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福祉×ITで年商30億円・日本全国に40拠点を展開するITベンチャー古徳一暁社長主催「令和の虎 榊󠄀原社長のSNSマーケティング戦略術」に(株)EMOLVA代表の榊󠄀原清一が登壇

PR TIMES / 2025年1月14日 13時15分



企業SNSマーケティングの総合的なコンサルティング事業を展開する、株式会社EMOLVA(東京都港区、代表取締役:榊󠄀原 清一)が、メンタルヘルスラボ株式会社(本社:東京都港区 代表取締役:古徳一暁)主催、経営者の為のSNSマーケティングセミナーにて、主要SNS4プラットフォーム(TikTok、Instagram、X(旧Twitter)、YouTube)の最新トレンドと活用方法についてお伝えしました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21425/35/21425-35-a34c4dacf5769db53ee575394d5c9259-1200x896.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


近年のビジネス環境において、SNSマーケティングは経営者にとって不可欠な存在になりつつあります。比較的低コストで大勢のユーザーと接点を持てるため、ブランド認知度の向上や費用対効果の高いプロモーションを実現しやすいのが大きな魅力です。また、消費者や顧客との直接的なコミュニケーションを通じてフィードバックを迅速に収集でき、企業が進むべき方向性や新たな施策の参考にすることも可能です。さらに、SNSで企業の姿勢や社会貢献を発信することで信頼や好感度を高められ、競合との差別化にもつながります。こうしたメリットを最大限に活かすためには、SNSを通じて得られるデータを分析し、戦略的に活用する仕組みが重要です。企業の持続的な成長と市場優位を確保するうえで、SNSマーケティングは欠かせない要素となっています。

[表: https://prtimes.jp/data/corp/21425/table/35_1_30fe9c165d795b3b5e263dfa002bef73.jpg ]
●メディアの進化:マスメディアからデジタルプラットフォームへ。
●現代のソーシャルメディア環境:トレンドと影響力。
●効果的なSNS戦略の実践。
●採用に効果的なSNSを用いた広報戦略
●TikTok:短い動画で爆発的なリーチを実現。
●Instagram:ビジュアルストーリーテリングの極意。
●YouTube:長尺コンテンツによるブランド構築。
●X(旧Twitter):リアルタイムエンゲージメントの最適化。
●クロスプラットフォーム戦略:SNSを連携させて相乗効果を生み出す。
●デジタル時代のブランドコミュニケーション。

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⇒企業イメージと信頼の形成
SNSは企業の姿勢や社会的責任をアピールする場にもなります。積極的な情報発信や社会貢献に関する投稿などを行うことで、ユーザーからの信頼や好感度を高めることができます。

⇒目的に応じたプラットフォーム選定
SNSにはInstagram、Facebook、YouTube、Twitter(X)など複数のプラットフォームがあり、それぞれ特性が異なります。そのため、ターゲットに最も効果的なプラットフォームを選び、その特性に合わせたコンテンツを発信することが重要です。

⇒データ収集と分析による戦略立案
SNSを通じて得られるユーザーの反応や行動データは貴重な経営資源となります。データの分析により顧客ニーズや市場トレンドを把握し、具体的なマーケティング戦略や新規ビジネスのヒントを得ることができます。

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21425/35/21425-35-51f7b9a63093533bd0572050e949ae9d-2448x1836.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
参加された経営者の皆様と

■講師 / 株会社EMOLVA 代表取締役 榊󠄀原清一プロフィール■

[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21425/35/21425-35-9cabca503850507b79e7b34482baf72d-400x400.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

静岡県浜松市出身。
東京理科大学に入学、 その後、 東京理科大学院 理工学研究科機械工学専攻に進学、材料力学領域においてWebを活用する研究を行う。
2009年 / 新卒としてサイバーエージェントにインフラエンジニアとして入社。 その後、ソーシャルゲームのWebアナリストを経験。企業SNSの運用代行コンサルや、インフルエンサーのキャスティングPRなどを行う。
2015年 / SNSマーケティング商社「株式会社EMOLVA 」を設立、 代表取締役社長を務める。



【活動内容】
●2021年 / 公益社団法人東京⻘年会議所に入所。
・渋谷区委員会 広報幹事 - 渋谷区 Xアカウント運用責任者 -
・広報戦略委員会 副委員長
・会員拡大委員会 総括幹事
・東京ブロック協議会 広報・ブランディング委員会 副委員長副委員長
●2024年 / 東京韓国青年商工会に入所。
●YouTube番組「年収オークション」、人財版「令和の虎」にて虎として出演中。

【SNS】
・X(Twitter): https://x.com/sakakibara_sns
・Instagram: https://www.instagram.com/seiichi_sakakibara
・TikTok: https://www.tiktok.com/@seiichi_s
・YouTube: https://www.youtube.com/@anime-sakakibara

■株式会社EMOLVA
HP: https://emolva.tokyo/
事業内容:企業のInstagram、TikTok、X(旧Twitter)、YouTubeなどのSNSアカウント運用代行や、インフルエンサーを活用したプロモーションを含む、SNSマーケティングの総合的な戦略立案から実行までを手がけている。

■主催 / メンタルヘルスラボ株式会社 代表取締役 古徳一暁プロフィール■

[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/21425/35/21425-35-0137c6ad2a2b0cb12013d1d911fd899a-1200x1200.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

茨城県出身。
父は中古車販売、祖母は酒屋、祖父は税理士事務所、叔父は飲食業を営む経営者一家で育つ。 高校卒業後、偏差値を30近く上げる猛勉強の浪人生活を送り、上智大学に合格。 大学合格後、大学受験ノウハウをブログにて公開すると、大ヒットしたことで学習塾を開業。 ネットで人を集める自分の才能に気づき、インターネットメディア事業で学生起業。 順調に事業は伸ばしていたものの、家族が精神疾患になったことをきっかけに、インターネット集客を強みとした障がい者就労支援を完全自社運営を行うリアルビジネスに一本化して、株式会社LOGZを創業。



LOGZは「誰もがワクワク、笑顔で生きてく世界を創る」をビジョンに掲げ、この理想郷の創造を目指し、自分自身や目の前の人を豊かにするためにサービスや事業を生み出していきます。 創業初期から、LOGZGROUPの次の世代を担う若手の採用育成にチカラを入れ、インターンCEOなどの台頭もあり、2019年に多角化の舵を切り、LOGZGROUP株式会社を設立し、グループ経営体制に移行しグループ会社5社と拡大を続けている。2024年に「メンタルダウンしない世界をつくる」という使命の実現のため、よりわかりやすく社会に向けて認知をしていただくため社名を「メンタルヘルスラボ株式会社」へ変更。日本という国から、メンタルダウンしない世界を実現し、世界中の人々が、ワクワク笑顔で生きていく世界の実現を目指す。

【SNS】
・X(Twitter): https://x.com/menlabceo
・Instagram: https://www.instagram.com/mental_health_labo_recruit/
・YouTube: https://www.youtube.com/@古徳校長被害者の会


■メンタルヘルスラボ株式会社
HP: https://logz.co.jp/
事業内容:福祉事業、フランチャイズ事業、障害者雇用クラウド事業
「LIFESTYLE INNOVATION~誰もがワクワク笑顔で生きてく世界を創る~」というビジョンのもと、福祉事業、HR事業、障害者雇用クラウド事業などを展開。福祉事業では、「障害という線引きをなくす」というミッションを掲げ、既存の障害者雇用の枠にとらわれず、IT特化のカリキュラムを提供する「就労移行ITスクール」を全国で運営。プログラマーやWEBデザイナーという障害者雇用の新たな選択肢を生んでいる。また、福祉事業所向けにHR事業、障害者雇用クラウド事業を展開している。

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