携帯電話でのネット購買経験者は15%
PR TIMES / 2013年6月19日 16時48分
~2人に1人は、店内で携帯電話を使い情報検索・収集する~
市場調査会社の株式会社カンター・ジャパン(本社:東京都渋谷区、取締役社長:大竹秀彦)は、消費者が商品・サービスの購入や情報検索・収集に携帯電話をどう利用しているのかについて16歳から60歳までの携帯電話を所有している男女494名に調査を行いました。すると、携帯電話でネット購買をしたことのある人の割合は15%でした。調査の実施時期は2012年12月です。
■ 携帯電話でネット購買をしたことのある人の割合は15%
携帯電話を使ったネット購買経験の有無について消費者に尋ねました。すると、15%の人が「ある」と回答しました。
購買経験のあるカテゴリーでは、書籍が一番多くなっています。
ただし、全体的には携帯電話を使ったネット購買への関心はそれほど高くないようで、約4人に3人(74%)が「興味がない」と回答しました。
■ 2人に1人は店内で情報検索・収集している
次に、商品・サービスの購入や情報検索・収集をする際に、携帯電話を店舗の中でどう使っているのかを具体的に質問しました。
総合的に見ると、2人に1人(50%)は、店舗内で携帯電話を使って情報検索・収集行為をしたことがあるという結果になりました。
以下は、回答した人の割合が多かった携帯電話の使い方です。
■ まとめ
小売店が携帯電話上のサービスを用いてクーポンを発行したり、店舗内で携帯電話向けに情報を提供したりと、消費者が店舗において携帯電話を活用する局面は増えています。したがって、店舗内で携帯電話を使った情報検索・収集行動は、今後もますます増えていくと考えられます。
一方、日本の消費者がネット購買の手段として携帯電話をもっと利用するようになるかどうかは未知数です。この調査によると、携帯電話を使ったネット購買に興味のない層が未だに多く存在することがわかります。今後携帯電話を使ったネット購買が増えるかどうかは、その分野に携わる企業が消費者の興味関心をどの程度高められるかによります。
■ 調査概要
この調査は、カンター・ジャパンと同じカンター・グループに属するテイラーネルソン・ソフレス社が年1回実施している携帯電話の購買・使用動向調査です。43ヵ国(地域)の消費者が日々の生活の中で携帯電話やタブレットをどのように使っているのかについて調査・分析をした結果をまとめ、レポートの形式で今月から販売しています。詳細については、お問い合わせください。
調査名称:「モバイルライフ調査」(2013年)
調査時期:2012年12月
調査方法:インターネット調査
調査対象:16歳から60歳までの男女で携帯電話の所有者
対象者数:494名
※調査実施国
カナダ・アメリカ・アルゼンチン・ブラジル・メキシコ・カメルーン・エジプト・ガーナ・ケニア・ナイジェリア・セネガル・南アフリカ・オーストラリア・ニュージーランド・中国・香港・インド・インドネシア・日本・マレーシア・フィリピン・サウジアラビア・シンガポール・韓国・台湾・タイ・トルコ・アラブ首長国連邦・ベトナム・チェコ・フィンランド・フランス・ドイツ・イタリア・オランダ・ノルウェー・ポーランド・ポルトガル・ロシア・スロバキア・スペイン・スウェーデン・イギリス
※本文を引用される場合は、出典が「カンター・ジャパン」であることを明記してください。
■ 会社概要
カンター・ジャパンは、前身企業から数えると日本で50年超の歴史を持つ市場調査会社です。13の企業(グループ)で構成されるカンター・グループに属し、日本だけでなく海外の消費者調査まで幅広く手掛けています。親会社は、世界最大手の広告会社であるイギリスのWPPです。
・社名:株式会社カンター・ジャパン
・本社:東京都渋谷区代々木2-1-1 新宿マインズタワー6F、7F
・取締役社長:大竹秀彦
・事業内容:市場調査、およびそれに付随するアドバイザリー業務
・ウェブサイト:http://www.kantar.jp
■ 本件に関するお問い合わせ先
株式会社カンター・ジャパン 広報 東園 E-mail:Marketing@kantar.co.jp Tel:03-6859-3229
企業プレスリリース詳細へ
PRTIMESトップへ
この記事に関連するニュース
-
OpenText、調査レポートを発表:生成AIの使用に伴いプライバシーの懸念が高まる中、消費者のデジタルライフ保護に対する認識を向上
PR TIMES / 2024年10月23日 13時45分
-
10代のSNS利用における危険とは~摂食障害、自画撮り被害、闇バイトも~【調査情報デジタル】
TBS NEWS DIG Powered by JNN / 2024年10月19日 8時0分
-
増えるクレカ不正利用、100万円以上の被害に遭う人も。泣き寝入りせずに済むための対策とは?
Finasee / 2024年10月18日 8時0分
-
KPMGジャパン、「顧客体験価値を向上させるテクノロジーに関する調査(国内小売業)」を発表
PR TIMES / 2024年10月17日 15時57分
-
生活者のリスクヘッジ購買が進む デジタル化がもたらす購買行動の変化を調査
PR TIMES / 2024年10月7日 13時15分
ランキング
-
1JPXの株価が下落…傘下の東証社員にインサイダー取引疑惑、ガバナンスへの不信感か
読売新聞 / 2024年10月23日 21時14分
-
2《あられもない姿に困惑》またも丸出し“浪人生”女性が〈どっちが好き??〉と店内で胸露出 『三田製麺所』は「顧問弁護士と協議の上で対応を検討」
NEWSポストセブン / 2024年10月23日 19時47分
-
33年ぶりの新モデル「iPad mini」は"誰向け"なのか 上位モデルに迫る性能を軽量ボディに詰め込む
東洋経済オンライン / 2024年10月23日 0時0分
-
4たった1日の違いで最大76万円の損…社労士が「退職は64歳11カ月がベスト」と断言する"これだけの理由"
プレジデントオンライン / 2024年10月23日 18時15分
-
5東京メトロ、時価総額1兆円超=好発進、終値1739円―山村社長「期待に応える」
時事通信 / 2024年10月23日 18時55分
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
記事ミッション中・・・
記事にリアクションする
エラーが発生しました
ページを再読み込みして
ください