人材育成担当者向け「レンタル移籍研究会」を発足

多様化する人材を活かし、越境学習の効果を最大化する組織開発に取り組む

株式会社ローンディール（本社：東京都港区　代表取締役：原田未来）は、レンタル移籍を導入した企業の人事・人材育成担当者を対象に「レンタル移籍研究会」を発足しました。本研究会を通して、越境学習の効果を最大限に引き出し、イノベーションを創出できる組織開発に取り組みます。




不確実性が高まる昨今、スキルを高めるため様々な経験を積むモチベーションの高い個人が増えてきました。企業側もこのような時代に適応し生き抜くために、しなやかでオープンな組織への変革を迫られています。そのために、個人の力を高める人材開発だけでなく、個々の力を活かす組織開発に取り組み始めています。しかしながら多様化した人材を協働させ、組織を活性化させることに課題を感じる企業は多く、レンタル移籍を導入した各社からも同様の声が聞かれます。

この現状を受けてローンディールは、組織を活性化し、イノベーションを創出できる組織開発の方法を探るために本研究会を立ち上げました。初回は2020年1月に開催し、越境学習を通して覚醒した人材の活用に取り組む15社の大企業が参加。参加者からは「ストレートに各社のご担当の方と意見交換できる極めて有益な時間でした。」
「ベンチャー出向者本人の成長はもとより、その上長、そして人事・企画部門も含めたトータルでのサービス提供がありがたい。」といった声があがりました。今後も３～４ヶ月ごとに、事例の共有やディスカッションなどを行っていく予定です。

ローンディールは本研究会を通して、レンタル移籍者をはじめ、一人でも多くの人が持てる力を発揮し、各社の枠を超えて挑戦できる社会の実現に向けて取り組んでまいります。

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【レンタル移籍の仕組み】
研修・出向等の企業間契約に基づいて、人材が元の企業に在籍したまま期間を定めて他社で働く仕組み。イノベーション人材・次世代リーダー育成に取り組む大企業から、事業開発力を強化したいベンチャー企業へのレンタル移籍が、現在主に活用されているスキームです。

【参考情報】
株式会社ローンディール
企業間レンタル移籍プラットフォーム「LoanDEAL」を展開。イノベーション人材の育成手法として社外経験を活用するプラットフォーム。2015年9月にサービスを開始、2020年2月現在、受入企業として240社以上のベンチャー企業が登録、導入企業はトヨタ自動車・経済産業省・NTT西日本など大企業34社、81名（2020年3月1日時点）。オープンイノベーションの仕掛けとしても注目され、2019年、内閣府が主催する第一回日本オープンイノベーション大賞において「選考委員会特別賞」を受賞。
URL：https://loandeal.jp/

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