家庭料理の宅配サービス「 つくりおき.jp 」2023年5月以降、新たな技術導入で配送エリア大幅拡大予定。事前登録は6000世帯以上

株式会社Antway （所在地：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：前島恵）が2020年2月より提供している家庭料理の配達サービス 「 つくりおき.jp 」は、2023年5月以降、新たなパッケージ技術を導入し、配送エリアの大幅拡大を予定しています。事前登録数は6000世帯を超え、事前トライアルされたお客様の9割が継続利用意向を示しました。



[画像1: https://prtimes.jp/i/39424/27/resize/d39424-27-658441c2135e3233061b-2.png ]


【配送拡大予定エリア】
2023年5月以降の配送対象エリアは、以下を予定しています。
（※最終確定は4月以降に改めてプレスリリースにてご案内予定）
岩手県/宮城県/山形県/福島県/茨城県/栃木県/群馬県/埼玉県/千葉県/東京都/神奈川県/新潟県/富山県/石川県/福井県/山梨県/長野県/岐阜県/静岡県/愛知県/三重県/滋賀県/京都府/大阪府
※離島など、一部地域除く


以下URLをクリックいただき、LINEにて事前登録が可能です。該当エリアでサービス利用が可能になりましたら、登録いただいたLINEにてご連絡させていただきます。
https://lhco.li/3KLNEtp

【新たなパッケージ技術の導入により、鮮度を保ったまま全国24都府県へ配送が可能に】
株式会社Antwayは、約6ヶ月のトライアル検証期間を経て、専用キッチンに新たなパッケージ技術を導入します。食材の酸化を抑制することで、美味しさはそのままに、全国24都府県への配送が可能になります。今後も「あらゆる家庭から義務をなくす」というミッション達成のため、お客さまの家事負担軽減に尽力してまいります。
※現在のサービス提供エリアのお客さまは、現行パッケージでの配送となります。
[画像2: https://prtimes.jp/i/39424/27/resize/d39424-27-795ddb463f2ce5e459d0-3.png ]



【新たなパッケージで事前トライアルされたお客さまの声】


「仕事で料理をする時間がなく、いつもスーパーのお弁当や惣菜ばかりで飽きていました。冷凍弁当なども試しましたが量が少ないしあまり美味しくない。つくりおき.jpは前からとても気になっていて、今回お試ししてみてやはりとても良い内容でした。」
「もともと興味はありましたが、体験してみて、とても便利で美味しく満足度が高かったです。 普段夕食を作っている夫にも好評でしたし、子供達も2回目、3回目と楽しみにしていました！エリア拡大、楽しみにお待ちしています。」
「食事作りの負担が減り、精神的余裕が生まれ家族との時間をより大切に過ごせるようになりました。 何より美味しく、子供もモリモリ食べるので罪悪感を一切感じず利用できます。」
「とても美味しいお料理ばかりで、毎週届くのが楽しみでした。夕食準備の時間もなくなり、子供と遊んだりゆっくりできました。 ぜひエリア拡大をお願いいたします。」



「 つくりおき.jp 」とは？
調理経験豊富なシェフと管理栄養士が監修し、専用キッチンで手作りしたお惣菜を、毎週ご家庭に冷蔵でお届けする宅食サービスです。1食あたり700円台（5食プランの場合749円）で炊事に関わる家事をお任せいただけます。現在1,000レシピ以上の料理を週替わりで提供しています。

■WEBサイト
https://www.tsukurioki.jp/
■サービス紹介動画（YouTube）
https://www.youtube.com/watch?v=ra-PDQ16qkI
■金額 （税込・送料込）
週3食プラン: 9,580円/週
週5食プラン: 14,980円/週
■現在のサービス提供エリア
東京都 ：23区/三鷹市/武蔵野市
神奈川県：川崎市
埼玉県 ：川口市/草加市/戸田市/蕨市
千葉県 ：市川市/浦安市

株式会社Antwayについて
株式会社Antwayは、「あらゆる家庭から義務をなくす」をミッションに掲げています。
仕事に家事に日々奮闘する現代人は、あらゆる家庭の義務に追われ、自分自身と向き合う時間が限られてしまいます。内閣府統計によると「家庭内無償労働市場」の市場規模は、100兆円以上あると言われています（※）。外部に委託できる家事を家庭内で行うことで顕在化されていない、巨大な市場です。
私たちはその「家庭内無償労働市場」に挑みます。家族との時間、活躍できるキャリア、趣味や社交で充実した余暇などの様々な機会に対して、誰もが前向きに取り組める世界を、「あらゆる家庭から義務をなくす」ことで実現していきます。

出典：
※「無償労働の貨幣評価 内閣府経済社会総合研究所 平成30年12月 令和元年6月17日修正」
https://www.esri.cao.go.jp/jp/sna/sonota/satellite/roudou/contents/pdf/190617_kajikatsudoutou1.pdf（2023-3-1参照）

企業プレスリリース詳細へ
PR TIMESトップへ