【社内教育の傾向に関する意識調査】 働き方改革による就労場所の多様化や長時間労働の是正の動きで企業の社員教育はどう変わる?
PR TIMES / 2018年6月28日 14時1分
社内教育も効率重視!6割以上が、今後は「座学とオンラインを組み合わせた研修」を実施予定
国内外で企業の人材育成を支援するサイコム・ブレインズ株式会社 (東京都千代田区、代表取締役社長 西田忠康) はこの度「社内教育の傾向に関する調査」を実施しました。
調査は社会人144人が回答しており、働き方改革による就労場所の多様化や、長時間労働是正の動きを受けて企業の社内教育がどのような傾向となっているかに焦点を当てています。
調査の結果、社員教育に費やす時間は「現状維持」が約半数を占めていました。
また、教育のスタイルは従来の座学での集合研修のみから、集合研修とパソコンやスマホなどを使ったオンライン学習を組み合わせたより効率的な教育手法にシフトしている事が浮き彫りとなりました。
働き方改革による勤務場所の多様化や、労働時間の削減、生産性の向上など一連の流れを受けたものと思われ、半数以上が今後はeラーニング(オンライン学習)の活用を増やすと回答している事から今後さらなる社員教育のオンラン化が予想されます。
主な調査結果
来年度研修など社員教育に費やす時間をどうするかについては、「現状維持」が約半数の47%、「増やす」との回答は29%、減らすとの回答は10%に留まる。(図1)
社員教育のスタイルについては「集合して授業を行う従来の研修とオンラインの組み合わせ」が最多の62%。次いで「集合研修」が18% 「オンライン」との回答は6%に留まる。(図2)
eラーニングの活用状況については「導入済みで今後活用範囲を増やす」が半数以上の55%、次いで「導入済みで現状の変更予定なし」が30%。
図1:来年度の社員教育に費やす時間について
[画像1: https://prtimes.jp/i/25337/21/resize/d25337-21-297348-3.jpg ]
図2:来年度の社員教育スタイルについて
[画像2: https://prtimes.jp/i/25337/21/resize/d25337-21-155838-1.jpg ]
調査の結果についてサイコム・ブレインズ取締役チーフ・デジタル・オフィサーの川口泰司は、「社員教育でのICT利活用が着実に進んでいます。スマホの利用が主流になる中で、短い時間で学習しやすくするなど、さまざまな工夫がなされてきており、今後さらに活用の幅が広がると思われます。」とコメントしています。
【調査概要】
調査期間:2018年1月29日~3月31日
対象:社会人の男女144人
方法:インターネット
【ヒューマンキャピタル2018出展のお知らせ】
サイコム・ブレインズは7月4日~6日に開催予定の「ヒューマンキャピタル2018」に出展いたします。
http://expo.nikkeibp.co.jp/hc/2018/
ブースでは様々な教材をご体験いただける他、サイコム・ブレインズ取締役 最高デジタル責任者、川口泰司が
以下の日程でセミナーを開催いたします。
参加をご希望の方はヒューマンキャピタルのサイトにてお申し込みください。
2018/07/04(水) 15:20 ~ 16:00(会場 セミナー会場C)
「行動変容を促すマイクロラーニングとその実際例について」
https://ers.nikkeibp.co.jp/user/contents/2018y0704hce/index.html
【サイコム・ブレインズ株式会社について】
サイコム・ブレインズ株式会社は、1986年の創業以来、営業研修、グローバル人材育成など社会人教育のパイオニアとして企業の人材育成を支援しています。 過去10年で約600社、30万人以上の研修を手掛け、東京・タイ・シンガポール・上海の拠点からアジアにおける人材育成を国内外でサポートしています。
https://www.cicombrains.com/
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