【担任教師と保護者のコミュニケーション調査】”学校に行きたくなさそう” 親が感じる小さなSOSは担任教師に届いているのか。
PR TIMES / 2024年4月9日 11時45分
~オンライン家庭教師マナリンクユーザー約100名に聞いた、担任教師とのオンラインコミュニケーション活用状況調査~ 親が気づいた子どもの異変、担任教師に相談をしない割合が50%以上。
株式会社NoSchool(東京都千代田区、代表取締役:徃西 聡))はこの度、保護者と担任教師とのオンラインコミュニケーションの活用状況をテーマにした調査レポートを発表します。
今回の調査では「子どもが学校に行きたくなさそう」だと感じた保護者が、担任教師に相談をしているのか、そしてどのような方法で相談をしているのか、について調査しました。
■ 40%の保護者が「子どもが学校に行きたくなさそう」だと感じた瞬間があると回答。
[画像1: https://prtimes.jp/i/40725/37/resize/d40725-37-2612696f75bba9e3db23-0.png ]
「感じたことがある」と回答した保護者36名中、小学校(1~3年生)1件・小学校(4~6年生) 7件・中学1年生3件・中学2年生3件・中学3年生6件・高校1年生3件・高校2年生4件・高校3年生9件 という結果になり、高校生の保護者が何となく子どもの異変に気づいていることが分かりました。
■ 50%以上の保護者が「学校に行きたくなさそう」だと感じたが、担任教師に相談をしなかったと回答。
[画像2: https://prtimes.jp/i/40725/37/resize/d40725-37-44bbcb88a61794e35faa-1.png ]
担任教師に相談をしない理由について、「担任の先生に相談をするまででもないと思った」といった意見が一番多く、続いて「担任の先生と気が合わない、相談方法が分からなかった、先生が忙しそうで些細なことで連絡しづらい、気を遣って相談できない」といった回答でした。
担任教師に相談をしなかったという回答のうち
・47%がオンラインでのコミュニケーションが取れる
・52%がオンラインでのコミュニケーションが取れない
という結果になり、約4割の保護者はオンラインコミュニケーションがとれるにも関わらず担任教師に相談をしていない、そして5割以上の保護者がオンラインでコミュニケーションが取れないかつ、担任教師に相談をしていないことが分かりました。
また、先生に相談をした81%の保護者が先生に相談をしたことで変化があった(解決につながった)という回答となりました。
■ 教師との理想のコミュニケーション頻度は 最低”月1回”
教師とのコミュニケーション頻度に「満足をしていない」割合が約40%。
[画像3: https://prtimes.jp/i/40725/37/resize/d40725-37-2d5cbd45d6fc139513cb-2.png ]
次に、普段の(※1)コミュニケーションにおける担任教師とのコミュニケーション満足度について、全体の約4割が教師とのコミュニケーション頻度に満足していないということが判明しました。
「満足をしていない」保護者の理想のコミュニケーション量で最も多かったのが「月1回」という結果になり、
現状のコミュニケーション状況について「年に2回だけ、保護者会などの行事のときのみ、ほぼなし」といった回答もみられました。
■ オンラインコミュニケーションが導入が、教師とのコミュニケーション頻度の満足度に寄与。
[画像4: https://prtimes.jp/i/40725/37/resize/d40725-37-fe908cb739caceb8cd8e-3.png ]
普段の(※1)教師とのコミュニケーションにおいて、オンラインの導入が進んでいる場合の方が、担任教師とのコミュニケーションの頻度に満足をしており、オンライン導入をされていない場合の方がコミュニケーションの頻度に満足をしていない傾向にあることが分かりました。
(※1)突発的な連絡がなかった場合
以上の結果から
・保護者の小さな気づきが、担任教師に相談をすることで解決につながっている
・担任教師は保護者が求めるコミュニケーション頻度に対応できていない
・オンラインの導入が進んでいるにも関わらず、子どもの小さなSOSを担任教師に相談をする手段になりえていない
・保護者と教師間におけるオンラインコミュニケーションはまだまだ普及が進んでいない
といった点が判明いたしました。
このような結果を受け、「GIGA(ギガ)スクール構想」においては教師と保護者とのコミュニケーション活性化に向けたツール導入の促進が求められるのではないかと考えます。
また、現在は不登校だけでなく不登校傾向にある児童生徒の数も増加しています。
不登校傾向になる前の”ちょっとした異変”を保護者から教師へ吸い上げることが不登校傾向の児童生徒の減少につながるのではないでしょうか。
■会社概要
「活躍すべき人が活躍する社会」をミッションに掲げ、2018年に設立されました。居住地や法律など外的要因に左右されることなく、努力した結果に見合う報酬や価値を得られる社会の創出を目指しています。
社名:株式会社NoSchool
所在地:東京都文京区湯島3丁目4−6 ハイ・シティ湯島3F
代表:徃西 聡
設立:2018年5月
URL:https://corp.noschool.asia
事業内容:インターネットサービスの開発/運営
お問い合わせ先:contact@noschool.asia
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