日本一、お風呂好きの都道府県はどこ?~温泉・銭湯から入浴文化をたどる~

PR TIMES / 2013年4月18日 15時28分

タウンページデータベースを活用してさまざまなマーケティング情報を提供するNTTタウンページ株式会社(本社:東京都港区虎ノ門3-8-8)は、自社が運営する販促・マーケティング支援サイト『TPDB.jp』の特別企画として、独自の都道府県ランキングを発表しました。第23弾は「温泉・銭湯」です。




日本人の入浴文化の起源は、6世紀に渡来した仏教の教えにあると言われています。沐浴で身を清めることが病を退け福を呼ぶとされ、平安時代には宗教的意味を込めた寺院による施浴が盛んに行われました。現代のような、湯船に首まで浸かるスタイルができたのは江戸時代。最古の銭湯が出来たのは、それに先立つ1591年のことでした。現代では、公衆浴場と一口に言っても、レジャーとして人気の「温泉」、減少の一途を辿る「銭湯」、近年登場した「スーパー銭湯」など、多彩な施設が存在しています。

それでは、家計に占める「温泉・銭湯入浴料」はどのくらいが平均なのでしょうか?

1世帯あたりの「温泉・銭湯入浴料」支出年間金額(2011年)は、全国平均2,426円に対し、トップの青森市では3倍以上となる7,604円。青森県の大人入浴料金は420円なので、月1.5回は公衆浴場を利用している計算です。2位の富山市(5,478円)に次いで、道後温泉で有名な松山市(4,980円)も3位にランクイン。逆に、支出額最低は南国・沖縄の107円。沖縄県の大人入浴料金は370円ですが、3年に1回利用するかどうか、というところです<図1>。
<図1>都道府県庁所在地および政令指定都市1世帯(総世帯)の「温泉・銭湯入浴料」年間支出金額(2011年)


さて、ここまでは「温泉」と「銭湯」をひとまとめで紹介してきましたが、実はそれぞれ定義があります。
「銭湯」とは、地域住民の日常生活において保険衛生上必要な施設(公衆浴場法)とされており、入浴料金は、物価統制令によって統制されています。「スーパー銭湯」や「健康ランド」等も、料金を支払って入浴する施設で銭湯の一種で、飲食施設や無料休憩スペース等が強化された業態を指し、物価統制令の制限を受けません。一方の「温泉」ですが、その掘削や提供に関しては、水温や含有成分の条件を定めた温泉法で規制されます。温泉を利用した浴場業、いわゆる「温泉浴場」を営む場合には、銭湯と同じく公衆浴場法の規制を受けることとなります。

では、これらの施設の件数が、この10年間でどのように推移しているか、タウンページデータベースに登録されている入浴施設関連の業種を見てみましょう。戦後の人口増加に伴って全国で多くの銭湯が開業しましたが、高度成長期に入ると住環境が大きく改善され、浴室付き住宅が増加、利用者は徐々に減少していきます。一方、バブル期などには一時的なブームにさらされたものの、今や国民的レジャーとして定着した温泉。タウンページデータベースの「温泉浴場」登録件数も微増あるいは横ばいで推移し、2010年には「温泉浴場」が「銭湯」を逆転しました<図2>。
※「温泉浴場」には「温泉旅館」を含まない。
<図2>「入浴施設」の登録件数推移(2003年~2012年)

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