アプライド マテリアルズ イノベーションを加速して長期的な利益成長を促す独自の強みを紹介

「PPACtを可能にする企業」を目指す戦略を説明
2024年度までに売上高成長55%以上、非GAAPベースの1株当たり利益成長100%以上の目標を提示
フリーキャッシュフローの80～100%を株主に還元することをコミット

アプライド マテリアルズ（Applied Materials, Inc., Nasdaq：AMAT、本社：米国カリフォルニア州サンタクララ、社長兼CEOゲイリー・E・ディッカーソン）は4月6日（現地時間）、同日開催された2021インベスターミーティングにおいて、お客様における半導体チップのPPACt（消費電力、性能、面積あたりコスト、市場投入までの期間）の改善を加速的に実現することにより、自社の売上高、利益、フリーキャッシュフローを成長させる計画を発表しました。さらに、今後サービスとパーツの売上高のうち70%をサブスクリプション型の長期契約とする計画も発表しました。

アプライド マテリアルズはまず、長期成長につながる5つの転換点を挙げ、長期戦略を推進するにはイノベーションが不可欠であることを説明しました。マクロレベルでは、グローバル経済のデジタル変革が加速しています。コンピューティング分野では、AIのワークロードに応じてまったく新しいタイプのシリコンチップをベースとした新アーキテクチャの必要性が高まっています。半導体製造技術では、従来のムーアの法則に沿った二次元スケーリングが減速していることから、チップレベルおよびシステムレベルでPPACtを継続的に改善する戦略の「新しいプレイブック」が必要となっています。また、業界をより持続可能かつ公正な形で成長させる必要が生まれていることも、転換点の1つです。そして最後は、お客様が単によりよい製品を求めるだけでなく、よりよい結果を求めるようになり、サブスクリプションモデルを通じたソリューション提供というビジネスモデルへのシフトが起きていることです。

アプライド マテリアルズの社長兼CEOゲイリー・ディッカーソンは、次のように述べています。「当社の戦略の中核は、PPACtを可能にする企業となることです。幅広い製品群に加えて、他社では実現できない、様々なテクノロジーを組み合わせるソリューションを有する当社は、お客様の価値創出を加速させるとともに、半導体製造技術のリーダーとして将来を率先していきます」

アプライド マテリアルズは、多くのお客様も参加したイベントを通じ、コンピューティング、半導体技術、サービス、ESG（環境・社会・ガバナンス）などのトレンドについて意見を論じ、お客様の複雑化するニーズに応える戦略についてその方向性に合意しました。

アプライド マテリアルズは、半導体システムズ事業の進化を概括しました。製品群は、単一の処理を行う装置から発展し、実証済みの様々な組み合わせを協調して最適化したシステムや、いくつかのプロセス技術を真空下で組み合わせて他では作れない独自の新しいマテリアル（材料）やチップ構造を創出するインテグレーテッド マテリアルズ ソリューションを含むようになっています。

TSMCのマーク・リュウ（Dr. Mark Liu）会長は、「アプライド マテリアルズと共に歩んできたこの30数年は、素晴らしい旅でした。3nmプロセスの先もこの改善ペースを維持できると思いますが、それには以前に増して協働を密にする必要があります。新しいトランジスタ構造、新しいマテリアル、新しいシステムアーキテクチャ、新しい3Dインテグレーションなどを生むには、イノベーションが必要です。今はエキサイティングな時代です。これからもアプライド マテリアルズと力を合わせ、未来の半導体イノベーションを発見していきたいと願っています」と話しています。

アプライド マテリアルズはさらに、Applied AIX（Actionable Insight Accelerator）の事例を発表しました。これは、半導体技術者がビッグデータとAIの力を活用して新しいチップ技術の発見、開発、商用化を加速するための新しいプラットフォームです。

SK hynixのイ・ソクヒ（Seok-Hee Lee）CEO兼社長は、「数字には表しにくいのですが、プロセスマージンの改善が技術ノード移行の鍵であることは確かです。多くの場合、マテリアル、プロセス、装置などさまざまな分野で先進的な新しい技術を採用する必要があることはもちろんですが、複数のプロセスステップをインテグレートするにはそれらすべてを最適化することが求められます。プロセス変数を1つ変えるごとに複数のレベルで影響が生じるので、学習サイクルを加速して最適なソリューションを見つけることが必須となります。アプライド マテリアルズの開発する新しいプロセス技術が、前後のプロセスステップとあらかじめ協調して最適化されていたら、半導体メーカーにとっては開発の複雑さを軽減する助けとなります。私たちが協力してセンサ、ビッグデータ、AIなどの力を利用して、多くのプロセス変数の効果をマッピングして予見できるようになれば、開発がより迅速に進むでしょう」と語っています。

エレクトロニクス製品がスマート化するにつれて、1台の機器に搭載されるチップの数も増加し、その中には成熟プロセスノードの特殊半導体も含まれます。アプライド マテリアルズは、こうしたニーズの伸びに応えるためのICAPSグループ（IoT、通信、自動車、パワー、センサの頭文字からなる名称）を立ち上げています。ICAPS事業の売上は、今や年間30億ドル以上になっています。

GLOBALFOUNDRIES（GF）のトム・コールフィールド（Dr. Tom Caulfield）CEOは、「当社はテクノロジーが最大の影響を及ぼす半導体業界で最大かつ最も普及しているセグメントに焦点を合わせています。スマートフォンが15年前に登場したことで、業界では根本的なシフトが始まり、画像センサやバッテリ管理、堅牢な決済などの新しい機能が誕生しました。さらにIoTも登場し、あらゆるモノがインテリジェントなモノにつながるようになっています。ディッカーソン社長率いるアプライド マテリアルズは早くからこのトレンドを見きわめて特化したグループを発足させ、あらゆるノードの半導体製品に機能を付加するイノベーションの創出に対応しています。GFが今日、イノベーションをし、製造をする技術の多くは、アプライド マテリアルズのソリューションを活用しています」と述べています。

半導体業界の持続可能な成長をサポートするため、アプライド マテリアルズはESGへのコミットメントに重点を置き、社内で、さらにはサプライヤー、お客様、コンピューティング業界とも協力してイニシアティブを推進しています。

Micronのサンジェイ・メロートラ（Sanjay Mehrotra）社長兼CEOは、「当社は環境に及ぼす影響の軽減に大いに力を入れています。アプライド マテリアルズが同様の目標を掲げ、製造装置のエコ効率向上に強い決意を示したことを評価します」と話しています。

2024年財務モデル

アプライド マテリアルズは2024年財務モデルのベース値として、売上高成長を2020年度比で55%以上、非GAAPベースの1株当たり利益成長を100%以上とする計画を策定しました。半導体システムズ部門の売上高は60%以上の成長を目指しています。また、フリーキャッシュフローの80～100%を株主に還元することを発表しました。

サービス事業については45%以上の成長を計画しています。パーツや保守などの取引から、サブスクリプションによる包括的サービスに重点を移し、研究開発から工場まで一貫してお客様によりよい成果を提供することを目指します。この成長戦略の鍵は、センサや分析、AIを使ったデジタルサービスおよびリモート機能の利用を拡大することにあります。

ディスプレイ事業においては、今後OLEDがスマートフォン、ノートパソコン、タブレット、テレビなどに一段と普及し、その成長の波がアプライド マテリアルズに有利に働くと見ています。アプライド マテリアルズは2024年度にかけての4年間に、ディスプレイ事業の営業利益を平均して年6億ドル前後に増やす計画です。

アプライド マテリアルズのシニアバイスプレジデント兼CFO、ダン・ダーン（Dan Durn）は次のように語っています。「それぞれの事業セグメントの成長の勢いが、新しい目標財務モデルの基礎となっています。これに加え、実行力、支出の厳しい管理、それらの結果としてのマージン改善に焦点を当てることで、高い投資利益率（ROI）モデルを推進して、堅調なフリーキャッシュフローと魅力的な株主還元を生み出すことを計画しています」

アプライド マテリアルズ インベスターミーティングのビデオと関連資料のプレゼンテーションは、以下のウェブサイトでご覧いただけます。
http://www.appliedmaterials.com/company/investor-relations

非GAAPベースその他の財務指標について
フリーキャッシュフローは、営業キャッシュフローから純資本支出を差し引いたものと定義されます。非GAAPベースとGAAPベースの数値の差異調整方法は、2021インベスターミーティングのプレゼンテーションに含まれており、当社ウェブサイトのインベスター向けページに掲載されています。非GAAPベースの1株当たり利益、売上総利益、営業利益の目標値は、非GAAPベースの調整が将来の会計期にも適用されることを前提としていますが、この点は本来的に不確定性が高く、過大な努力を払わない限り予測できません。当社の経営陣は、営業成績や財務成績の評価と計画立案のために非GAAPベースの業績を用いています。こうした財務指標は、投資家の皆様が経営陣と同じ視点に立って当社の事業を検討することを助け、各会計期の業績を一貫性のある形で比較することが容易になると当社は考えています。これらの財務指標はGAAPに沿ったものではなく、他社の用いる非GAAPベースの会計手法とは異なる場合があるため、非GAAP ベースの財務指標は限定的に利用するものとします。

将来予想に関する記述について
本プレスリリースには、当社の事業や市場の成長予測とトレンド、業界見通しと需要拡大要因、テクノロジーの遷移、当社の事業・財務成績および市場シェア、資本配分と資金運用戦略、投資・成長戦略、新製品とテクノロジーの開発、2024年度にかけての事業展望など、将来の見通しに関する記述や、過去の事実には該当しない記述が含まれています。こうした記述やその前提をなす仮定はリスクや不確定要素に左右され、将来のパフォーマンスを保証するものではありません。こうした記述が明示ないし黙示する帰結と実際の結果の間に大きな違いをもたらし得る要因としては、当社製品への需要水準；グローバルな経済・業界動向；地域的あるいはグローバルなエピデミックによる影響（新型コロナウイルス感染症パンデミックの深刻度と継続期間を含む）；グローバルな貿易問題および貿易・輸出許可政策の変更（米商務省が最近公布した一部中国企業向けの一定製品に関する輸出許可要件拡大についての規則と解釈を含む）；エレクトロニクス製品に対する消費者の需要；半導体への需要；技術や生産設備に対する取引先企業のニーズ；新たな革新的テクノロジーの導入とテクノロジー移行のタイミング；当社が新しい製品やテクノロジーを開発・提供・サポートする能力；当社顧客ベースの集約傾向；買収、投資、会社分割；所得税法の改正；当社が既存市場を拡大してシェアを伸ばし新規市場を開拓する能力；既存ならびに新開発の製品に対する市場の受容性；当社が主要テクノロジーに関する知的財産権を取得ならびに保護する能力；当社が業務および戦略的イニシアティブの目的を達成し、リソースとコスト構造を事業環境に適合させ、主要社員を引き付けて意欲を高め定着させる能力；製品やセグメント間での営業費用や業績のばらつき、および当社が将来の業績・市況・取引先の要求・ビジネスニーズを正確に予測する能力；当社が適用される法律、規則、規制への準拠を確保する能力；当社が証券取引委員会（SEC）に提出する書類（最新のForm 10-Qおよび8-K報告書を含む）に記載しているその他のリスクや不確定要素などがあります。将来の見通しに関する記述はすべて本プレスリリース発表時点における経営陣の推定、予測、仮定に基づくものです。アプライド マテリアルズは将来の見通しに関する記述を更新する義務を負っておりません。

アプライド マテリアルズ（Nasdaq: AMAT）は、マテリアルズ エンジニアリングのソリューションを提供するリーダーとして、世界中のほぼ全ての半導体チップや先進ディスプレイの製造に寄与します。原子レベルのマテリアル制御を産業規模で実現する専門知識により、お客様が可能性を現実に変えるのを支援します。アプライド マテリアルズはイノベーションを通じて未来をひらく技術を可能にします。

詳しい情報はホームページ：http://www.appliedmaterials.com でもご覧いただけます。


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このリリースは4月6日米国においてアプライド マテリアルズが行った英文プレスリリースをアプライド マテリアルズ ジャパン株式会社が翻訳の上、発表するものです。

アプライド マテリアルズ ジャパン株式会社（本社：東京都、代表取締役社長：中尾 均）は1979年10月に設立。大阪支店、川崎オフィスのほか16のサービスセンターを置き、日本の顧客へのサポート体制を整えています。

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