神戸牛の吉祥グループ、店舗の実行力を高める「Shopらん」を導入
PR TIMES / 2020年3月12日 13時15分
ー導入から5ヵ月でタスク実行率が2倍以上に向上ー
株式会社ドリーム・アーツ(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ)は、株式会社吉祥(本社:兵庫県神戸市、代表取締役社長:楳本 愛理、以下 吉祥グループ)が運営する、「神戸牛専門店 吉祥吉」をはじめとした神戸牛ステーキレストランほかラーメン店や焼き肉店など全50店舗において、2019年10月より多店舗オペレーション改革を支援するクラウドサービス「Shopらん(R)(ショップラン)」を導入し、活用を開始したことをお知らせします。
吉祥グループでは「Shopらん」の活用により、導入後5ヵ月で、本部-店舗間のコミュニケーション改革を通じて、全50店舗のタスク実行率が2倍以上に向上。本部においては集計作業が効率化されるなど、同社の本部と店舗の働き方改革において、さまざまな効果が出ています。
■Shopらん導入の背景と効果
吉祥グループでは現在50店舗を運営しており、毎年複数の新規店舗をオープンしています。これまで、本部-店舗間の情報共有/指示連絡をLINEやFacebookなどのSNSで行っていましたが、店舗数の増加に伴いコミュニケーションが煩雑になってきていました。
今後も新業態の開発及び新店舗の出店を加速しながら、既存店舗も含めサービスの質を維持していくためには、本部-店舗間のコミュニケーションの煩雑さを改善する必要がありました。
そこで、LINEやFacebookなどのSNSで行っていたコミュニケーションを2019年10月に「Shopらん」へ移行。現在では、下記のような効果が出ています。
[画像1: https://prtimes.jp/i/25071/27/resize/d25071-27-936144-0.png ]
■吉祥グループ 赤木会長より、「Shopらん」導入に関するコメント
私たち神戸牛専門店吉祥グループの経営理念は、-夢と感動を与える創造企業-です。一見"お客さま"に夢と感動を与えるととることもできる言葉ですが、かならずしもそれだけではありません。ご来店いただくお客さまはもちろんですが、社内で働くすべての人々、そして神戸牛に携わる地元の方々など、私たちが関わるすべての人々に夢と感動を与える、というのが当社の理念です。経営理念を体現していくためには、店舗での取り組み方や質を継続的に向上し続けていくことが不可欠です。この点において、「Shopらん」は現場の業務改革の観点から貢献できると確信しています。
また、経営理念に基づき吉祥グループではお客さまへのサービス向上のため、2017年より経済産業省創設の「おもてなし規格認証」にも取り組んでおります。全店での規格認証獲得を目指すための土台作りとしても「Shopらん」が有効であると感じています。
■今後の展開について
吉祥グループでは、今後「Shopらん」活用においてさらに指示/連絡の運用ルールの整備や、業務アプリなどの機能活用をすすめることで、本部-店舗間のコミュニケーション改革を推進していきます。
■吉祥について
本社:兵庫県神戸市中央区栄町通1丁目2-1 建栄ビル7F
利用開始:2019年10月
利用店舗数:吉祥グループ全50店舗
2008年(平成20年)4月神戸牛専門店吉祥吉の店舗展開を開始。
神戸エリア中心に神戸牛ステーキレストランほかラーメン店や焼き肉店など多業態を展開。
現在さらに新業態の開発及び新店舗の出店に向けて邁進中。
[画像2: https://prtimes.jp/i/25071/27/resize/d25071-27-222189-2.png ]
『Shopらん(ショップラン)』について(https://shoprun.jp/)
「Shopらん」は、多店舗企業の本部・店舗間コミュニケーションに特化したクラウドサービスです。本サービスはアダストリア様やすかいらーく様、RIZAP様など幅広い業種・規模で採用され、導入店舗数約37,000店/利用人数約53万人(海外含む)と数多くのお客さまにご利用いただいています。「Shopらん」は、サービス基盤として日本マイクロソフトが提供するクラウドプラットフォーム「Microsoft Azure」を採用し、利用規模の変化やコンテンツの増加にも柔軟に対応できる環境を実現しています。
株式会社ドリーム・アーツについて(https://www.dreamarts.co.jp/)
1996 年 12 月に設立されたドリーム・アーツは「協創する喜びにあふれる人と組織と社会の発展に貢献する」 をコーポレート・ミッションに、「情報共有」と「対話」を重視した独創的かつ高品質なソリューションとサービスを提供します。「協創力を究めよ」のスローガンのもと、ICT だけでも人間だけでもできないビジネス上の難題の解決を ICT と「協創」でお手伝いしています。
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