ニールセン、デジタルコンテンツ視聴率にMonthly Totalレポートを導入~トータルデジタルにおける透明性のある人ベースの媒体評価を容易にする標準指標を提供~
PR TIMES / 2020年6月11日 10時0分
PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルで最も利用者数が多かったブランドは、ヤフージャパンで、7,950万人が月に平均414回利用し、GRPは26,335%
ニールセン デジタル株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長 宮本淳)は、ニールセンが推進するトータルオーディエンスソリューションのキーコンポーネントであるニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)に、PCとモバイルを横断したトータルデジタルでの透明性のある人ベースの媒体評価を容易にするMonthly Totalレポートを導入したことを発表しました。
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率のMonthly Totalレポートは、すべての主要なデジタルデバイスやプラットフォームにわたって、デジタルコンテンツのメディア接触を包括的に測定することで、複雑なマルチプラットフォーム、マルチデバイス、分散配信/視聴環境に対応し、透明性を担保した第三者が計測する「人」ベースのリーチ計測で、公平な媒体評価、広告取引のための標準指標を提供します。
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings)は、ニールセンが従来から提供している業界標準のパネルベースのネット視聴率であるNetView(PC版)、Mobile NetView(スマートフォン版)を進化させ、パネルデータと全数データのハイブリットレポートとして提供しています。今回導入したMonthly Totalレポートは、全数データ測定のためのSDKの導入有無を問わず、パネルデータと全数データを横並びに比較し、これにより日本のすべてのデジタルメディアの媒体評価を容易に行うことができます。
2020年4月のMonthly Totalレポートによると、PCとモバイルの重複を除いたトータルデジタルで最も利用者数が多かったブランドはYahoo Japanで、7,950万人が月に平均414回利用し、GRPは26,335%となっていました。次いでGoogle(7,346万人)、LINE(6,689万人)がランクインし、TOP3サービスは日本人口の半数以上が利用していまいた。以下、EC分野から楽天が(5,770万人)とAmazon(5,253万人)の2サービスが、SNSではFacebook(5,159万人)とTwitter(4,658万人)、Instagram(4,224万人)の3サービスがTop10にランクインしていました(図表1)。
[画像1: https://prtimes.jp/i/47896/17/resize/d47896-17-639498-2.jpg ]
次に上位7サービスのプラットフォーム別利用者数を見ると、Yahoo JapanやGoogleはPC及びPCとモバイルの併用者が多く、一方でLINEやFacebook、Twitterなどのコミュニケーションに活用されるサービスはモバイルのみの利用者が多くなっていました。サービス内容や利用する年代によって利用するプラットフォームは異なってくるため、デジタル広告キャンペーンで効率的にリーチを獲得するためには、このような媒体比較が可能なメディアデータを活用することが重要です(図表2)。
[画像2: https://prtimes.jp/i/47896/17/resize/d47896-17-441222-0.jpg ]
ニールセンデジタルコンテンツ視聴率のMonthly Totalレポートは、サービスカテゴリー別のランキングの抽出も可能です。2020年4月における総合ニュースカテゴリーのランキングを見ると、Yahoo Japan Newsの月間利用者数が6,667万人で最も多く、次いでSmartNew(2,130万人)、ASAHI SHIMBUN DIGITAL(2,001万人)となっていました。また、年齢の中央値を見るとYahoo Japan NewsとLivedoor Newsは45歳と上位10サービスの中で最も若くなっていました(図表3)。
[画像3: https://prtimes.jp/i/47896/17/resize/d47896-17-765751-1.jpg ]
COVID-19の影響で在宅時間が増えた人や在宅勤務がまだ継続している人も多いなか、自宅においてPCを利用する機会も増えてきています。コロナウイルス感染拡大の第二波などが懸念されており、このような状況はしばらく継続されることが予想されます。そのため、スマートフォンを中心にコミュニケーションプランを考えてきたブランド担当者にとっては、あらためてPCも含めたトータルデジタルでのコミュニケーション設計を考えていくことが重要になります。
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率(Nielsen Digital Content Ratings )について
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率は、デジタル媒体の全てのコンテンツを、PC、モバイル、タブレット、およびOTTなどの全てのデバイスを横断して計測し、デジタルコンテンツ全体の視聴者のメディア接触と消費量を包括的に把握することを可能にします。媒体社はこのサービスを使うことで、デジタルメディアの消費状況全体を把握でき、広告販売における透明性のあるデータの開示や競争力のある広告メニューの開発をおこなえます。広告主、広告会社は広告購入における適切な予算配分計画をおこなえます。ニールセン デジタルコンテンツ視聴率の日本でのサービス提供は、世界最大のソーシャルネットワーキング・サービス、フェイスブック社とのパートナーシップによって実現しました。日本で2,800万人の登録者数を誇るフェイスブックの巨大なユーザー・データベースをパネルと見立て、その情報とニールセンの持つ市場代表性の高いオンライン・パネルの情報とを複合的に組み合わせることにより、日本のデジタルメディアの視聴状況を性別、年齢層別に把握することが可能になります。日次データは3日後にはオンラインのインターフェイス上に表示され、顧客企業はデジタルメディアの利用状況をすばやく知ることができます。サービスの詳細は、ウェブサイトでもご覧いただけます。
https://www.netratings.co.jp/solution/dcr.html
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【ニールセン デジタル株式会社 会社概要】
社名: ニールセン デジタル株式会社 英文社名: Nielsen Digital Co., Ltd.
本社所在地: 〒107-0052 東京都港区赤坂2-17-7 赤坂溜池タワー11階
資本金: 1億円
設立: 1999年5月
代表者: 代表取締役社長 宮本 淳
主要株主:米国ニールセン・カンパニー(The Nielsen Company)、株式会社ビデオリサーチ
ニールセン デジタル株式会社は、ニールセン・グローバル・メディアの日本法人として、視聴者分析と広告分析およびメディア分析のソリューションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。製品やサービス、および分析結果のインサイトについては、広告主企業、メディア運営企業、Eコマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。ニールセン デジタル株式会社のサービス概要、および会社概要はwww.netratings.co.jp でご覧いただけます。
ニールセンについて
Nielsen Holdings plc(NYSE: NLSN)は世界最大級のマーケティング調査&データ分析の会社として、世界規模の消費者と市場における最も完全で信頼されたインサイトを提供しています。ニールセンは二つのビジネスユニットから成り、ニールセン・グローバル・メディアは、広告市場・メディア市場が機能するために必要である業界の共通の理解を生み出す、公正で信頼できる測定基準を提供しています。ニールセン・グローバル・コネクトは、メーカーおよび流通企業に対し、正確で実行可能な情報、インサイト、そして、複雑に進化を続ける市場の全体像を提供しています。私たちのアプローチは独自のニールセンデータと他のデータソースを結び付けることで、今何が起こり、今後何が起こるのか、そしてこの知識に基づいてどの様に行動するのがベストなのかを世界中の顧客が見つけるお手伝いをします。S&P 500企業として、世界人口の90%を網羅する100ヵ国以上に拠点を有しています。詳細は当社ウェブサイトをご覧ください: www.nielsen.com
ニールセン デジタル株式会社が提供しているソリューションと主な製品サービス
視聴者分析ソリューション
ニールセン デジタルコンテンツ視聴率 Nielsen Digital Content Ratings
インターネット視聴率データ ニールセン ネットビュー Nielsen NetView
スマートフォン視聴率データ ニールセン モバイルネットビュー Nielsen Mobile NetView
インターネットユーザーデータベースサービス ネットビューライフスタイル パワードバイビデオリサーチインタラクティブ など
広告分析ソリューション
ニールセン デジタル広告視聴率 Nielsen Digital Ad Ratings
ブランディング効果測定サービス Brand Lift Plus
広告効果分析サービス ニールセン デジタルブランドエフェクト Nielsen Digital Brand Effect など
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