【コベルコ科研と連携】最大航続距離2000km!業界注目の「xEV」を徹底解剖
PR TIMES / 2025年1月17日 17時15分
連携により計測値だけでなく構成部品の工夫も早急に確認したいニーズに対応
電子計測器の製造および販売を行う株式会社小野測器(社長 大越 祐史)は、新規事業「ベンチマーキングレポート販売」の次期計測対象車両を「BYD海豹06 DM-i」に決定しました。また、併せて「株式会社コベルコ科研」と共同企画を立ち上げ、同車の性能評価を小野測器、分解展示を(株)コベルコ科研にて行うことを発表します。
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BYD海豹06DM-i
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当社の「ベンチマーキングレポート販売」は、これまで電動車両(EV)を計測対象としておりましたが、今回プラグインハイブリッドカー(PHEV)を計測対象車両として選定した理由は「世界最高水準のエンジン熱効率46.06%」「2.9L/100kmという低燃費」「2100kmを超える航続距離」という、前例のない記録を打ち立てている点にあります。国内外の自動車メーカーがその性能に注目しており、計測器メーカーならではの視点でいち早くその性能を調査し、詳らかにしたいと考えております。
また、本レポートを作成していくにあたり、部品の分解調査に長けたコベルコ科研と手を組むことで、お客様の「計測値だけでなく、構成部品にどのような工夫がなされているかをいち早く確認したい」というニーズにもお応えすることができます。
分解展示はコベルコ科研が2025年2月頃、法人向けに計画。当社の「ベンチマーキングレポート販売」(※車両状態の動的性能を網羅)は2025年春から順次リリース予定です。
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【本発表のポイント】
- 当社のエンジニアリング技術を活用した計測データを提供
※今後、中国車両やEVに限らず年間3~4車種のペースで計測データを拡充予定
- コベルコ科研と連携企画を行うことでお客様の欲しい情報をいち早く網羅できる
【ターゲット市場】
- 自動車メーカーをはじめ、電動車両に関係する各社
【ベンチマーキングレポート販売について】
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133264/23/133264-23-d21d003fb4f0483a2627ebf3d5918f0f-3900x2602.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
高度化、多様化する自動車開発において、ベンチマーキングは重要な情報源です。特にスピードが求められるxEV開発では、情報をいち早く獲得し、開発に活かしたいというニーズがあります。また、その情報ニーズは自動車メーカーだけでなく、モーターサプライヤー関連など幅広い企業で必要とされています。当社は計測器メーカーならではの視点にこだわり、電動車を中心としたレポートを提供します。
【両社の調査内容】
●小野測器:性能評価を行い「ベンチマーキングレポート」の販売を予定
・実路試験
車両NVH
ロードノイズ伝達経路解析(TPA)
※2025年春リリース予定
・台上試験
モード電費/熱マネジメント
※2025年冬リリース予定
ハイブリッド制御解析/パワートレイン性能、エンジン性能
※2026年春リリース予定
(リリース時期は予告なく変更する場合がございます)
●株式会社コベルコ科研:法人向け分解展示会を2025年2月以降開催予定
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【計測対象車両概要】
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/133264/23/133264-23-1eb5295cf26182f0d300081bc2b6b2df-3900x2602.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
・車両名:BYD海豹06 DM-i 120KM尊享型
・仕様:中国仕様2024年モデル
・動力システム:エンジン+2モーター式プラグインハイブリッドシステム(前輪駆動)
・エンジン:1.5リットル直列4気筒ガソリンエンジン
【小野測器について】
1954年創業。電子計測機器の製造、販売ならびに各種エンジニアリングサービス事業を展開。創業同年には、 国内初となるジェットエンジンの回転数をデジタル計測する回転計を開発。自動車産業では二輪・四輪車、自動車部品、その他建設機械、食品や医療検査等、幅広い分野において研究開発のサポートから製造工程での測定技術を提供。自動車メーカーHondaの第二期(1983-1992)F1レース活動において、V6ターボエンジンのベンチ試験用の操作システムを特注制作するなど、同社の優勝に技術面でサポート。その他、近年では電動車両(EV)開発支援など、カーボンニュートラル社会実現のために新たなビジネス領域への参入を行っている。
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