閉経後骨粗鬆症治療薬「エビスタ(R)錠60mg」で新しい取り組みを開始

閉経後骨粗鬆症患者さんのLong Term Protectionを目指して～患者さんを長期にわたり骨折リスクから守る～



日本イーライリリー株式会社（本社：神戸市、代表執行役社長：アルフォンゾ・G・ズルエッタ）は、閉経後骨粗鬆症治療剤「エビスタ(R)錠60mg」（一般名：ラロキシフェン塩酸塩、以下、「エビスタ(R)」）の新しい取り組みとして、「Long Term Protection　（ロング・ターム・プロテクション）」というコンセプトを導入し活動を展開してまいります。

「Long Term Protection」とは、骨粗鬆症を早期に診断・治療することにより最初の椎体骨折を防ぎ、骨折の連鎖を絶つことで、患者さんが自分の足で自由に動き、自立した人生を送るという、骨粗鬆症の治療ゴールを表現しています。この「Long Term Protection」への取り組みとして、弊社は以下のような活動を実施してまいります。

1）「エビスタ(R)」のキービジュアルの一新
「エビスタ(R)」の長期にわたる骨粗鬆症治療を「EVISTA JOURNEY」という“旅”に見立て、55才、65才、75才、と幅広い年齢層の閉経後骨粗鬆症患者3人が、自分の足で元気に明るく世界中を旅するようすを表現した新しいビジュアルを導入します。

2）骨粗鬆症の早期診断のための啓発活動推進
地域の保健所と共同で一般の方に骨粗鬆症の疾患啓発を行う「保健所プログラム」を全国50カ所で開催いたします。また、公益法人骨粗鬆症財団との共同で啓発活動を実施します。

2004年に日本で初めて導入されたSERM※1というカテゴリーの骨粗鬆症治療剤「エビスタ(R)」は、2012年度に中外製薬株式会社との販売提携を終了し、2013年1月より日本イーライリリーが単独で販売を行っています。

日本イーライリリーは、「Long Term Protection」の取り組みを通じて、これまで以上に「エビスタ(R)錠」の有効性・安全性の認知訴求をするとともに、骨粗鬆症による骨折リスクのある患者さんを長期に守り、自らの足で自由に動ける自立した人生を支える企業として活動を推進してまいります。

閉経後骨粗鬆症について

閉経後骨粗鬆症は、閉経により血中エストロゲンが低下し、骨吸収が亢進することで骨量が減少し起こる疾患です。閉経後から発病の可能性がある疾患であり、平均寿命の長い日本人女性にとって、長期に向き合っていく必要がある慢性疾患のひとつです。既存椎体骨折が新規椎体骨折へと繋がる、“骨折の連鎖”のリスクを有していることが知られています。骨折は、介護が必要になる主な原因にも挙げられ※2、寝たきり・患者のQOLを著しく低下させる可能性があります。

「エビスタ(R)」について

「エビスタ(R)」は、日本では2004年に、閉経後骨粗鬆症治療剤として承認され発売を開始しました。SERM※1というカテゴリーの骨粗鬆症治療剤で、エストロゲン受容体と結合した後、組織選択的な作用を示し、骨に対しては骨吸収抑制作用を発現します。また、骨密度を増加させて骨の質を維持し、新規椎体骨折の発生頻度を低下させ、患者の骨折リスク軽減によるQOL向上を目指します。長期に渡り不安を感じずに継続服用していただくために、8年間のフォローアップを含めた11の多施設臨床試験（39000人以上を対象）、7705例を対象とした海外大規模臨床試験、6967例の国内製造販売後調査など、国内外を含めた臨床試験、製造販売後調査で、安全性や有効性に対する様々なデータを取得しています。現在、世界102カ国※3で、閉経後骨粗鬆症治療剤、予防薬として承認され※4、これまでにおよそ3,630万人が服用しています※5。「エビスタ(R)」は2012年度、骨粗鬆症治療領域で、弊社の骨形成促進剤「フォルテオ(R)」（効能・効果：骨折の危険性の高い骨粗鬆症）に次ぐ第2番目によく販売された製剤です※6。

日本イーライリリー株式会社について

日本イーライリリー株式会社は、イーライリリー・アンド・カンパニーの子会社で、革新的な医薬品の輸入・開発・製造・販売を通じて日本の医療に貢献しています。統合失調症、うつ、注意欠陥・多動性障害（AD/HD）、がん（非小細胞肺がん、膵がん、胆道がん、悪性胸膜中皮腫、尿路上皮がん、乳がん、卵巣がん）、糖尿病、成長障害、骨粗鬆症をはじめとする、ニューロサイエンス領域、がん領域、糖尿病領域、成長障害領域や筋骨格領域における治療法を提供しています。
詳細はホームページでご覧ください。http://www.lilly.co.jp


※1Selective Estrogen Receptor Modulator（選択的エストロゲン受容体モジュレーター）の略
※2 厚生労働省「平成22年国民生活基礎調査」より
※3　 2011年12月時点
※4　日本では、閉経後骨粗鬆症の治療剤としてのみ適応
※5 1998年1月～2011年11月30日
※6 Copyright 2013 IMSジャパン(株)　IMS JPMデータをもとに作成　無断転載禁止

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