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【名古屋テナント物件の空室解消をサポート】地域特化型テナント物件探し専門ポータルサイト『名古屋テナント連合隊』が6月27日にオープン

PR TIMES / 2024年6月28日 13時15分

~創業の地・函館をはじめ、空室に悩む全国のビルオーナー・不動産会社様を応援~

不動産ポータルサイト『不動産連合隊』を運営する株式会社ラルズネット(本社:北海道函館市、代表取締役社長:鈴木太郎)は、名古屋のテナント物件探しに特化したポータルサイト『名古屋テナント連合隊』をオープンしました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/71657/18/resize/d71657-18-c823c05a186fb97b6b06-1.png ]

株式会社ラルズネットは、5つの主要エリアで物件数と加盟店数の両方でNo.1(※)の実績を誇る、地域密着型の不動産ポータルサイト『不動産連合隊』を運営しています。
※検索結果上位5社不動産ポータルサイト 加盟店調査に基づく(2024年4月時点)

ご利用いただいている不動産会社様・一般ユーザー様へより良いサービスを提供するため、この度『名古屋テナント連合隊』をオープンいたしました。

▼『名古屋テナント連合隊』
https://www.rals.net/tenant/nagoya/

これで、テナント物件探しに特化した検索サイト「テナント連合隊」は、札幌・函館・仙台・浜松・神戸・福岡を含めた7都市となりました。

本サイトを開設したきっかけは、以下の2点になります。
リモートワークの普及やオフィススペース縮小など企業戦略の変化に伴い、全国的にオフィス物件の空室が増加していること。

情報が充実したテナント専門のポータルサイトが少ないため、物件を探す事業者様にとって不便な状況であること。



この現状を打破すべく、『名古屋テナント連合隊』は、これまでの当社の顧客ネットワークとデータを活かし、店舗・事務所などのテナント物件を網羅した専門ポータルサイトとして誕生しました。

サイトの使いやすさ・わかりやすさにとことんこだわり、「居酒屋・バーの居抜き店舗」や「カフェとして出店するのにおすすめの店舗」など、出店する事業者様視点での詳細な物件検索を可能にしております。
[画像2: https://prtimes.jp/i/71657/18/resize/d71657-18-6a054b8a62564e24bfb8-1.png ]


『名古屋テナント連合隊』を通じて、空室に悩むビルオーナー様・不動産会社様と、これから出店を考えている事業者様を繋ぐ架け橋となり、名古屋エリアの不動産市場の活性化に貢献してまいります。

▼『名古屋テナント連合隊』
https://www.rals.net/tenant/nagoya/

■『不動産連合隊』について
『不動産連合隊』は「地域密着」を強みとする不動産ポータルサイトです。

通常の不動産ポータルサイトは全国を網羅していることが多いですが、『不動産連合隊』は地域ごとにサイトを展開しています。

「開業したばかりの不動産会社様も主役になれる地域密着型の不動産サイトを全国各地に展開したい」「参加会社様一社一社に効果の高いホームページを提供したい」という想いから、今では950社以上の顧客数と、1,000件以上の制作実績を誇るまでに成長しました。

「地域密着・全員主役」をモットーに、これからも地域に特化したサイト運営を行なっていきます。


▼ これまでの「テナント連合隊」関連の プレスリリース

札幌テナント連合隊オープン:プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000071657.html

仙台テナント連合隊・福岡テナント連合隊:プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000006.000071657.html

函館テナント連合隊・浜松テナント連合隊:プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000007.000071657.html

神戸テナント連合隊オープン:プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000071657.html

不動産連合隊サービス紹介サイトオープン:プレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000071657.html

<会社概要>
会社名 :株式会社ラルズネット
代表者 :代表取締役 社長執行役員 鈴木 太郎
本社所在地:北海道函館市桔梗町379-18 函館テクノパーク内
創業 / 設立:2001年4月1日 / 2003年1月27日(法人化)
事業内容 :インターネットによる不動産情報サービス事業/インターネットによる広告メディア事業/WEBサイトの企画・デザイン・構築・運営・メンテナンス事業/不動産取引に関する経営コンサルティング事業/リスティング広告運用代行事業
HP:https://www.rals.co.jp/

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