ロベコ、ハードカレンシー建ておよび現地通貨建てソブリン債戦略を新規設定

- 新興国投資のラインアップを補完
- 優れたリスク調整後リターン獲得を目指す機関投資家が対象
- 経験豊富なチームが債券とサステナブル投資の強みを活かして運用

2025年1月28日：ロベコは、新興国債券戦略と新興国現地通貨建て債券戦略という、ハイ・コンビクション戦略[*1]2本を新規設定しました。これにより、ロベコは新興国市場商品の提供を強化し、既存の債券ラインアップを拡充します。新戦略は、新興国ソブリン債（EMD）へのコアアロケーションとして、優れたリスク調整後リターンを目指すアクティブ運用ポートフォリオを求める機関投資家を対象としています。


これらの運用戦略は、昨年新たに入社した新興国債券チームが運用します。平均15年以上の新興国債券運用経験を有するチームメンバーが、ロベコの既存の債券運用の強みを活かしつつ、確固たる定評のあるクオンツおよびサステナブル投資チームとも緊密に連携し、広範な投資ユニバース全体で新興国市場の投資機会を十分に捉えます。


新たな2本の運用戦略は、体系的なトップダウン分析と包括的なボトムアップ分析の投資プロセスを採用し、マクロ経済、政治的リスクやサステナビリティ・リスクをアクティブにコントロールすることで、新興国市場の非効率性から価値を捉える設計となっています。市場環境に関わらず卓越した超過収益を提供するため、長年にわたるソブリン債の信用度や相対価値の評価プロセスにサステナビリティ要因を組み込んで強化したロベコ独自の社内フレームワークを開発しました。

ロベコの新興国債券（EMD）責任者であるDiliana Deltchevaは次のように述べています。「ロベコは、新興国債券投資に影響を及ぼすあらゆる情報を包括的に分析することにより、優れた投資リターンの創出を目指します。単にベンチマークに追随するのではなく、ロベコの経験や投資フレームワークを活用して、適切と判断すれば確信度の高いポジションを選別的に取ります。2本の新戦略は、リターン向上を目指しながら、こうした厳格な投資アプローチを通じてより高水準のリスクも許容します。当チームはロベコでの運用実績はまだありませんが、市場サイクルの異なる局面を通じて、新興国債券運用で好成績を築いてきた豊富な経験があります。最終的には、徹底した投資フレームワークを適用すれば、新興国債券のような非効率な資産クラスの中に価値を見出し、資産成長につなげることが可能です」。


新興国市場は、ロベコが強みとする5つの主要分野の1つです。ロベコの2021～2025年企業戦略において、新興国ソブリン債運用を補強して新興国市場の運用能力を強化することは、市場からの需要に対応するための重要な一歩となります。


ロベコの債券運用責任者であるErik van Leeuwenは次のように述べています。「新興国債券は活気に満ち進化し続ける資産クラスであり、ロベコにおける新興国債券運用の今後に大きな期待を持っています。差別化の難しさは理解していますが、確信度の高い運用アプローチと堅牢な投資フレームワークを活かすことにより、新興国市場への多面的なアプローチが可能です。何よりも、お客様のために一貫した運用実績をお届けすることを目指します」。



*1 ハイ・コンビクション戦略は、広範なアプローチは取らずに、最も魅力的かつ高リターンの可能性が見込まれる投資機会に的を絞るものです。ポートフォリオは、新興国の中から選別した市場に対する深い理解と効率的なリスク管理を反映して構築され、運用者が持つ最善の投資アイデアを重視します。

当文書は、オランダ・ロッテルダムで2025年1月28日に発表されたプレスリリースの日本語版です。

ロベコについて
ロベコは、1929年に設立された専業のグローバルな資産運用会社です。世界に15拠点を構え、オランダのロッテルダムに本社を置いています。1995年よりサステナブル投資を世界的にリードし、サステナビリティ、ファンダメンタル、およびクオンツ分野のリサーチを融合させることにより、機関投資家、個人投資家双方に対し、広範にわたる資産クラスを網羅した、幅広いアクティブ運用戦略を提供しています。2024年9月30日現在、ロベコ単体の運用資産総額は2,040億ユーロ（約32.567兆円*）であり、そのうち2,000億ユーロにESG要素が統合されています。ロベコは、オリックス・コーポレーション・ヨーロッパN.V.の子会社です。ロベコの詳細は、こちらをご覧下さい：www.robeco.com


ロベコ・ジャパン株式会社はロベコの日本法人で、2013年9月に設立。


*　1ユーロ=159.63979円で換算
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商号等： ロベコ・ジャパン株式会社 金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第２７８０号
加入協会： 一般社団法人 日本投資顧問業協会

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