彌榮自動車（ヤサカグループ本社）はACKにオフィシャルパートナーとして協力いたします

京都で開催される現代アートに特化した日本最大級のアートフェア「ACK（Art Collaboration Kyoto）」の開催に輸送面から協力を行います



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137064/23/137064-23-d4ba435f54c9bee8452469ebe5d66c90-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


彌榮自動車株式会社（ヤサカグループ本社、以下：彌榮自動車）はACKにオフィシャルパートナーとして、協力することをお知らせいたします。

2024年11月1日（金）から3日（日）まで開催される「ACK（Art Collaboration Kyoto）」は、現代アートに特化した日本最大級のアートフェアです。既存のアートフェアの枠組みを超え、「現代アートとのコラボレーション」をコンセプトに日本と海外のギャラリー、行政と民間、美術とその他の領域などがコラボレーションして企画・運営を行う新しい形のアートフェアで、国立京都国際会館をメイン会場として世界各都市から69のギャラリーが出展します。

当社は、オフィシャルパートナーとして協賛し、VIPが乗車されるハイヤーや会場間を結ぶ送迎シャトルの運行などでその開催に協力いたします。彌榮自動車ではACKの開催を広くPRするため、京都市内の300両のヤサカタクシーにリアステッカーを掲出すると共に、黒色の車両ボンネットに「ACKロゴ」をデザインしたEV車・日産リーフのタクシー2台を、期間限定運行しています。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137064/23/137064-23-6376d198a987513561b4c07a51524bf9-2048x1363.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ボンネットにACKロゴをラッピングした車両（日産・リーフ）　撮影：彌榮自動車

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137064/23/137064-23-cbb5741a452117558eaa95e5eb1e96fb-2048x1365.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
ボンネットにACKロゴをラッピングした車両（日産・リーフ）　撮影：彌榮自動車

「ACK Curates 2024」のテーマは「Resilience～わたしたちがつなぐものたち」です。現代社会を生き抜くために重要なキーワードである「Resilience（レジリエンス）」を、京都が守り、発展させてきた伝統文化や祭礼、職人の技にも通ずる精神性から改めて考える機会として設定されています。

彌榮自動車は先人たちの取り組みから紡ぎ出したテーマである「移動における価値の追求と創造」を具体化する取り組みの一つとしてACKに協賛いたします。彌榮自動車はこれからも様々な分野からアプローチを行い、京都を代表するモビリティブランドとして果敢に挑戦し、磨きをかけてまいります。

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137064/23/137064-23-113947298895ddda70b6141560cda95f-1920x1280.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

彌榮自動車株式会社（ヤサカグループ本社） 会社概要明治末年に創業し、1945年に京都市内の全てのハイヤー会社を戦時統合して現在のヤサカグループ本社である彌榮自動車株式会社を設立。「ヤサカタクシー」「ヤサカハイヤー」として知られるタクシー・ハイヤー事業、観光バス事業、路線バス事業、旅行事業、エネルギー事業、不動産事業、トヨタ系ディーラー事業の7業種16社を、京都を中心に関西圏・首都圏で展開しています。創業以来、京都を基盤に百年余にわたって先人たちが積み重ねてきたもの、その本質を紡ぎ出したテーマ「移動における価値の追求と創造」に全社を挙げて取り組んでいます。



企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ