船井総合研究所、Zoho「Premium」パートナーに認定
PR TIMES / 2022年7月8日 20時40分
業種別モジュールの開発と提供を通じて国内企業のデジタル変革に貢献
中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する経営コンサルティング会社の株式会社船井総合研究所(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:真貝大介、以下、船井総合研究所)とゾーホージャパン株式会社(本社:神奈川県横浜市、代表取締役:Manikandan Thangaraj、以下、ゾーホージャパン)は、両社のパートナーシップが進展し、船井総合研究所に対する認定パートナーにおける位置づけが、従前の「Authorized」から2段階ステップアップし、日本では唯一のパートナー最高ランクである「Premium」に位置づけられましたことをお知らせいたします。
船井総合研究所とゾーホージャパンは、今後も共に国内企業のデジタル変革と生産性向上に取り組んでまいります。
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■Zohoの認定パートナーについて
Zoho(※)は現在、50以上のあらゆるビジネスソリューションを提供しており、さらに広いニーズに応えるために、新しいサービスや機能の追加に向け開発を続けています。
Zohoの認定パートナーとは、こうした各種サービスを利用したビジネス運用をはじめる企業と寄り添い、ひとつひとつの課題に対するソリューションを提供できる企業として認定される制度です。プレミアムパートナーはその中でも年間販売実績を前年比20万ドル以上成長させたパートナーが該当します。これはパートナー分類階層の最上位に相当します。
(※)「Zoho」は企業の IT 化・業務効率の向上をサポートするクラウド型ソリューションです。全世界に 7,500 万人以上ものユーザーを有するビジネスソフトウェアで、日本国内でもその導入企業数は増え続けています。「Zoho」は世界的なクラウド SaaS プラットフォームで、数十のアプリケーションがあり、中小企業から大企業まで、すべての企業の成長に必要なツールである CRM、MA、グループウェア、プロジェクト管理、オンラインオフィスなどさまざまなサービスを利用することができます。
■船井総合研究所の取り組み
船井総合研究所では、業種別に最適化されたモジュールの開発と提供、及び解説本の発刊行っています。
実績として現在、当社はZoho認定パートナーとして180社を超えるクライアント企業のZoho導入支援を行っております(2022年3月末時点)。当社は創業以来、業種別の専門コンサルタントが企業の業績向上を支援してまいりました。長年培った業種別のコンサルティングの経験を活かし、業績向上や業務効率向上に直結する機能を有したモジュールを開発し、提供しています。また、Zohoは標準機能だけでも十分な機能がありますが、突き詰めると標準機能を超えた個別開発も一部クライアント企業から求められることがあります。当社では個別開発も含めた最適な提案をしています。
書籍については、2022年4月22日に導入事例を数多く掲載したZohoの解説本として、書籍「成長企業が選ぶ最強のデジタル変革ツール『Zoho』」をクロスメディア・パブリッシング社から発刊しました。
▼書籍「成長企業が選ぶ最強のデジタル変革ツール『Zoho』」はこちら
・amazonリンク
https://www.amazon.co.jp/dp/4295406724/
・出版社 書籍紹介情報ページ
https://www.cm-publishing.co.jp/work-business/
■株式会社船井総合研究所について
中堅・中小企業を対象に専門コンサルタントを擁する日本最大級の経営コンサルティング会社。業種・テーマ別に「月次支援」「経営研究会」を両輪で実施する独自の支援スタイルをとり、「成長実行支援」「人材開発支援」「企業価値向上支援」「DX(デジタルトランスフォーメーション)支援」を通じて、社会的価値の高い「グレートカンパニー」を多く創造することをミッションとする。その現場に密着し、経営者に寄り添った実践的コンサルティング活動は様々な業種・業界経営者から高い評価を得ている。
<株式会社船井総合研究所 オフィシャルサイト>
https://www.funaisoken.co.jp/
■Zohoについて
Zoho Corporationは多数の製品を提供する世界的ソフトウェア企業の一つです。営業、マーケティング、顧客サポート、会計、バックオフィス業務に加え、生産性向上やコラボレーションを含むほぼ全ての主要業務分野をカバーする50以上のアプリケーションを提供しています。
Zohoは収益性の高い非公開企業であり、その従業員数は9,000名を超えます。本社を米国、開発本社をインドに置き、日本、中国、シンガポール、メキシコ、オーストラリア、オランダ、アラブ首長国連邦に拠点を展開しています。日本では、ゾーホージャパン株式会社がみなとみらい(神奈川県横浜市)と川根本町(静岡県榛原郡)に拠点を置き、製品の販売およびサポートを行っています。
Zohoはお客さまの個人情報保護を非常に重視しており、無料の製品を含め、いかなる事業にも広告による収益モデルを採用していません。現在、Zoho自身を含む数十万の企業を通じて、世界中の7,500万を超えるユーザーがZohoを基盤として日々の業務を行っています。Zohoの詳細についてはwww.zoho.com/jpをご覧ください。
<本件に関する報道関係者さまからのお問合せ先>
株式会社船井総合研究所
マーケティング室 担当/國延(クニノベ)
https://www.funaisoken.co.jp/form/press
TEL.03-6212-2931(平日9:45~17:30)
ゾーホージャパン株式会社(事務局 共同ピーアール株式会社)
仙場・大川・峰松・栗木
03-6260-4863
zoho-pr@kyodo-pr.co.jp
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