TNLメディアジーングループ、『2025年アジアRMNトレンド白書』を日台メディア初の共同で発表

TNLメディアジーン（NASDAQ：TNMG）のグループ会社、株式会社メディアジーンが運営するディジデイ・ジャパン（Digiday Japan）は、同グループ傘下のインサイド（INSIDE）及び、エーディーツー（Ad2）とともに、日本と台湾のリテールメディアネットワーク市場に焦点を当て、RMNの現状や今後のトレンド、成功事例を深く分析した『2025年アジアRMNトレンド白書』を2025年1月15日（水）に発表いたしました。
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デジタル広告業界は、Googleが切り拓いた検索広告の時代、Metaが主導したソーシャルメディア広告の波を経て、現在リテールメディアネットワーク（Retail Media Network、以下「RMN」）が「第三次デジタル広告革命」を迎えつつあります。TNLメディアジーングループ傘下で、テクノロジー・デジタルマーケティング・トレンドを軸とする日台メディア「ディジデイ・ジャパン」「インサイド」、そしてデジタル広告テクノロジーの専門家である「エーディーツー」は、『2025年アジアRMNトレンド白書』を共同発表。日本と台湾のブランド企業や小売業者に向けて、豊富なRMNの先駆的な視点と包括的な分析を意思決定の参考として提示しています。

「本白書は、ディジデイ・ジャパン、インサイド、エーディーツーの三者による市場での詳細な調査研究と、実際の事例データ成果を集約したものです。私たちは、RMNが単なる広告枠や精緻化されたターゲットマーケティング手法というだけでなく、すでにビジネスモデルイノベーションの大きな潮流となっていることを見出しました」と、インサイドの編集長 クリス・チャンは述べています。

- 国際メディア協力による独自の業界インサイト

今回の『2025年アジアRMNトレンド白書』（以下「本白書」）では、以下の三大ブランドが強力に連携し、それぞれの専門性を持ち寄っています。
- インサイド：台湾産業トレンドを深く研究し、現地の視点や5つのクローズドループ（閉環）効果分析を提供
- ディジデイ・ジャパン：日本のRMN市場におけるDOOH（Digital Out-of-Home、デジタルサイネージ広告）の事例と、日本のRMN市場全般の概況に焦点
- エーディーツー：デジタル広告業界のパイオニアとして、高価値ユーザーに対するRMNの実際の応用事例と具体的な成果を提示


- 今後の展望

eMarketerの予測によると、2024年のグローバルリテールメディア広告市場支出は1,400億ドルに達する見込みです。また、DMAの推計では、2023年の台湾リテールメディア広告市場規模は7,000億台湾ドルに成長するとされています。今後もRMNは成長を続け、マーケティング領域においてより重要な役割を担うというトレンドは、もはや確実といえるでしょう。
こうした背景のもと、本白書はRMNの導入や拡大を検討中のブランド企業、小売業者、広告代理店にとって、最も有力な意思決定ガイドになるはずです。

- ダウンロード情報

現在、本白書は日本語版と中国語版が公開されています。グローバルなデジタル広告テクノロジーの新時代を、ぜひご覧ください。

日本語版はこちら：
https://digiday.jp/platforms/rmn-dooh-in-japan-2025-pan-asian-trends
中国語版はこちら：
https://www.inside.com.tw/feature/member-exclusive/37094-2025-rmn-white-paper

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▼ディジデイ・ジャパンについて
「ディジデイ・ジャパン」は、メディアとマーケティングという不可分の両業界をグローバルな視点で捉え、報道および考察するだけでなく、イベントおよびコミュニティ運営などを通して、その発展に寄与することを目指すデジタルマーケティング戦略情報メディアです。 また、そのバーティカルメディアとしてビューティ＆ファッション、ウェルネス業界の最新動向をお届けする「グロッシー」、小売業界に起きている再改革をデジタル視点で捉える「モダンリテール」が存在します。
https://digiday.jp/

▼TNLメディアジーンについて
TNLメディアジーンは、日本の株式会社メディアジーンと台湾のThe News Lens Co.という2つの独立系デジタルメディアグループが2023年5月に経営統合して誕生しました。事業内容は、ニュース、ビジネス、テクノロジー、サイエンス、フード、スポーツ、ライフスタイルなど、幅広いテーマを扱う中国語、日本語、英語のオリジナルメディアおよびライセンス契約メディアブランドの運営、代理店からの需要が高いAIを活用した広告・マーケティングテクノロジープラットフォームの提供、さらにeコマースやクリエイティブソリューションの展開です。政治的中立性、若い世代へのリーチ、そして質の高いサービスを強みとしています。アジア全体で約550名の従業員を抱え、日本、台湾、香港にオフィスを構えています。
https://www.tnlmediagene.com/ja-jp

▼株式会社メディアジーンについて
ミレニアル世代のための経済メディア『ビジネス インサイダー ジャパン』やテクノロジー＆製品情報メディア『ギズモード・ジャパン』、インクルーシブな未来を拓くコミュニティ＆メディア『マッシングアップ』、ガジェット特化のクラウドファンディングサービス『マチヤ』など、ターゲット・コミュニティにむけた14のメディアと、3つのコマースサービスの計17ブランドを運営しています。
https://www.mediagene.co.jp/

【本件に関するお問合せは下記まで】
株式会社メディアジーン 広報担当
https://www.mediagene.co.jp/about#contact

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