【人気アナリストが動画で解説】本格的な経済再開やインバウンドなど期待が大きいレジャー・アミューズメントセクターの注目点を解説した特別企画を期間限定で無料公開
PR TIMES / 2023年3月22日 14時45分
日経ヴェリタス「第35回人気アナリスト調査」部門1位のアナリストが出演
株式会社日経CNBC(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:竹之内源市、以下「日経CNBC」)は、2023年3月20日(月)に放送した「業界分析 人気アナリストに聞く『レジャー・アミューズメント』」のアーカイブ(VOD)動画の無料公開を開始しました。
[画像1: https://prtimes.jp/i/28693/23/resize/d28693-23-3dae9b2432126fae6902-2.png ]
日本経済新聞社の守田正樹が日経ヴェリタス「人気アナリスト調査」でレジャー・アミューズメント部門2年連続1位となった大和証券の関根哲氏にインタビューした特別企画を、期間限定で無料公開いたします。https://markets.nikkei-cnbc.co.jp/watch/vod/44226
また、無料公開に合わせて番組での関根氏の発言内容の一部を紹介いたします。
人気アナリストによるレジャー・アミューズメントセクターの相場展望
テーマとしては既に(株価にも期待が)織り込まれているようにも見えるが、企業の業績としてはまだ”戻り半ば”という点がポイントと考える。
今後のレジャー・アミューズメントセクター、投資スタンスをどう考えるか
(2023年の)レジャー・アミューズメントは安心感のあるセクター
として、
3Q決算(第3四半期)の結果を見ても関連銘柄は総じて業績が上振れており、会社によって甲乙があってもこれから業績改善が期待できる銘柄が現れるだろう。特にインバウンド需要は円安効果を考えると従来以上に伸びる。
レジャー・アミューズメントセクター、銘柄選別のために注目するポイントは
[画像2: https://prtimes.jp/i/28693/23/resize/d28693-23-6045d9cad2bdb5391559-3.png ]
インフレ下での価格戦略(値上げの重要性)、インバウンド回復のインパクト、(少し先を見据え)日本人の海外旅行
をポイントとみている。特に、日本人の海外旅行については、巣ごもりで抑制されていた需要がこれから高まっていくと考えられ、これは「ハレ」の消費なので、節約とメリハリつけてお金が使われる。
レジャー・アミューズメントセクターの注目銘柄は
[画像3: https://prtimes.jp/i/28693/23/resize/d28693-23-c3e0bd6f44af53f0c47f-3.png ]
東京ディズニーリゾート40周年の節目となり不変的なブランドを持つオリエンタルランド【4661】
のほか 、寮事業とホテル事業の両軸を持ち機動的な価格戦略を可能とする共立メンテナンス【9616】
に注目している。
番組映像は期間限定で無料公開しております。https://markets.nikkei-cnbc.co.jp/watch/vod/44226
◆無料時間:2023年3月22日(水)~2023年3月31日(金)
【出演者】
[画像4: https://prtimes.jp/i/28693/23/resize/d28693-23-4dfeae25c762cc11dbc3-3.png ]
◆
ゲストコメンテーター
大和証券 関根 哲 氏
12年東工大院卒、大和証券入社。アナリストとしてメディアやサービス業界を担当。
14年から現職。日経ヴェリタス「第35回人気アナリスト調査」
レジャー・アミューズメント部門1位
[画像5: https://prtimes.jp/i/28693/23/resize/d28693-23-505d2c11effd17839011-2.png ]
◆
聞き手
日本経済新聞社 キャスター 守田 正樹氏
日本経済新聞で記者として証券、国際政治・経済などの分野を担当。
2016年から日経CNBC解説委員長。
2021年から日本経済新聞キャスター。
「日経チャンネルマーケッツ」 入会終了について
新サービス「日経CNBC online」(月額税込1650円)の開始に伴い、「日経チャンネルマーケッツ」(月額税込990円)への入会受付は2023年3月31日付を以て終了となります。「日経CNBC online」について、詳しくは https://www.nikkei-cnbc.co.jp/202301_lp/
【日経CNBCについて】
日経CNBCは、日本経済新聞社と米国4大ネットワークのひとつNBCの関連会社CNBCが中核になって1999年10月に開局したマーケット・経済専門チャンネルです。ボーダレス化が進む世界経済の迅速かつ正確な経済・マーケット情報を24時間ノンストップで提供しています。日本をはじめとして、米国・ヨーロッパ・アジアの情報を発信し、日本最強のマーケット・経済専門チャンネルとして高い評価を得ています。2012年にはインターネットで放送内容を配信する「NIKKEI Channel
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