【8月27日（火）14:00～】メディア向けセミナー『中川恵一東大教授が語る「がん教育の意味」～「ヘルスリテラシー最低国」からの脱出に向け～』の開催決定

　皆さんは、現在、全国の小学校、中学校、高校で、「がん教育」（がんとは何か、なぜがんになるのか、予防・治療法など）が実施されていることを深く認識されていますか。子どものころからがんについての知識を教え、同時に、がんを通じて“健康と命の大切さ”を深く考えさせる目的からです。
　その特徴の最たるものが「医師とがん経験者等が、学校を訪問して授業する」という点です。授業後の子ども達の、がんに対する意識は、がらりと変わります（感想文に表れます）。機会があれば、地元の教育委員会にお願いして参観（取材等も兼ねて）してみてください。

　「がん対策推進企業アクション」（厚生労働省委託事業）は職域でのがん対策に特化した国家プロジェクトとして企業内における「がん検診受診率向上」「治療と仕事の両立支援」に向けた啓発活動を展開していますが、子ども達のがん教育が進む中で、「大人たちが取り残されている」という認識から「オトナのがん教育」にも力を入れています。
　これまで実施してきたメディアセミナーも、今回は、この「子ども達へのがん教育」に焦点をあて、がん教育の重要性、実際の授業の様子、その効果、今後の期待と課題などについて、日本のがん教育を牽引してきた企業アクション議長の中川恵一・東大特任教授がお話しします。学習指導要領にも「がんも扱う」とされ、保健体育の教科書にも2～4ページにわたり、がんのことが記載されていますが、学校現場でどのように教育されているか…。

　セミナーは、来たる2024年8月27日（火）14時より「学校でのがん教育について。そして大人へのがん教育」と題して行われます。ぜひ、この機会に、がん大国日本の危機的な現状も踏まえ、セミナーにご参加いただければ幸いです。質問も受け付けます。
■セミナー概要
中川恵一氏が、職域がん対策の経験をもとに講演いたします。

日時：8月27日（火）14:00-15:30
14:00-14:05　事務局挨拶
14:05-15:05　中川先生ご講演
15:05-15:30　質疑応答

会場：〒101-0021　東京都千代田区外神田2丁目16-２
　　　神田明神文化交流館 地下1階 EDOCCO STUDIO
　　　※オンラインでの参加をご希望の方には、追って視聴用URLをご案内させて
　　　　 いただきます。

登壇者：東京大学大学院医学系研究科　総合放射線腫瘍学講座　特任教授　
　　　　厚生労働省がん検診のあり方に関する検討会構成員　中川恵一氏

主催：がん対策推進企業アクション（厚生労働省委託事業）

■参加お申込み方法
●以下のフォームよりお申込みください。
　https://form.run/@zoom--yfSNPGWUOYDe99laRXvh

●フォーム入力が難しい場合は、お手数ですが下記アドレス宛にメールで以下を
　お送りください。
　「氏名」「会社名」「媒体名・部署名」「電話番号(当日も繋がる番号)」
　「事前のご質問(ある場合)」「参加方法（オンラインまたはオフライン）」
　「セミナー後の個別取材希望の有無⇒有の場合ご希望の取材対象者」など
　送信先アドレス：[e-mail]

●メディアセミナーに関するお問合せ先
　がん対策推進企業アクション事務局（厚生労働省委託事業）
　電話：[phone]
　メールアドレス：[e-mail]



■登壇者プロフィール
東京大学大学院医学系研究科　
総合放射線腫瘍学講座　特任教授　中川恵一氏
http://www.u-tokyo-rad.jp/staff/nakagawa.html


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/86966/18/86966-18-327f0689946f71b2e532ca17ca1d0801-1197x1319.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

厚生労働省「がん検診のあり方に関する検討会」構成員、「がんの緩和ケアに係る部会」座長、　　　　文部科学省「がん教育のあり方に関する検討委員会」委員など。東京大学医学部医学科卒業後、東京大学医学部放射線医学教室選任講師などを経て現職。緩和ケア診療部長、放射線治療部門長などを歴任。著作には『コロナとがん』などがんに関する著書多数。日本経済新聞でコラム「がん社会を診る」を掲載中。



【がん対策推進企業アクションとは】
厚生労働省がん対策推進企業アクション事業は、がん対策の普及啓発を目指し2009 年度にスタート。職域からのアプローチで、国民のがん検診受診率60％以上への引き上げと、がんになっても働き続けられる社会の構築を目指す国家プロジェクトです。今年度で16年目を迎え、大企業から中小企業まで幅広く、業種を問わず参加できる取り組みとなっています。

＜がん対策推進企業アクションHP＞
https://www.gankenshin50.mhlw.go.jp/

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