“理念に基づく広報”の理論と実践を研究する社会情報大学院大学、学術誌「社会情報研究」を創刊

本学教員の論文、広報・情報研究科 修了生の研究成果報告書（修士論文）を掲載

学校法人先端教育機構（理事長：東英弥）、社会情報大学院大学（東京都新宿区、学長：吉國浩二）は、学術誌「社会情報研究」を創刊しました。本誌は本学教員の論文、および広報・情報研究科 修了生の研究成果報告書（修士論文）を掲載し、学校法人機関リポジトリでも公開しています。



[画像1: https://prtimes.jp/i/36930/26/resize/d36930-26-387481-0.jpg ]

■ 目次（敬称略）

[表: https://prtimes.jp/data/corp/36930/table/26_1.jpg ]



※「学校法人先端教育機構 機関リポジトリ」→「社会情報研究 第1号」で閲覧可能
　 https://sentankyo.repo.nii.ac.jp/

■社会情報大学院大学について

[画像2: https://prtimes.jp/i/36930/26/resize/d36930-26-772776-1.jpg ]

創　立： 2017年4月1日
所在地： 東京都新宿区高田馬場1-25-30
学　長： 吉國　浩二
研究科： 広報・情報研究科
　　　　 持続可能な次世代人材育成を探究する
　　　　大学院教育プログラム（履修証明プログラム）
　　　　 ※2020年4月新設
附　 属： 先端教育研究所
　　　　 社会情報大学院大学 出版部

　社会情報大学院大学は、学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、広報・情報研究科を設置しています。修了者には、専門職学位の「広報・情報学修士」（MICS：Master of Information & Communication Studies）が授与されます。
　また、2020年4月より、現代社会における知識のあり方を理解し、自身の経験や社会に遍在する実践知と学術的知見を体系化することで、普及・活用できる基礎的能力の取得を目指す「持続可能な次世代人材育成を探究する大学院教育プログラム（履修証明プログラム）」を新設します。
その他詳細は大学院HP（ https://www.mics.ac.jp ）をご覧ください。

*厚生労働省「教育訓練給付金（専門実践教育訓練）」に指定（国から最大112万円を給付）
*厚生労働省「人材開発支援助成金（特定訓練コース・労働生産性向上訓練）」に指定

■学校法人先端教育機構の概略

[画像3: https://prtimes.jp/i/36930/26/resize/d36930-26-291719-2.jpg ]

名称： 学校法人 先端教育機構
理事長： 東 英弥
設置校：
事業構想大学院大学
社会情報大学院大学
所在地： 東京都港区南青山3-13-16
沿革：
2011年10月　文部科学大臣より認可を受け、学校法人東教育研究団を設立
2012年4月　東京・南青山に事業構想大学院大学を開学、事業構想研究所を設置
2015年10月　学校法人日本教育研究団に名称変更
2017年3月　事業構想大学院大学が公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別認証評価）にて「適合」評価
2017年4月　2校目の大学院大学として、東京・高田馬場に社会情報大学院大学を開学
2017年4月　事業構想大学院大学 事業構想研究科が厚生労働省「教育訓練給付金（専門実践教育訓練）」「人材開発支援助成金（特定訓練コース・労働生産性向上訓練）」に指定
2017年12月　学校法人先端教育機構に名称変更
2018年3月　事業構想大学院大学が公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（機関別認証評価）にて「適合」評価
2018年4月　大阪 事業構想大学院、福岡 事業構想大学院 開校
2018年6月　学校法人先端教育機構 先端教育研究所を設置
2019年4月　名古屋 事業構想大学院 開校
2019年9月　文部科学省「持続的な産学共同人材育成システム構築事業」に社会情報大学院大学「実務家教員COEプロジェクト」が中核拠点校として採択
2019年10月　事業構想大学院大学が国連アカデミック・インパクトに参加
2019年12月　女性活躍推進法に基づく「えるぼし」最高位認定（3段階目）取得

【本件に関するお問い合わせ先】
学校法人先端教育機構 社会情報大学院大学 事務局
TEL：[phone]
FAX：[phone]
E‐mail：[e-mail]

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