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クラウドソーシング最大手ランサーズ、「21世紀の働き方」を表彰する「Lancer of the Year 2015」を3月26日に開催

PR TIMES / 2015年3月5日 16時9分

~進化するフリーランスの実態調査を公開~

日本最大のクラウドソーシングサービスを運営するランサーズ株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:秋好 陽介)は、3月26日(木)、東京・ヒカリエホールにて、フリーランスを表彰する日本初のイベント「Lancer of the Year 2015」を開催します。この度、新しい働き方をいち早く体現するフリーランスを選出・表彰し、「21世紀の新しい働き方」を日本社会に提案します。

イベント当日は、受賞者の発表・表彰を行うほか、経済産業省、テレワーク協会、東北芸術工科大学の松村教授などの有識者を迎え、21世紀に求められる働き方についてのパネルディスカッションを行い、さらには日本初となるフリーランスの実態調査の結果を公開します。



1. 背景

[画像1: http://prtimes.jp/i/10407/18/resize/d10407-18-262797-0.jpg ]

現在、海外ではフリーランスとして活躍するワーカーが増加傾向にあり、世界的に労働や仕事に対する価値観の変化が起きていると言われています。日本でも、戦後から終身雇用制が慣行として定着し、正社員としての働き方が主流であった一方で、2008年のクラウドソーシングの誕生そして普及に伴い、「フリーランス」という働き方が、正規雇用・非正規雇用につぐ「第三の労働力」として注目を集めるようになっています。なお、国内のクラウドソーシングの市場規模は、2018年には1,820億円※1にまで拡大すると予想されています。
※1:矢野経済研究所調べ

2. 「Lancer of the Year 2015」とは

「Lancer of the Year 2015」では、働き方の変革期といわれる今、フリーランスを中心とした、21世紀の新しい働き方を表彰・提案するイベントです。当日は、実際に活躍されているフリーランスの方を表彰し、その活躍をご紹介するとともに、経済産業省、テレワーク協会、東北芸術工科大学の松村教授などの有識者の方々をお迎えし、日本の抱える社会課題をふまえた、新しい働き方に関するパネルディスカッションを行います。

「Lancer of the Year 2015」 開催概要


■日時 : 2015年3月26日(木)13:30-16:30 (受付開始13:00)
■会場 : ヒカリエホール(東京都渋谷区)
■参加費 : 無料(事前登録制)
■主催 : ランサーズ株式会社
■協力 : テレワーク協会

3. 主催者の想い

[画像2: http://prtimes.jp/i/10407/18/resize/d10407-18-339351-1.jpg ]



従来の日本では時間と場所に縛られた働き方が一般的でしたが、クラウドソーシングを活用し、組織に属さず、個々人のスキルや経験を活かし、時間や場所を選ばない「21世紀の働き方」を実現する方々が増えてきています。今回の「Lancer of the Year 2015」では、育児や介護と仕事の両立や地方や海外への移住など、理想の生活を実現するフリーランスの方々の事例を紹介するとともに、産学官それぞれの視点から知見をご共有頂き、これからの日本人の働き方について考え、社会に提案していく、その始まりとなればと、願っています。(ランサーズ株式会社 代表取締役 秋好陽介)

4. ランサーズ株式会社について:http://www.lancers.jp/

ランサーズは「時間と場所にとらわれない新しい働き方の創造」することをビジョンに、日本最大級のクラウドソーシングサービス「ランサーズ」(http://www.lancers.jp/)の運営会社です。 2008年12月より日本初のサービスを運営開始して以来、上場企業を始めとした11万社以上にご利用いただいており、登録数は国内最多の約46万人となります。(2015年3月現在) 「地域活性化」を目指し、47都道府県で交流会を行い、フリーランス1人ひとりの声を集めるほか、地方自治体や行政とも協力体制を築き、社会と共に新しい働き方を創り上げていく姿勢を大切にしています。2014年8月より、クラウド(群衆)の力を企業が活用できる国内初の法人向けサービス「ランサーズオープンプラットフォーム」を開始。経営資源のオープン化を人材活用の側面から推進し、ベンチャー企業や大手企業の新規事業の支援を推進しています。また、日本で初となるフリーランス向け福利厚生サービスを開始したほか、育児等で時間の制約を受ける女性にテレワークの機会を提供することで「女性の新しい働き方の提案」を行うなど、『個人の力をエンパワーメント』し、新しいワークスタイルの利便性向上・充実を目指しています。

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