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株式会社システムアイ、「AWS 100 APN Certification Distinction」に認定

PR TIMES / 2024年12月11日 17時40分

管理職から積極的に資格取得し2ヶ月で資格取得数2倍に!



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/117210/29/117210-29-a294ad2ca864073c18dc82ec4551f75a-360x360.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


株式会社システムアイ(本社:神奈川県横浜市、代表取締役社長:葛川 敬祐)は、2024年11月26日に、
AWS認定資格の取得合計数が100件を超え「AWS 100 APN Certification Distinction」に認定されたことをお知らせいたします。
AWS 100 APN Certification Distinctionとは?
AWS APN Certification Distinction(認定数達成表彰)とは、AWSパートナーにおける取得したアクティブなAWS認定資格の合計数が、50、100、200、300、400、500、1,000、2,000 に達するごとにAWSにより認定されるものです。
現在、日本においても、クラウドサービスの利活用がデフォルトになって久しい状況にありますが、AWSをはじめとしたクラウドサービスは日々、新機能の追加や仕様変更、あるいは新規マネージドサービスのリリースが行われている状況です。
AWS APN Certification Distinctionは、有効期限の切れていないアクティブなAWS認定資格の合計数を示すものであり、弊社のエンジニア、コンサルタントがAWSの提供する最新技術をキャッチアップ出来ている状態を表しています。
2ヶ月半で資格取得数2倍(50→100)に!
9月10日時点の認定資格数は50件でしたが、2.5ヶ月で2倍の100件を超えることができました。
短期間で認定資格数を大幅に伸ばせた理由として、管理職が率先して資格を取得したこと、社内で資格勉強会(社員が有志で開催)が開かれていることなどが挙げられます。
資格取得のための手厚いサポート
システムアイでは社員の資格取得を支援するべく、下記のようなサポートを行っています。
- 資格取得受験料を全額補助
- 書籍購入費、セミナー受講費を全額補助
- 資格取得報奨金の支給

2025年に認定数300を目指す
当社では今年の秋ごろから同資格取得に力を入れ、2.5ヶ月で2倍に認定数を伸ばすことができましたが、今後1年で300件を超えることを目標としております。
2025年中に「AWS 300 APN Certification Distinction」の認定を取得するべく全社一丸となって取り組んで参ります。

システムアイが保有するAWS認定資格一覧
- AWS Certified Cloud Practitioner - Foundational
- AWS Certified AI Practitioner - Foundational
- AWS Certified SysOps Administrator - Associate
- AWS Certified Developer - Associate
- AWS Certified Solutions Architect - Associate
- AWS Certified Data Engineer - Associate
- AWS Certified Solutions Architect - Professional
- AWS Certified DevOps Engineer - Professional
- AWS Certified Advanced Networking - Specialty
- AWS Certified Machine Learning - Specialty
- AWS Certified Security - Specialty
- AWS Certified Database - Specialty
- AWS Certified Data Analytics - Specialty
- AWS Certified SAP on AWS - Specialty


[会社概要]
株式会社システムアイは1996年に横浜市で設立された、業務システム設計・開発を行うシステムコンサルティング企業です。金融、小売流通のシステム開発に強みを持つ他、2019年のSHIFTグループ参画以降はコンシューマー向けシステムや公共公益系システムなど、開発領域を大きく拡大しています。

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