【世界初 基本無料※】自社データを搭載したChatGPTが自社LINE公式アカウントやウェブ上で利用可能に！

anybot for ChatGPTを公開　https://chatgpt.anybot.me/

LINEミニアプリ・チャットボットの「anybot」（エニーボット）を提供するエボラニ株式会社は、AIがあたかも人間が対応しているような高度で自然な言葉で、個々の企業独自の情報について受け答えする「anybot for ChatGPT」を４月上旬にリリースします。





[画像1: https://prtimes.jp/i/45103/34/resize/d45103-34-cd7e603606e326e53603-1.png ]



これは、ChatGPTに企業個別のFAQを組み込む事で実現するもので、LINE公式アカウント（携帯版・ウェブ版）とウェブサイトで利用が可能です。
今後は、インスタグラム等のSNSやメッセンジャーのチャットボットでも利用できるようになる予定です。

先着20社限定でβ版を基本無料でご利用いただけます。本日より事前申し込み受付を開始します。
お申込み：
https://chatgpt.anybot.me/


ChatGPTと「anybot for ChatGPT」の違いについて


ChatGPTとは

ChatGPTは米国のOpenAI社が開発した自然言語処理のための人工知能(AI）です。2022年11月に公開されて以来、わずか2か月で利用者が1億人を突破し、次世代の産業革命を起こすと、世界で注目されています。質問を打ち込むと、人工知能があたかも人間と会話しているような自然な言語で回答し問い合わせに迅速かつ自然に応答することができます。


ChatGPTの課題

現状のChatGPTはネットにある既存の情報を元に会話や資料を生成する事から、個別企業や製品についての情報に対応できなかったり、アップデートされた情報ではないことがネックとなっています。
こうした情報を学習させる事は可能ですが、AIエンジニアの高いコストと、時間がかかります。
ChatGPTをLINEで利用する既存のサービスだと、個々の企業のLINE公式アカウントやサイトにおいては利用できないのが現状です。

[画像2: https://prtimes.jp/i/45103/34/resize/d45103-34-2bafb09afe1e3261a261-0.png ]




anybot for ChatGPTのメリットとは

「anybot for ChatGPT」は、ChatGPTに自社のFAQなどを組み込む事で、ChatGPTの弱点をカバーし、あたかも人間が回答したような自然な会話での接客を実現します。

[画像3: https://prtimes.jp/i/45103/34/resize/d45103-34-bb3f3546dfcc3d0761ce-2.png ]



ChatGPTの高度な理解力と回答能力を最大限に活かせる
CSVかテキストを組み込むだけで誰でも簡単にAIに自社・製品の情報を学習させることができる
自社のLINE公式アカウントやWebで利用できる
自社の情報で自然に接客が可能で、大幅なコスト削減が可能
リッチなコンテンツで回答できることで、テキストのみで回答するChatGPTの弱点をカバー


カスタマーサポートや顧客対応をAIがヒトの代わりに代行する事が可能となり、人手不足の解消、人件費の大幅削減が見込まれます。


[表: https://prtimes.jp/data/corp/45103/table/34_1_7c004bd86c73b3a5920a00805dcd85b2.jpg ]


世界初※
※自社調べ
※自社データを搭載したChatGPTが自社LINE公式アカウントや自社サイトで利用が可能な分野において

事前申込み


https://chatgpt.anybot.me/



サービスについてのお問い合わせ（報道関係者以外）

エボラニ株式会社　 [e-mail] | 050-5363-3284


anybot（エニーボット）について https://anybot.me/
流通・サービス・小売業など様々な業界のDXを加速させるチャットボット・ミニアプリ。LINE、メッセンジャー、メールなど既存のプラットフォームから予約、会員証、EC、決済、クーポンやキャンペーン機能など、お客様とのやりとりを可能にします。お客様との結びつきを強化し、リピート促進やロイヤリティ向上、業務効率の改善、人手不足対策など、お客様の課題解決に貢献しています。

エボラニ株式会社について　https://evolany.com/
2018年にソウ・ユと、クリスチャン・フォレステルが日本で創業したITベンチャー。カフェからスタートした企業ですが、町の店長にもDXの恩恵をというモットーの元、デジタルを駆使して様々な企業の課題解決に奔走した結果、4年連続で年200%以上のスピードで急成長しました。現在は仲間も増え、新横浜のオフィスで日本を含む20カ国・70名ほどがフル回転で企業やお店のDXを支援しています。2022年11月現在で3500社以上の支援実績があります。

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