ネットアップ、ビッグデータアプリ開発のクラウドインフラコストと管理作業を最適化する「Spot Wave」を発売

ネットアップ合同会社（本社：東京都中央区、代表執行役員社長：中島シハブ）は、契約中のクラウドサービスの利用状況をAIで分析しながらクラウドインフラを自動的に最適化する「Spot by NetApp」シリーズ（以下Spot）の新製品「Spot Wave by NetApp」（以下Wave）を4月1日より（木）発売します。また、現在販売中のコンテナエンジン「Spot Ocean」（以下Ocean）について、新たにMicrosoft Azure Kubernetes Serviceのサポートを4月1日（木）から開始します。弊社はこれらSpotシリーズの機能を強化することで、Kubernetesを使用したクラウドインフラ環境を継続的に向上させていきます。

近年、クラウドインフラの利便性が高まるに伴い、クラウドアプリケーションを短期間に開発して、運用しながら機能と性能を拡張していく開発手法が一般的になりつつあります。特にビッグデータを処理・活用するアプリケーションの展開では、アプリケーションへの負荷需要の変化に合わせて、性能を担保し、かつ無駄もない最適なクラウドインフラを設定、調整することは難しい作業です。

これに対して今回新発売するWaveは、Apache Spark環境でビッグデータを処理・活用するアプリケーションを運用・管理する際に、プロビジョニング、導入、自動拡張、最適化のプロセスをKubernetesクラスタ上で自動化するためのクラウドサービスです。Spark環境に必要なクラウドインフラのパフォーマンスとコストをAIで分析して、最適なサービスプランを探し、自動的に切り替えます。これにより開発者にはアプリケーションとデータ活用に集中していただきながら、クラウド利用コストの最大90％削減を期待できます。


「Spot Wave」主な機能

・クラウドサービスにかかるコストを最適化：
Sparkのジョブをコンテナ化されたインフラ上で実行します。実行においては、クラウドサービスのスポット、オンデマンド、リザーブドインスタンスを高度な分析で選択しながら組み合わせて最適化します。これによりクラウド利用コストを最大90％削減することが可能です。

・サーバーレス・インフラの実現とSparkの特性に合わせた自動拡張機能：
ワークロード需要に応じて適切なタイプとサイズのコンピュートインスタンスをSparkジョブに割り当てて、パフォーマンスと効率を最大化します。

・Sparkジョブの適正サイズ化とモニタリング：
実際のSparkジョブへの要求を分析し、これに基づいて、Sparkのコンフィグレーションを継続的にチューニングします。


「Spot Ocean」

コンテナ環境の全自動スケールアウト・インとコスト最適化によるサーバーレス・コンテナエンジンとして、これまでAWSのECS（Elastic Container Service）、EKS（Elastic Kubernetes Service）、GoogleのGKE（Google Kubernetes Engine）をサポートしてきましたが、4月1日から新たにMicrosoft Azure Kubernetes Service（AKS）をサポートします。

Spot WaveとSpot Oceanの利用料金体系は、クラウドサービスへの支払削減額に基づく成果報酬型です。支払額をどれだけ最適化できるかは、無料試用版に含まれるCloud Analyzer で確認することもできます。


＜ネットアップについて ＞
ネットアップはグローバルなクラウド戦略で業界をリードする、Data-Centricなソフトウェア企業です。デジタルトランスフォーメーションが加速する時代において、データを活用してビジネスをリードする企業や組織を支援します。クラウドでの開発、クラウドへの移行、オンプレミスでの独自のクラウドレベルの環境構築など、データセンターからクラウドまでのアプリケーションを最適な状態で実行できるシステム、ソフトウェア、クラウド サービスを提供しています。ネットアップは、多様な環境にわたって機能するソリューションを通じて、企業や組織が独自のデータファブリックを構築し、いつでもどこでも、必要なデータ、サービス、アプリケーションを適切なユーザに安全に提供できるようにしています。詳細については、www.netapp.com/ja をご覧ください。ネットアップ合同会社はネットアップの日本法人です。

NetApp、NetAppのロゴ、https://www.netapp.com/company/legal/trademarks/ に記載されているマークは、NetApp, Inc.の商標です。その他の会社名と製品名は、それを所有する各社の商標である場合があります。

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