博報堂プロダクツ、ピーディーシーと場所や時間の制限を超えて、より質の高い買物体験を創っていく、「Shopper DX Platform(TM)」の提供を開始

総合制作事業会社の株式会社博報堂プロダクツ（本社：東京都江東区、代表取締役社長　岸 直彦）とピーディーシー株式会社（本社：港区、 代表取締役社長 田中 真吾）は、小売業様が保有する様々な顧客属性データと、来店した顧客一人ひとりの行動データを分析し、最適な買物体験設計を行うことで、よりリッチな買物体験を実現する「Shopper DX Platform(TM)」の提供を開始します。



[画像1: https://prtimes.jp/i/66685/26/resize/d66685-26-991396-0.jpg ]


私たちの生活はこの一年で様変わりし、オンラインとオフラインの区別なく買物をすることが常態化しています。それにより、その行動に合わせたリアルとデジタルが融合したOMO発想の買物体験の設計が求められています。

「Shopper DX Platform™」は、小売業様の持つ多様な情報資産をもとに、さまざまなタッチポイントにおける買物体験や提供情報の質を高める独自のプラットフォームです。
ピーディーシー株式会社の「OneGATE」をベースに、博報堂プロダクツ リテールプロモーション事業本部の店頭マーケティングにおけるノウハウと実績に加え、同データビジネスデザイン事業本部が持つ、1st Partyデータから3rd Partyデータまでの幅広いデータの利活用やCRM実績を連携することで、属性・タイミング・顧客インサイトに基づいた、デジタルサイネージへの最適なコンテンツ配信と、様々なデバイスへのパーソナルな情報配信を行うことを可能にしました。
[画像2: https://prtimes.jp/i/66685/26/resize/d66685-26-218982-1.png ]


■主な特徴


店頭マーケティング/リテールテクノロジーよる買物体験設計（博報堂プロダクツ リテールプロモーション事業本部）
小売業が保有するオンライン、オフラインのデータの分析（博報堂プロダクツ データビジネスデザイン事業本部）
企業が保有する外部データと連携し得られた来店者のモチベーションや、AIによって解析された来店者属性の解析情報など、様々な情報をもとに最適なコンテンツ配信を可能とする「OneGATE」（ピーディーシー）。
様々な外部サービスとのAPI連携によるAPIエコノミーの創出。
DX化のための初期調査から要件定義、連携するDMP/CDP環境の構築やMA導入、PDCAマネジメントの提供。


■期待される効果
「Shopper DX Platform™」を導入することで、生活者に全方位からアプローチできるオムニチャネルを実現させます。それによって、ECサイト上の行動ログから導き出す、リアル店舗における最適な顧客体験、そしてリアル店舗での買物行動からECサイト上での最適なオファーなど、オンラインとオフラインがシームレスに融合したOMOマーケティングを実現することが可能になります。
これらは、博報堂プロダクツが培ってきた店頭プロモーション業務の知見や、データ利活用・CRM領域の実績をもとに構築される、最適な買物体験設計のもとで実現します。

■「Shopper DX Platform™」の活用イメージ
例）アプリ会員データを活用したOMOコミュニケーション
アプリで獲得した、オウンドメディアで保有する顧客データを、店頭での顧客行動データと紐づけることで、より精度の高いOne to Oneコミュニケーションを実現し、LTVを高めることが可能になります。

[画像3: https://prtimes.jp/i/66685/26/resize/d66685-26-541669-2.png ]


■より良い買い物体験を創る。～博報堂プロダクツの「Shopper DX」構想～
博報堂プロダクツはオンラインとオフラインをシームレスに繋ぎ、来店客の好みに合った最適な買物体験を実現するために、「Shopper DX」構想を掲げ９つのテーマに沿った課題解決ソリューションを拡充しています。

[画像4: https://prtimes.jp/i/66685/26/resize/d66685-26-493801-3.jpg ]


「Shopper DX」構想について、くわしくはこちらをご覧ください。
https://www.h-products.co.jp/topics/entry/2021/06/30/140000_1

【ピーディーシー株式会社】（https://www.pdc-ds.com/）
代表者 ：代表取締役社長 田中 真吾
本社所在地 ：東京都港区赤坂2丁目23番1号
事業内容：2001年10月にデジタルサイネージの専業会社として、パナソニック株式会社の社内ベンチャー制度「パナソニック・スピンアップ・ファンド」により設立。駅、商業施設、ショールーム等に設置する大型液晶ディスプレイ等、デジタル映像メディアへの映像情報配信事業やデジタル広告の配信事業、及び運営受託事業やデジタル映像制作事業を展開。

※ 文中に記載されている会社名、商品名は各社の商標または、登録商標です。
※ この情報は発表日現在の情報です。検索日と異なる可能性がございますのであらかじめご了承ください。

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ