フォースバレーが推奨する『新・グローバル働き方改革』
PR TIMES / 2020年6月10日 10時4分
~After Corona:加速するリモートワークを活かしてアジア最高峰のIT/AI人材を日本へ~
世界中から国境を越えたグローバル採用支援を行うフォースバレー・コンシェルジュ株式会社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柴崎 洋平、以下フォースバレー) は、コロナ禍収束後の「After Corona」時代において多様化する働き方に合わせ、世界中の優秀な外国人材が、来日せずに日本企業でリモート勤務できる新しいスキームを提唱します。
世界中のあらゆる分野でリモートでの活動が急激に拡大している中、就労面においても「After Corona」では益々多様化した働き方が一般的になっていくと予想されています。フォースバレーは、この世界をとりまく就労環境の変化を追い風に、従来の本社正社員採用・日本勤務の外国人材マッチングに加え、海外在住の優秀な外国人材が来日せずに日本企業本社の業務をリモートで行う事が可能なサービスの提供を6月中旬より開始します。IT/AI関連職種の人材を対象に、アジア含めた世界中でサービスを展開していきます(職種は順次拡大予定)。
本サービスにより、仕事をする外国人材が来日することなく就労が可能となれば、様々な理由から自国を出る事は考えていない、しかしグローバルに活躍したいという新しい価値観に基づく新時代のグローバルな働き方が可能となります。そして、企業側にとっても、リモートで試用期間を設けることもできるため、来日しなくても人材のスキルを見極めた上で、効率的に自社に最適な人材を、アジアを中心に世界中から確実に採用することが可能となります。
【自国にいながらグローバルな働き方がリモートで対応可能な新時代へ】
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コロナ禍にともなう入国制限の影響により、日本企業が内定を出した海外在住の外国人材を現地で待機させざるを得ない状況になり、解除されるまでの間、現地法人での受け入れや業務委託で対応する等の対応策が既に一部の企業では開始されています。コロナ禍で採用活動自体の鈍化もみられるものの、日本の人口減に伴う労働力不足の問題がなくなるわけではなく、国を越えた移動が難しくなる「After Corona」時代においては、IT業界を筆頭に業界によっては労働力不足が深刻化する事が予測されます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/40269/24/resize/d40269-24-984979-3.png ]
そういった状況の中、フォースバレーは様々なサービス、外国人材向け緊急支援策を展開することで、フォースバレーのミッションであるNew Lifestyles for the Worldの実現に向けて世界中の人材の可能性を最大限に活かすとともに、日本企業の可能性もさらに広げ、日本の労働力不足解決に貢献してまいります。
【コロナ影響下におけるフォースバレーの外国人材向け緊急支援施策】
■ 8言語でのConnect Job Hotline(4/30で終了)
https://www.4th-valley.com/blog/3614/
■ 日本在住の外国人向け情報発信Facebookページ「行列のできる外国人相談室」
https://www.facebook.com/cjGyoretsusodanshitsu/
■『外国籍社員および外国籍社員が在籍する企業様向けオンラインセミナー/Q&Aセッション』
~自宅で孤独に過ごしている外国籍社員の不安を払拭し、定着に向けて各種ケアを~
https://www.4th-valley.com/blog/3832/
■【緊急救済】コロナ禍で倒産・解雇等により失業した外国人技能実習生に新たな職と経済支援を!
~貸与型奨学金モデルを活用し、企業と無料でマッチング~
https://www.4th-valley.com/blog/3856/
<フォースバレー・コンシェルジュ株式会社>
世界中の人材と企業を繋ぐ、国境を越えたグローバル採用支援事業を展開。自社開発のデータベースには136ヵ国、累計約30 万人の高度人材が登録しており、日本の大手グローバル企業、IT企業を中心に約400 社とお取引をさせていただいております。インド工科大学、シンガポール国立大学をはじめとした世界トップクラスの大学約 700 校における新卒ネットワークを保有。世界中で合同企業説明会・選考会を行い、日本企業と日本就職を希望する人材を繋げています。2018年にはAIマッチングによるダイレクトリクルーティングサービス「Connect Job」をリリース。自国にいながら世界中の優秀な人材を直接獲得できるプラットフォームを提供しています。経済産業省・沖縄県・富山県・静岡県・長野県等、省庁・地方自治体からも事業を受託。官公庁とも連携して新興国の若手人材の就職支援を実施しています。雇用不足の国から、人材不足が深刻な日本へ優秀な人材を迎え入れ、ビジネスの力で世界中の社会問題の解決に貢献します。
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