越境プログラム参加者の8割に社会課題に対する意識/行動変容が生まれることが明らかに
PR TIMES / 2024年12月10日 11時0分
~クロスフィールズが越境プログラム参加者向けに追跡アンケート調査を実施~
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/49241/38/49241-38-21cb8a61394f1318fdecb807777565a2-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
NPO法人クロスフィールズ(東京都品川区、代表:小沼大地)は、当団体が提供する越境学習プログラムの参加者に対して、プログラム参加後の意識/行動変容を測るアンケート調査を実施しました。その結果、プログラム参加者の8割が社会課題に対して何らかの意識/行動変容が生まれていることや、参加プログラムや参加者の役職に応じた変容の特徴が明らかになりました。本調査はアカデミアと共同で開発した「社会配慮行動促進 (=社会課題の自分事化を通じた行動発揮)」に関する理論モデルをベースに実施しました。
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クロスフィールズは2011年の創業以来、「社会課題を自分事化する人を増やす」というミッションのもと、社会課題の現場にビジネスパーソンを一定期間派遣する留職プログラムや、役職者が国内外の社会課題の現場を短期間で訪問する社会課題体感フィールドスタディなど、さまざまな越境プログラムを展開してきました。参加者数は13年間で、のべ3,000名以上に上ります。
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今回の調査は参加者の「その後」にフォーカスを当て、プログラム参加後1~10年経った参加者に対して任意のアンケートを実施し、回答結果を分析したものです(プログラム参加者の回答者数は73名で、一般モニター1,117名の回答とのクロス分析も実施)。アンケート分析を通じて以下の考察を得ることができました。
● クロスフィールズのプログラム経験後に何らかの意識/行動変容が起きたと回答した割合が約8割と、参加者の大多数に影響があることがわかった
● 社会課題の解決に寄与する活動を業務で実施しているか?という問いへのYESの回答は約6割、業務外で活動している割合が約3割という結果となり、「社会課題の現場への越境経験」を日常の業務で活用しようとしている割合が多いことがわかった
● 役職層ごとの行動傾向を見ると「管理職(課長職以上)」が業務を通じて社会課題の解決につながる行動を起こしている割合が高く、意思決定権を有する管理職レベルは特に日常業務での学びの発露がしやすいことがわかった
● プログラムごとの傾向を見ると、留職プログラム参加者は「社会課題を解決したいと考える意思の発揮」が特に高く見られたことから、意識変容には越境経験の深さ/濃さ(現場への没入度合、派遣期間、内省・問いかけの頻度等)が影響すると考えられる。一方で行動発揮には「役職や部署などすぐに行動に移せる環境や立場にいるか」が大きく影響すると考えられる
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分析レポート一部抜粋
クロスフィールズでは今後も定期的なプログラム参加者へのアンケート調査を通じて、越境学習経験者がもたらす社会インパクトを測っていくと同時に、より効果的な越境プログラムを提供するための研究開発を継続していきます。
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【NPO法人クロスフィールズ】
クロスフィールズは、国内外の社会課題の現場とビジネスパーソンをつなぐことで、社会課題解決とリーダー育成の両方を実現することを目指す非営利組織です。社会課題解決の現場に企業の社員が飛び込み、現地のNPOや社会的企業とともに課題解決に取り組む留職プログラムのほか、国内外の社会課題の現場を「体感」する経営幹部・役職者向け「社会課題体感フィールドスタディ」、VR/360度映像を活用して当事者の目線で社会課題を擬似体験する「共感プログラム」など様々な事業を展開しています。(ウェブサイト:https://crossfields.jp/ )
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