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人材会社向け基幹システムを提供する ブレイン・ラボ、初期費用無償、WEB面談機能を期間限定で提供

PR TIMES / 2020年2月27日 13時55分

新型コロナウイルス等の影響を受けず、時間・場所の制約ない採用活動をサポート

株式会社じげん(本社:東京都港区、代表取締役 社長執行役員CEO:平尾丈、東証一部:3679、以下じげん)のグループ会社である株式会社ブレイン・ラボ(本社:東京都港区、代表取締役社長:天野孝則、以下ブレイン・ラボ)は、2月27日(木)より、ブレイン・ラボが提供する人材会社向け基幹システム「MatchinGood」を導入いただいたお客様へ向け、WEB面談機能を初期費用無償で提供することをお知らせいたします。



[画像: https://prtimes.jp/i/8966/31/resize/d8966-31-254230-0.png ]



■実施の背景
ブレイン・ラボが提供する人材紹介・人材派遣会社(以下、人材会社)向け基幹システム 「MatchinGood(https://www.matchingood.co.jp/ )」は、2019年6月に、株式会社ZENKIGEN(以下ZENKIGEN)と提携し、ZENKIGENが提供するWEB面接ツール「HARUTAKA」の利用が可能となりました。人材会社は求職者の録画された面談動画を、従来の紙ベースの履歴書や職務経歴書に代わり「MatchinGood」上にて閲覧できるようになります。「時間」「場所」といった制約をなくし、求職者の人材会社への登録から始まる選考プロセスを飛躍的に簡素化、選考初期段階からのマッチングの向上を図ることができます。

この度の新型コロナウイルスによる社会的な影響や、オリンピック開催による首都圏交通の混乱など、今後直接対面での面談の実施が難しくなることも懸念されます。そのようなときにも、「MatchinGood×HARUTAKA」サービスをご利用いただくことで、オンラインでの面接・面談及びスタッフ管理の一元化が可能となります。

■キャンペーン概要
[内  容]   WEB面談機能の無償提供開始
[申込受付期間] 2020年2月27日(木)~ 3月31日(火)
[無償提供期間] 申込受付 ~ 2020年3月31日(火)
[申込方法]   下記URLよりお問い合わせください
        https://forms.gle/upXMVw61aAmcpA3U7

■MatchinGood×HARUTAKAサービス概要
業務管理システム「MatchinGood」とWEB面接ツール「HARUTAKA」をシームレスに連携させることで、母集団形成から動画面談の評価、それ以降の進捗管理までをひとつのプラットフォーム上で行い、業務の一元管理化が実現します。これにより、WEB上での応募受付から動画面談へのスムーズな誘導と、登録面談参加率の向上が見込めます。また、人材会社・採用企業双方の担当者は、求職者が投稿した動画を「MatchinGood」上で閲覧・評価できます。
[詳細リリース] https://news.zigexn.co.jp/news/press/201906214638

■株式会社ブレイン・ラボ 会社概要
[社  名]  株式会社ブレイン・ラボ(Brain Lab,Inc.)
[本社所在地] 東京都港区虎ノ門3-4-8
[代 表 者] 代表取締役社長 天野孝則
[事業内容]  人材業界向けシステムの提供/メディアの企画・開発・運営
[設立年月日] 2002年11月
[U R L]  https://www.brainlab.co.jp/

■株式会社じげん 会社概要
[社  名]  株式会社じげん (ZIGExN Co., Ltd.)
[証券コード] 3679 (東証一部)
[本社所在地] 東京都港区虎ノ門3-4-8
[設立年月日] 2006年6月1日
[代 表 者] 代表取締役 社長執行役員 CEO 平尾丈
[資 本 金] 2,552百万円(連結)
[事業内容]  ライフメディアプラットフォーム事業
[主要グループ会社] 株式会社にじげん 株式会社ブレイン・ラボ 株式会社リジョブ 株式会社三光アド 株式会社アップルワールド ZIGExN VeNtura Co.,Ltd 株式会社TCV 株式会社BizMo 株式会社アイアンドシー・クルーズ
[U R L]    https://zigexn.co.jp/

■じげんグループについて
当社グループは、「生活機会(より良く生きるための選択肢)の最大化」をミッションに、ライフイベント領域(求人・住まい・車・旅行など)において、最良の意思決定を支援する約30のライフメディアプラットフォームサービスを提供しています。2013年11月に東証マザーズに上場し、2018年6月には東証一部へ市場変更いたしました。また、2006年の設立以来12期連続の前年比増収増益を達成し、M&Aによる事業領域の拡張へ積極的に取り組み、成長を続けています。

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