育休プチMBA(R)「男性育休」をテーマにセミナーを開催

6月29日（土）東麻布の「ワークラボ」でリアル開催



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/46194/24/46194-24-d25a233a2ec3caa0816d96ab722e966d-920x450.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
父の日のギフトにも！育休プチMBAで「男性育休あるある」と「チーム育児」を一緒に考えてみませんか。

株式会社ワークシフト研究所（所在地：東京都港区、代表取締役社長：小早川優子、以下ワークシフト研究所）は、同社が監修・運営する育休者向けのセミナー「育休プチMBA(R)」において、6月29日（土）に「男性育休」をテーマにしたセミナーを開催します。
▼セミナーの概要
「令和のチーム育児 ～パパありがとう 10年後も感謝し合えるために～」
日時：2024年6月29日（土）11～14時（開場は10時半）
会場：東京都港区東麻布1-7-3 第二渡邊ビル7F 「ワークラボ」（地図）
受講費：特別価格の1,039円（「育休プチMBA 10周年感謝39キャンペーン」実施中）
備考：男女問わず、どなたもご参加いただけます。
テーマ：「もうすぐ父になる」
妻が出産を控える諒太は、育休を取ることを決め準備を進めていたが、初の男性育休を取った会社の同期から想像と異なる経験談を聞き、育休期間の過ごし方に悩み始めた。育児が始まる（育休を取る）にあたり、これから起こることを想定して職場や家庭でどのように働きかけるか、組織目線で考える。

詳細・お申込みはこちら
▼開催の背景
国の施策等により、男性の育休取得者が徐々に増えている中、育休にまつわる男性の困りごとが聞かれるようになってきました。
育休にまつわる男性の困りごとの例：
・育休を取得する＝キャリアや昇進を諦めたと見られてしまった。
・育休期間が長くなるにつれ、孤独や不安を感じるようになってしまった。
・育休後にこれまでと同様の長時間労働が求められた。

これまでは「育休＝女性が取得するもの」という社会通念があり、育休プチMBAも女性に多く受講いただいてきましたが、弊社がセミナーでお伝えしているのは、「長時間労働の改善策を考える」、「時間制約をどう克服するかを考える」といった性別によらず使える「考え方のヒント」です。本セミナーでは、男性育休における「あるある」な事例を想定して問題解決のための糸口を探ります。

厚生労働省のデータでは、直近（2022年度）の男性育休取得率は17.13%。この数字が増えるにつれ、また育休の取得期間が長くなるにつれ、今後、上記のような困りごとがさらに顕在化されることが見込まれます。

子を持つ男性が、仕事と家事育児をスムーズに両立できるよう、ぜひ育休プチMBAの知見をご活用ください。
こちらもあわせてご覧ください。
父の日スペシャル！ 育休プチMBAで「男性育休あるある」と「チーム育児」を考える

▼育休プチMBAについて
- 2014年、静岡県立大学経営情報学部准教授の国保祥子（厚生労働省イクメンプロジェクト推進委員、内閣府男女共同参画推進連携会議議員）により立ち上げ。
- 育休プチMBAの上位版セミナー「プチMBA」とあわせて延べ18,000名が受講。
- 「あるある」な事象を基にした少人数グループディスカッションを通して、経営学の基礎や第三者の視点、考え方を学ぶ。これにより、時間に制約のある方も組織に貢献できるようになると同時に、家事育児をチームで運営できるようになることを目指す。
- 男女および育休取得の有無を問わず、どなたも参加可能。

※ 育休プチMBAは、株式会社ワークシフト研究所の登録商標です。


株式会社ワークシフト研究所 について
株式会社ワークシフト研究所（所在地：東京都港区、代表取締役社長：小早川優子、以下ワークシフト研究所）は、女性管理職・リーダーの育成、企業の働き方改革を目的とした各種コンサルティング、教育トレーニングサービス（法人向け・個人向け）、管理職・リーダー候補の女性の人材紹介サービスを提供しています。育休者を対象とした「プチMBA」の受講者は18,000名を超えました（累計）。

実践的なケースディスカッションを軸とした「ワークシフト・メソッド」を用いた意識変革・組織改革を専門としており、「ビジネス×アカデミア」の交流を促進し、限られた時間の中で最大限の成果と、付加価値を創造する個人と組織を創ります。

ワークシフト研究所：https://workshift.co.jp/
育休プチMBA：https://ikukyumba.jp/

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ