メディアジーン、若手起業家支援プログラム始動 ── 女性を中心とした次世代の可能性を応援
PR TIMES / 2025年1月21日 15時15分
TNLメディアジーン(NASDAQ:TNMG)のグループ会社、株式会社メディアジーンは、東京都のスタートアップ支援展開事業「TOKYO SUTEAM」の協定事業者として選定されたことを受け、女性を中心とした若手起業家向けの支援プログラム「MASHING UP アクセラレーター」(https://www.mashingup.jp/feature/mashingup_accelerator/)を2025年1月より始動しました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/144504/37/144504-37-199692e629f79eaaa8c55781b83a6328-1280x700.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
メディア力を活かしたプログラム
本プログラムは、第一次選考者に向けて、起業に必要な知識を体系的に学べる勉強会から開始します。勉強会には性別を問わずご参加いただき、起業の基礎からビジネスモデルの構築、資金調達まで、実践的なスキルを習得することができます。
二次選考では、シード、アーリー期の女性起業家15名に絞り、3年以内の事業規模拡大を目指した教育に重点を置き、スケーラビリティを重視した支援を行います。経験豊富なメンターによる個別指導、ピッチイベントなど、多角的な支援を提供します。
さらに本プログラムの最大の特徴は、メディアを活かした点です。メディアジーンが運営する、多様な視点で社会課題を捉え未来を考える「マッシングアップ(Mashing Up)」とスタートアップ支援を強化している経済メディア「ビジネス インサイダー ジャパン(Business Insider Japan)」が協働し、プログラム内容の充実をはじめ、記事掲載などメディアならではの発信とネットワークを活かしていきます。
若手起業家支援に力を入れる理由
メディアジーンは、本プログラムを通じて、より多くの若い世代が起業に挑戦し、活躍できる社会の実現を目指します。グローバルな視点と国際市場での展開を見据えた若手起業家の育成にも貢献します。また、女性が持つ多様な視点やアイデアが社会に新たな価値を生み出す原動力になるとも考えています。
プログラム概要
プログラム名:MASHING UPアクセラレーター
対象: 女性を中心とした若手起業家(シード、アーリー期)、起業を志す若手世代
期間: 約1年間
内容: 勉強会、メンタリング、ピッチイベントなど
募集期間:2025年1月20日~3月28日
公式サイト:https://www.mashingup.jp/feature/mashingup_accelerator/
【TOKYO SUTEAMとは】
東京都が推進する新たなスタートアップ戦略「Global Innovation with STARTUPS」に基づき、「10x10x10」(5年以内に東京発のユニコーン企業数を10倍、起業数を10倍、協働実践数を10倍に増やすこと)を目標としています。この目標達成のため、様々な主体がスタートアップを支援する取り組みを後押しするものです。
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▼メディアジーンについて
ミレニアル世代のための経済メディア『ビジネス インサイダー ジャパン』やテクノロジー&製品情報メディア『ギズモード・ジャパン』、インクルーシブな未来を拓くコミュニティ&メディア『マッシングアップ』、ガジェット特化のクラウドファンディングサービス『マチヤ』など、ターゲット・コミュニティにむけた14のメディアと、3つのコマースサービスの計17ブランドを運営しています。
https://www.mediagene.co.jp/
▼マッシングアップについて
多様な視点で社会課題を捉え未来を考えるメディア&コミュニティ。イベントやメディアを通じ、性別、業種、世代、国籍を超え多彩な人々と対話を深め(マッシュアップして)、これからの社会や組織のかたち、未来のビジネスを考えています。またSDGsゴールで表明される持続可能な開発目標に賛同する人々をサポートし、真にインクルーシブな社会づくりへの貢献を目指します。
https://www.mashingup.jp/
▼ビジネス インサイダー ジャパンについて
ビジネス インサイダー ジャパンは、ニューヨークに拠点を置く経済メディア・Business Insiderの日本版です。現在、Business Insiderは全世界で10エディションを展開し、2.8億人以上の読者を抱えています。日本版は2017年1月に創刊。創刊時よりビジョンとして「Better Capitalism──やさしさがめぐる経済をつくろう」を掲げ、より良い働き方、より良いビジネス、より良い社会につながるコンテンツを発信しています。
https://www.businessinsider.jp/
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