【シーラベル・マーケティング支援企業14社合同調査】50%以上の企業で「チームリソース不足」が予算にかかわらず共通の課題。BtoBマーケティング企業実態調査の結果を発表。

国内BtoBビジネス企業における2024年のマーケティング施策の実態や、2025年に向けた施策の方向性を明らかに。



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株式会社シーラベル（本社：神奈川県横浜市、代表取締役：渡辺敬吾）は、BtoBマーケティング支援企業14社と共同で行った『BtoBマーケティング企業実態調査2025』の結果を発表しました。この調査では、2024年のマーケティング施策の実態や2025年に向けた施策の方向性を明らかにしました。（有効回答数257）

BtoBマーケティング企業実態に関する調査を実施
国内BtoBビジネス企業におけるマーケティング活動の実態を明らかにし、今後のマーケティング施策の改善に役立てることを目的に、マーケティング施策実施状況、拡大/縮小したいマーケティング施策、マーケティング活動における課題、コンテンツマーケティング実施状況、メールマーケティング配信頻度、AI活用状況、リード獲得状況、広告費用、マーケティングツール活用状況、外部委託利用状況等の実態を調査。2024年のBtoBマーケティングの取り組み実態と2025年の方向性を明らかにしました。
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BtoB マーケティング企業実態調査の主な調査結果
1．50%以上の企業が「チームリソース不足」。予算にかかわらず共通の課題。
予算にかかわらず企業の54.1%が「チームリソースの不足」を最も重要な課題として挙げました。続いて、「戦略の不明確さ」や「メンバーのスキル不足」、「顧客理解」も上位にランクインし、予算だけでは解決できない本質的な課題が存在することが明らかになりました。
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2．進む外部リソース活用。内製領域との切り分けが鍵。
WEB広告、サイト改善、SEOなど、専門的なスキルや工数が必要な領域は外部委託率が高く、メールマーケティングやSNSなど、自社の即時性や独自性が重要な領域は内製率が高い実態が明らかになりました。外部リソースの活用と同時に社内の理解促進や部門間連携の強化、内製すべき領域と外部活用すべき領域の明確な切り分けが2025年のマーケティングで差がつくポイントとなりそうです。
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3．2025年拡大したい施策1位は「SEOコンテンツ制作」
60％以上の企業が2025年SEOコンテンツに注力すると回答。WEBサイト上でのリード獲得は一層の競争激化が予想され、より専門性の高い、独自の知見を含むコンテンツの重要性が増す一年となりそうです。拡大したい上位5つの施策を見ると、多くの企業が単独チャネルではなく、複数チャネルでの複合的なアプローチを意図しており、SEO、サイト改善、メールマーケティング施策による長期的な顧客関係構築を重視していることが明らかになりました。
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4．約3割の企業がウェビナー・共催イベントでリード獲得の成果を実感
最も効果を上げた施策として「ウェビナー・共催イベント」が34.2%で1位に。オンラインイベントが引き続き強力なマーケティング手法として支持されています。ただし、予算規模による成果の差が大きく、質の高いイベント実施には一定以上の予算（集客費、運営費、登壇者確保など）が必要なことが示唆されました。
サイト制作・改善は低予算でも成果が出ており、比較的少ない予算でも効果的な改善が可能であることが明らかになりました。自社の予算規模に合わせた現実的かつ効果的なマーケティング戦略を構築することが重要であり、予算規模が小さい場合は、まずサイト改善に注力し、予算や組織の成長に応じて段階的に施策を拡大していくアプローチがリード獲得を最大化させる近道であることが示されました。
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5．主力コンテンツ制作はブログ記事作成から導入事例・ホワイトペーパーへ
2024年のコンテンツ制作はブログ記事が主力でしたが、2025年に強化していきたいコンテンツ1位は「導入事例」2位は「ホワイトペーパー」に。量産型のブログ記事から、より深い価値を提供するコンテンツへシフトし、具体的な成果や専門的知見を示すコンテンツへ注力する企業が増える見通しです。BtoBマーケティングにおいて、単なる認知獲得から、より具体的な価値提示と専門性の証明へと重点が移行しており、より質の高いコンテンツ制作への投資が重要な1年となるでしょう。
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6．AIはBtoBマーケの実務に浸透。効率化と差別化された価値提供のバランスが鍵
ブログ記事など、高頻度で作成が必要なコンテンツでの活用が多い傾向。SEOでの活用は21.4%で、キーワード分析や競合分析での活用が考えられるが、活用率は比較的低く、まだ発展途上の領域と考えられます。AIが既にBtoBマーケティングの実務に深く浸透していると同時に、人間の専門性や創造性との適切な組み合わせが重要であることも示されました。今後は、AIを効果的に活用しながら、いかに差別化された価値を提供できるかが成功のカギとなりそうです。
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レポート詳細はこちら
https://clabel.jp/kyousou/research_report/1/?prvcode=927004d5-70c1-4e32-a5ca-6d6d9b9f0ddf
レポートの前提条件について
[表2: https://prtimes.jp/data/corp/56205/table/31_2_e041f2607e1a463df59c03627cd4d15a.jpg ]
主催企業：株式会社シーラベル
調査協力企業一覧
共催企業：株式会社Bizibl Technologies,株式会社デボノ,株式会社ベーシック,クラウドサーカス株式会社,株式会社ラクス,株式会社ネオマーケティング,株式会社マツリカ,株式会社Faber Company,株式会社Innovation X Solutions,株式会社ガラパゴス,株式会社OPTEMO,株式会社CINC,株式会社Kaizen Platform（順不同）
●お問い合わせ先
株式会社シーラベル
https://marketing.clabel.jp/contact/
株式会社シーラベルについて
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