1. トップ
  2. 新着ニュース
  3. 経済
  4. プレスリリース

【低血糖を減らし1型糖尿病患者の命を守る世界初の臨床研究】助成金贈呈式のお知らせ

PR TIMES / 2020年2月8日 13時16分

患者・家族によるNPO法人日本IDDMネットワーク 京都医療センターへ

全国の1型糖尿病患者・家族を支援する私たち認定特定非営利活動法人日本IDDMネットワーク(理事長 井上龍夫、本部 佐賀市)は、このたび、「読み取り機をかざした時におおよその血糖値を表示する最新医療機器(FreeStyleリブレ)をどのように使えば低血糖を予防できるか、最新医療機器の使用と教育方法の開発を同時に行う世界初の臨床研究」に対し、国立病院機構京都医療センター糖尿病センターに600万円の研究助成を行うこととし、贈呈式を実施いたします。



[画像: https://prtimes.jp/i/38819/18/resize/d38819-18-361289-0.jpg ]

【実施概要】

1.日 時 令和2年2月13日(木)13:30開始(13:00開場)
・助成目録の贈呈式
・記者会見、報道機関を対象とした質疑応答

2.場 所  独立行政法人国立病院機構京都医療センター 糖尿病センター大会議室
      〒612-8555 京都市伏見区深草向畑町1-1
      https://kyoto.hosp.go.jp/html/guide/hospinfo/access.html

3.出席者 独立行政法人国立病院機構京都医療センター 院長 小西 郁生
      独立行政法人国立病院機構京都医療センター 糖尿病センター 医長 村田 敬
      日本IDDMネットワーク 理事長 井上 龍夫

【助成研究について】
●研究課題名:
1型糖尿病におけるフラッシュグルコースモニタリングが低血糖も含む血糖コントロールとQOL改善に及ぼす効果の研究
●研究代表者:
国立病院機構京都医療センター 糖尿病センター 医長 村田敬
●助成額:
600万円
●助成研究の内容:
低血糖はインスリン治療の最大の副作用であり、患者にとって危険であると同時に、生活の質にも悪い影響を与えます。本研究は読み取り機をかざした時におおよその血糖値を表示するFreeStyleリブレをどのように使えば低血糖を予防できるか、最新医療機器の使用と教育方法の開発を同時に行う、世界初の臨床研究です。この研究で検証する仮説は、適切な教育とともにFreeStyleリブレを使えば、従来の血糖自己測定器を使っているよりも低血糖(70 mg/dl未満)になっている時間が減る、というものです。この他にも、さまざまな血糖変動指標、生活の質、医療機器の使用状況、医療経済的な評価などを同時に調べます。本研究で検証された低血糖予防方法がガイドライン化されれば、日本中の1型糖尿病患者の低血糖を減らすのに役立つと期待されます。

【緊急研究助成支援の取り組み】
日本IDDMネットワークでは、本研究に1,000万円の追加研究資金を助成するために、寄付を募っております。
(2月7日時点、2,817,000円)
https://japan-iddm.net/support/fund/s_kifu/sk011/
2月12日からは、佐賀県庁とふるさとチョイスのご協力によりふるさと納税制度を活用し寄付を募る「ガバメントクラウドファンディング(R)」を開始します。

【低血糖とは】
血糖値が異常に低下した状態。インスリンや血糖降下薬が過剰のときなどにみられ、空腹 感・冷や汗・脱力感・震えなどの症状があり、痙攣 (けいれん) ・昏睡 (こんすい) に陥ることもある。

【1型糖尿病とは】
原因不明で突然、小児期に発症することが多く、現在の医学水準では発症すると生涯に渡って毎日4-5回の注射又はポンプによるインスリン補充がないと数日で死に至る難病。糖尿病患者の大半を占める生活習慣病と称される2型糖尿病に対し、国内での年間発症率は10万人当たり1-2人と希少な病であるため患者と家族の精神的、経済的負担は大きい。

【日本IDDMネットワークとは】
1型糖尿病患者・家族が中心となって運営する私たち日本IDDMネットワークは、インスリン補充が必須な患者とその家族一人ひとりが希望を持って生きられる社会を実現することを目指しています。その当面のゴールは、1型糖尿病を「治らない」病気から「治る」病気にすることですが、究極の目標は“1型糖尿病の根絶(=治療+根治+予防)”です。
日本IDDMネットワークでは、2005年の1型糖尿病研究基金設立後、今回の助成を含めてこれまで66件、3億5000万円の研究費助成を行っています。(※本件の研究費助成を含みます)
当基金は、患者・家族自らが「不治の病を治る病にする」、「不可能を可能にする」挑戦に賛同いただいた方々からの当法人への直接の寄付並びに“佐賀県庁への「日本IDDMネットワーク指定」ふるさと納税”など、日本全国の方々からのご支援で成り立っています。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

記事ミッション中・・・

10秒滞在

記事にリアクションする

デイリー: 参加する
ウィークリー: 参加する
マンスリー: 参加する
10秒滞在

記事にリアクションする

次の記事を探す

エラーが発生しました

ページを再読み込みして
ください