360度映像を使った体験型サステナビリティプログラム、 三井物産向けにクロスフィールズが開発
PR TIMES / 2023年3月14日 13時45分
今年3月から国内外で4000名以上が受講予定、原料調達のサプライチェーンがテーマ
NPO法人クロスフィールズ(東京都品川区、代表:小沼大地)は、三井物産株式会社(以下、三井物産)向けに体験型サステナビリティプログラムを企画・制作しました。本プログラムは2023年3月から三井物産にて実施し、同社の単体従業員を中心に国内外で4,000人以上が受講予定です。
[画像1: https://prtimes.jp/i/49241/26/resize/d49241-26-bbaaf5605d46eac89714-0.png ]
サステナビリティ経営やサステナビリティ・トランスフォーメーション(SX)の実践に関心が集まるなか、社員へサステナビリティの意識を浸透させることは各社の重要な取り組みになっています。三井物産は今回の体験型サステナビリティプログラムで、クロスフィールズの「共感VR(※)」を活用し、社員のサステナビリティに対する理解浸透を目指します。プログラムは約1時間の映像コンテンツとなっており、各部門で受講する形式です。※共感VR:VR/360度映像などを用いて社会課題の現場を疑似体験する機会を提供し、社会課題の自分事化を促進するプログラム。クロスフィールズが2020年より民間企業や教育現場にて展開。受講者は、同社が中米グアテマラから調達する生産物原料の生産地の様子を360度映像で疑似体験しながら、生産者やサプライヤーなど現地ステークホルダーのインタビューを視聴します。映像の視聴を通じてサプライチェーン上の社会課題への理解を深めた上で、同僚とのディスカッションを通じて担当業務におけるサステナビリティ実現に向けた気づきを得ることが期待されています。クロスフィールズはグアテマラ現地での映像撮影を含む、本プログラムの企画及び制作を担当しました。プログラムでは独立行政法人国際協力機構(JICA)グアテマラ事務所協力を得て、現地社会に精通する担当者のインタビューも収録するなど、ビジネスと社会課題の現場それぞれの声を反映させています。<プログラム内容>
グアテマラの原料生産者の暮らしや生産/加工プロセス等を360度映像で疑似体験。サプライチェーンで起こり得る社会課題への理解を深める
原料生産者、サプライヤー、日本での取引先、JICA担当者等のインタビュー映像を視聴。多様なステークホルダーの声に耳を傾けながら、サステナビリティの実現に向けた取り組みやその難しさについて考える
上記プログラムの視聴をもとに、サステナビリティをテーマにグループディスカッションを実施。自部署の事業でのサステナビリティ実現方法を考える
[画像2: https://prtimes.jp/i/49241/26/resize/d49241-26-09364c7e3aa2fd69d9a9-1.jpg ]
三井物産・サステナビリティ経営推進部の榎本彩希氏はプログラムへの期待をこう語ります。
当社を含め、サステナビリティは企業の経営における最重要テーマの一つとなっています。こうしたなか、社員一人ひとりが日々の業務のなかでよりサステナビリティを意識し、実践に取り組んで貰うきっかけとなることを期待し、今回のプログラム導入を決定しました。
クロスフィールズのプログラムは、実例を通じて、実際のサプライチェーン上の課題に関する理解を深められる実践的な内容となっており、社員がサステナビリティを自分事化し、担当する業務の持続可能性を高める取り組みにつなげるうえで、極めて効果的だと思います。
SXの推進には社員一人ひとりが社会課題を自分事として捉え、自社事業の持続性を経済性と社会性の両面から考えていくことが必要です。そのため本取り組みのような社員への意識浸透を通じて、自身が関わるビジネスのステークホルダー、特に上流に関わる人々の視点や彼ら・彼女らを取り巻く社会的な状況を知ることが有効だと言えるでしょう。 クロスフィールズは「社会課題を自分事化する人を増やす」というミッションのもと、これからも様々な企業と連携し、SXやサステナビリティ経営の実現を後押しする取り組みを続けてまいります。【NPO法人クロスフィールズ】クロスフィールズは、国内外の社会課題の現場とビジネスパーソンをつなぐことで、社会課題解決とリーダー育成の両方を実現することを目指す非営利組織です。社会課題解決の現場に企業の社員が飛び込み、現地のNPOや社会的企業とともに課題解決に取り組む留職プログラムのほか、国内外の社会課題の現場を「体感」する経営幹部・役職者向け「社会課題体感フィールドスタディ」、VR/360度映像を活用して当事者の目線で社会課題を擬似体験する「共感VRワークショップ」など様々な事業を展開しています。(ウェブサイト:https://crossfields.jp/ )
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