【スポットCMリーチ最適化】好評のタイムCMリーチ最適化に続き、スポットCMのリーチ最適化商品が遂に登場!
PR TIMES / 2020年11月11日 16時45分
「テレビ効果を可視化する」をコンセプトにメディアリサーチデータを提供する株式会社スイッチ・メディア・ラボ(本社:東京都港区、代表取締役:福羽泰紀)は、スポットCM出稿時の参考データとして、放送局ごとの予算配分をCMリーチを元に最適化するサービス「スポットCMリーチオプティマイザー(SRO)」を11月11日(水)よりリリースすることをお知らせ致します。
SROを活用することにより、広告会社様にとっては、リーチ指標でのスポット出稿プランニングの提案が可能になります。また、広告主様目線では、リーチの重複が発生した状態でスポットCMを購入していないか、といった可視化が可能になり、より一層、根拠を持ってバイイングできる世界を実現致します。
SRO(スポットCM リーチオプティマイザー)とは
「タイムCM(番組提供)」の効率化を測る指標として、一般的に番組料金あたりの視聴率(パーコスト)が用いられてきましたが、近年では「認知」を上げるためのテレビCMの効果指標として、「リーチ」を把握することが重要であると考えられるようになりました。
一方で、スポットCMにおいて「放送局ごとの予算配分のトータルリーチ」を調べることは難しく、根拠を持って放送局ごとの予算配分を決める事が難しい、という課題がございました。
SROは、そんなスポットCMの「放送局ごとの予算配分」を考慮した上で、トータルリーチの最適解を提供するサービスです。
具体的には、トータルリーチが最大化する「放送局ごとの予算配分」の組み合わせのシミュレーションを行い、スポットCMの予算配分の根拠を抽出いたします。
[画像: https://prtimes.jp/i/11256/31/resize/d11256-31-892917-0.png ]
SROの仕組みとアウトプットイメージ
スポットCMで課題となっていた「放送局の予算配分ごとのトータルリーチ」を調べることが可能になる本サービスでは、過去の出稿実績データを元に、各放送局のスポット単価(GRPパーコスト)や出稿絵柄(全日、コの字など)などご提供いただいた条件を元に、独自アルゴリズムでシミュレーションを行います。アウトプットイメージとしては、放送局シェアの中で、獲得できるトータルリーチが高い順番で、ランキング形式にて抽出いたします。スポットCMの放送局ごとの予算配分を決める参考データとしてご活用いただけます。
想定されるシチュエーション
年間のテレビ広告の予算策定
キャンペーンのスポットCMの予算配分
料金
条件によって異なります。詳細につきましてはお問い合わせください。
※アウトプットは、Excelデータとなります。
今後の展望
今後は、「放送局ごとの予算配分」だけではなく、「絵柄(全日、コの字など)の最適化」への対応を予定しております。具体的には、現状絵柄を指定した分析のみ可能ですが、このアップデートにより、放送局ごとにどの絵柄で出稿すべきかを把握することが可能になります。
更に将来的には、TRO(タイムCMリーチオプティマイザー)と組み合わせて、タイムCMとスポットCMの予算を合わせて最適化するサービスの展開を予定しております。
スイッチ・メディア・ラボは、今後も、テクノロジーを駆使して「テレビの効果を可視化する」ことで、企業のマーケティング最適化を推進してまいります。
お問い合わせ
株式会社スイッチ・メディア・ラボ
http://www.switch-m.com/topics/program_audience_research/
TEL:03-6441-2056
以 上
株式会社 スイッチ・メディア・ラボ 会社概要
スイッチ・メディア・ラボは、国内最大規模のテレビ視聴パネル(※)への機械式継続調査によりテレビ視聴データを収集・分析するメディアリサーチカンパニーです。2014年10月、インターネット上で個人のテレビ視聴状況をほぼリアルタイムに分析できるまったく新しいテレビ視聴分析サービスSMART(スマート)をリリース。また2020年6月には、タイム番組のトータルリーチ最適化サービスTROをリリース。これらのサービスを放送局・広告主企業・広告会社等の企業のマーケティング担当者へ提供しています。
※テレビ視聴バネル規模: 関東エリア 2000世帯・個人5000人/関西エリア 2000世帯・個人5000人
※テレビ視聴分析サービスSMARTの詳細はこちら
https://www.switch-m.com/
企業名: 株式会社 スイッチ・メディア・ラボ
所在地: 東京都港区赤坂2-10-9 ラウンドクロス赤坂6F
代表者: 代表取締役 福羽 泰紀
設 立: 2012年10月1日
事業内容: テレビなどのメディアリサーチ/テレビCMの効果測定調査・分析ツールの提供
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