アフターコロナの日本の労働力不足は“ジョブトランスファー”で解決~ グローバル働き方改革で人が移動する時代から仕事が移動する時代へ~
PR TIMES / 2020年6月18日 18時40分
外国人材採用支援のフォースバレー:7月9日(木)オンラインセミナー開催
世界中から国境を越えたグローバル採用支援を行うフォースバレー・コンシェルジュ株式会社 (本社:東京都千代田区、代表取締役社長:柴崎 洋平、以下フォースバレー) は、『After Coronaの日本の労働力不足は“ジョブトランスファー”で解決 ~グローバル働き方改革で人が移動する時代から仕事が移動する時代へ~』と題し、アフターコロナ時代の「海外リモート採用」について、2020年7月9日(木)にオンラインセミナーを行います。本セミナーでは、益々深刻化すると言われているITエンジニア不足への新しいソリューションを、具体例とともにご説明します。(詳細は本リリース下部をご参照ください)
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コロナ禍により様々な産業・経済への影響が続く中ですが、少しずつ元の生活に戻る動きも進んでいます。そんな中、アフターコロナで経済が復興した際には、日本の労働力不足はコロナ禍前よりも深刻化すると予測されます。今や日本を支える重要な労働力の一つである外国人材ですが、渡航制限により入国できない、また、内定取り消しや、内定辞退も出ています。
[画像2: https://prtimes.jp/i/40269/28/resize/d40269-28-507507-1.png ]
しかし、このような事態は「人」が移動し「同じ場所」で働くことが前提とされているため起こり得ることです。コロナ禍で、人が働く環境は大きく変化しました。フォースバレーは、このような従来当たり前とされていた概念を覆すべく、「人が移動し皆が同じ場所で働く」という“People Transfer”から「人は移動せず仕事が移動する」“Job Transfer”という新しいモデルを提唱しています。本セミナーでは、益々人材不足が加速すると言われているIT業界の話を中心に、ジョブトランスファーモデルをどう活用できるかご説明します。
---開催概要---
【タイトル】 After Coronaは“ジョブトランスファー”がキー ~グローバル働き方改革で人が移動する時代から仕事が移動する時代へ~
【主催】 フォースバレー・コンシェルジュ株式会社
【日時】 2020年7月9日(木)13:30-14:30
【登壇者】 フォースバレー・コンシェルジュ株式会社 代表取締役社長 柴崎 洋平
【セミナー内容】 *内容は予告なく変更となることがございます。
<弊社代表取締役 柴崎によるプレゼンテーション>30分
・アフターコロナにおける日本の労働マーケット
・日本企業を取り巻く採用環境/就労環境の変遷
・新しいグローバル働き方改革 “ジョブトランスファー” とは
<質疑応答>30分
【定員】 50名
【参加費】 無料
【参加方法】 WEB会議ツール「ZOOM」ウェビナー
https://us02web.zoom.us/webinar/register/WN_7T9wEyY9R8eNaRqxyokO-Q
【お申し込み方法】 上記URLから7月6日(月)17:00までにご登録下さい。
※恐れ入りますが、同業他社様のご参加はご遠慮頂いております。
【お問い合わせ】 070-3336-7837(広報:池田)
【メディアの皆さまへ】
メディアの皆様もセミナーにご参加いただけます。アフターコロナにおいて日本の労働マーケットはどうなっていくのか、日本企業を取り巻く採用がどう変わっていくのか、新しい働き方はどうなるのか等の内容をお聞きいただけます。また、セミナー終了後に弊社代表取締役 柴崎へのご取材も可能です。
*時間確保の為、取材ご希望の場合は事前に広報(池田)までご連絡下さい。
<フォースバレー・コンシェルジュ株式会社>
世界中の人材と企業を繋ぐ、国境を越えたグローバル採用支援事業を展開。自社開発のデータベースには136ヵ国、累計約30 万人の高度人材が登録しており、日本の大手グローバル企業、IT企業を中心に約400 社とお取引をさせていただいております。インド工科大学、シンガポール国立大学をはじめとした世界トップクラスの大学約 700 校における新卒ネットワークを保有。世界中で合同企業説明会・選考会を行い、日本企業と日本就職を希望する人材を繋げています。2018年にはAIマッチングによるダイレクトリクルーティングサービス「Connect Job」をリリース。自国にいながら世界中の優秀な人材を直接獲得できるプラットフォームを提供しています。経済産業省・沖縄県・富山県・静岡県・長野県等、省庁・地方自治体からも事業を受託。官公庁とも連携して新興国の若手人材の就職支援を実施しています。雇用不足の国から、人材不足が深刻な日本へ優秀な人材を迎え入れ、ビジネスの力で世界中の社会問題の解決に貢献します。
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