小中学生向け 無料の動画学習アプリ提供開始 例題は旺文社が提供

デジタル端末1人1台時代 スマホ学習で「考える力」養う

教育サービス事業を展開する株式会社EduLab（エデュラボ、東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：高村 淳一、以下「EduLab」)傘下の株式会社教育測定研究所(東京都港区、代表取締役社長：北條 大介、以下「JIEM」)は2018年5月30日、ワンメディア株式会社(東京都品川区、代表取締役：明石 ガクト、以下「ワンメディア」)による動画制作および株式会社旺文社(東京都新宿区、代表取締役社長：生駒 大壱、以下「旺文社」)による例題提供・監修のもと、小中学生を対象とした無料の動画学習アプリ「スタディギア」を提供開始いたします。



2020年に予定されている学習指導要領の改定を機に、学校教育では「知識・技能の習得」だけでなく「自分で考え、表現する」力の育成が求められる中、日々の学習における「つまづき」の解消が重要視されております。

また、国は全ての学校に１人１台の情報端末を配備する方針（※）を示しており、デジタル教材の充実化が求められております。動画コンテンツ消費の拡大なども受け、今後はスマートフォンやタブレットを活用し、動画で学習するトレンドがさらに拡大することが予想されます。一方で、多くのサービスは受験対策を目的とした有料のコンテンツを提供しており、低年齢層に最適化された学習コンテンツや、無償で学べる機会はまだ多くありません。

こうした中、EduLabグループのJIEMは、品質の高い動画制作に実績を持つワンメディアによる動画作成のもと、小中学生と保護者を対象とした無料の動画学習アプリ「スタディギア」を開発いたしました。主要5教科を対象に、直感性を重視したオリジナルのアニメ-ション動画を搭載したスマートフォンアプリとなっており、日々の勉強における「つまづき」の解消を目的としています。また、動画での学習後に取り組む例題の内容は、旺文社が発行している問題集から厳選した良問、または旺文社が監修した問題を収録しています。

このサービスにより、地域、経済状況を問わず、あらゆるご家庭に、普段のスマートフォン利用の延長上で「学びの楽しさ」を提供して参ります。



「スタディギア」概要


１．概要
・小中学生を対象にしたスマートフォンで学べる無料の動画学習アプリ
・主要5教科において全ての学習単元を網羅、飛び級学習も可能
・1分半～2分程度に凝縮したアニメーション動画で学習し、学習後は旺文社提供・監修の良問で理解度をチェックすることが可能
・親子で一緒に使うことを想定しており、子どもが学習を進めると保護者に「スタディギアポイント」が貯まる。貯まったポイントはNTTドコモが提供するdポイントへの交換も可能

【アプリダウンロードURL】
App Store：https://itunes.apple.com/jp/app/id1363038698
Google Play：https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.studygear

２．料金
無料

３. コンテンツ数
サービス開始時は約500本からスタート。1年で約3,000本の掲載を目指す。

４．動画・例題イメージ　　　　　　　　　　＜動画＞　　　　　　　　　　　　　　　　＜例題＞
[画像1: https://prtimes.jp/i/19528/19/resize/d19528-19-318035-0.jpg ]

５. サンプル動画
小学生向け（6年生）：https://www.youtube.com/watch?v=TFC0mKsa4BI
中学生向け（3年生）：https://youtu.be/XOqVjVk1HUU



事前のアンケート結果


本サービスの提供開始に先立ち、モニター利用していただいた方を対象にアンケートを実施した結果、多くの子供が「今後も使ってみたい（97％）」、「勉強が楽しくなりそう（93％）」と回答し、保護者は「子供に定期的に利用させたい（96％）」と回答しました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/19528/19/resize/d19528-19-349881-1.jpg ]

■回答者数：子供470名、保護者449名
■回答期間：2018年４月30日～同年5月6日
■回答形式：webアンケート



ワンメディア株式会社について

Facebook, Instagram, Twitter, LINE, SmartNews, Gunosyの動画パートナーとしてミレニアル世代向けにカルチャーやニュース、エンターテインメントなど様々なジャンルのコンテンツを製作・配信しています。ショートフィルム製作や、山手線車両内デジタルサイネージでのコンテンツ配信も2018年からスタートし、動画領域で新しい挑戦を重ねています。


株式会社EduLabについて

EduLabは、EdTech分野における新事業の開発・投資、教育ITソリューション・プラットフォームの提供、次世代教育の支援、スクールマネジメントなど、最新のラーニングサイエンスをベースに次世代の教育ソリューションを実現します。東京、シアトル、シンガポール、香港、北京、上海、バンガロール、プネを拠点として展開しています。


株式会社教育測定研究所について

「教育分野における正しい教育測定技術(テスティング)の研究および、その成果である正しいテスト法の流布・流通を通して、効果的な教育の実践、ひいては個人の能力の発展に寄与すること」を理念として2001年に設立されました。テスト理論の専門家を社内に多数擁し、2001年より日本初のIRT(項目応答理論)に基づく個人適応型CBT(Computer Based Testing)の英語テスト「CASEC(R)」を提供しています。CASEC(R)の累計受験者数はこれまで207万人を超え、CBTの安定運用でも非常に高い評価を得ています。

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※ 出典：平成26年度文部科学白書「第11章 ICT活用の推進」

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