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慶應義塾大学『インバウンド観光ビジネス創造論』受講学生に向けAIとデータ分析に関する講義を実施 AMATERAS RAYを用いたデータ分析コンペティションを開催

PR TIMES / 2020年4月2日 11時0分



 「一億総AI民主化」の実現を目指す株式会社aiforce solutions(本社: 東京都千代田区、代表取締役社長:西川智章、以下「aiforce」)は、2020年1月17日(金)、東日本旅客鉄道株式会社の寄附講座「インバウンド観光ビジネス創造論」(担当:経済学部 藤田廉範(やすのり)教授)にて、慶應義塾大学経済学部の学部生を中心にした約400名に向け、AIとデータ分析に関する講義を実施いたしました。
 講義の一環として、AIを活用した仮説検証プロセスの体験を目的として、神奈川県小田原市による特別提供データを用いた観光客数予測を行うミニコンペティションを開催し、予測精度上位者には、後日、aiforceでのインターン活動や交流会の機会を提供するなど、学生にとってデータ分析の魅力やAIビジネスの最前線に触れることができる機会となりました。
[画像: https://prtimes.jp/i/39599/18/resize/d39599-18-269279-0.jpg ]

 AIを本格的に導入する企業が世界中で増加傾向にある中、日本ではAI教育の普及に遅れをとっており、結果的にAI人材の育成に時間がかかっている状況です。今回の講義では、学生たちにビッグデータ時代における企業の動向や、AI人材の需要が世界的に高い状況であることを知ってもらい、最後にミニコンペティション参加を踏まえデータ分析の手法を紹介しました。講義開始時のアンケートでは、大多数の学生がAIやデータ分析に馴染みのない様子でしたが、講義終了後は多くの個別質問が寄せられ、AIやデータ分析に対する関心の高さを示していました。

■aiforce solutionsは2020年もAI人材の育成に貢献します
 aiforce solutionsは、MAIA CO.,LTDとのコラボレーションによる「AIラーニングコース」開催のほか、法人向けAI e-leaning「AMATERAS EDU」のリリースや複数の大学機関でのAIビジネス人材育成講義の開催を予定しており、企業向けの社内AI研修や、プライベートセミナーも昨年に引き続き、積極的に行ってまいります。またAIを教育プログラムに検討している教育機関向けに、30分までの無料コンサルティングサービス(提供方法:webミーティング)を提供してまいります。*1

*1 詳細は、info@aiforce.solutionsまでお問い合わせください。
(タイトルを「AI教育無料コンサルティング希望」としてください)


◆株式会社aiforce solutionsについて (https://www.aiforce.solutions/)
 現在、日本国内においては、AI市場は加熱気味ですが、それを担う専門家人材が不足しており、需要と供給がマッチしていません。また、AI導入には高額な導入費用と期間がかかるため、メディアで報道されているほどビジネス市場におけるAI導入は進んでいないのが実態です。この問題を解決するために、AIの内製化を強力に推進するインフラ(AMATERAS RAYとAI ビジネスパーソン向けe-Learning)を提供しています。
・会社所在地 : 東京都千代田区大手町1-5-1 大手町ファーストスクエアウエストタワー2F
・代  表 者 : 代表取締役社長 西川 智章
・事 業 内 容 :
➢AI コンサルティング
・AI導入コンサルティング、AIプロジェクトのPMO、内製化の支援
・AIベンダーや投資先の技術評価と選定の支援
➢AMATERAS RAY : 機械学習の自動化ソフトウェア
・一般ユーザーが数クリックで需要予測や異常検知を実施できるサービスの提供
・AIプロジェクトの期間を最短1日まで削減し、内製化を実現
➢ビジネス向けAI e-Learning
・AIビジネスパーソンのリテラシー向上を目的とした体系的な教育プログラム
・AIコンサルティングやプロジェクト推進の教育に注力
(AIテーマ選定やAIベンダーの選別や目利き力を強化)
・AIエンジニアのスキルとビジネスプロデュ―サーとしての能力を備える「AI女子」の育成
・東北大学、慶應義塾大学等における次世代のAIリテラシー向上の教育プログラムの提供

◆AIデータ解析自動化技術「AMATERAS RAY」の概要
 AMATERAS RAYの特徴は、データ分析の専門家ではなく、実務者である営業部やマーケティング部担当でも数クリックで、最適な予測結果を自ら、簡単に、何度も検証することが可能です。そのため、データサイエンティストなど高度AI人材不足の解決を推進しています。
※ 掲載されている製品名、会社名、サービス名はすべて各社の商標または登録商標です。

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