経営者様、開業予定の医師、弊社お取引企業ご担当者様、報道関係者様
参加方法 以下より参加のお申込をお願いいたします。お申込確認後、ご案内を差し上げます。
【参加お申込はこちら】
https://cutt.ly/PsTCwbk
|「tonect」サービスサイト
https://tonect.media-cf.co.jp/
|会社概要
会社名称 株式会社メディアコンテンツファクトリー
本社 福岡市博多区博多駅中央街8-27 第16岡部ビル5F
設立 1998年7月
代表取締役 毛塚 牧人
事業内容 医療コミュニケーション事業/広告配信事業
URL https://www.media-cf.co.jp/
メディアコンテンツファクトリーは、全国の医療機関向けに医療と患者をつなぐコミュニケーションサービスを提供しています。医療機関向けデジタルサイネージでは導入施設1,700施設以上で、国内最大のシェアを保有。WEB問診サービス、ホームページサービスなどを手がけ、企画・開発・販売・運用までをすべて自社で行っています。
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