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GDO、顧客との関係強化のためのメールマーケティングで、レスポンシス、ネットイヤーグループを採用

PR TIMES / 2013年11月15日 11時30分

インターネットでゴルフのワンストップ・サービス(見る・買う・行く・楽しむ)を展開する
株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン(本社:東京都港区、代表取締役社長:石坂信也、
以下GDO)は、ネットイヤーグループ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:石黒不二代、
以下 ネットイヤーグループ)、レスポンシス合同会社(本社:東京都港区、代表:アジア太平洋
地域担当プレジデント、ポール・クロス、以下レスポンシス)の協力のもと、ゴルフ総合ポータル
サイト「ゴルフダイジェスト・オンライン」にクロスチャネル・マーケティングプラットフォーム
「Responsys Interact Marketing Cloud」※を導入しました。




国内におけるゴルフ人口は、オリンピック正式種目化による経済波及効果は期待されつつも、近年緩やかな減少傾向にあり、またモバイル端末の急速な普及や、次世代高速通信網の整備拡大等により、利便性は高まりつつも、マーケティング手法は多様化、高度化が進み、顧客獲得競争は激化が予想されます。そんな中でGDOでは、お客様との関係を維持・強化していくことを成長戦略の柱と位置付け、あらゆる顧客接点を通して顧客満足の最大化、ゴルフライフの充実を目標にしています。その方策として、まずはメールを中心としたCRMプログラムの強化・充実を目指し、GDOが持つ、予約、販売、閲覧等の膨大な顧客データを活用した、顧客中心のコミュニケーションを可能とする「Responsys Interact Marketing Cloud」の採用に至りました。

GDOは、デジタルマーケティング戦略立案及び、プロジェクトマネージメントを得意とするネットイヤーグループのプロデュース力と、Email Marketing Vendersとして最高評価を獲得した「Responsys Interact Marketing Cloud 」を提供するレスポンシスの技術力の融合により、お客様との関係性強化の第一歩を本取り組みによりスタートいたしました。

今後、3社協力のもとに、GDOが持つ豊富なデータを有効活用し、デジタルマーケティング戦略の一環として、単なる情報提供や予約サービス、ネットショップにとどまらない、ゴルフファンにとって価値ある場を創出してまいります。


※GDOのメール・マーケティング・コンセプトに関するイメージ図


※「Responsys Interact Marketing Cloud 」とは

米国Forrester Researchより2012年に発表された調査でEmail Marketing Vendersとして最高評価を獲得した、メールを基点とし、ディスプレイ広告、モバイル、ソーシャルメディアを1つのシステムで連携を行うクロスチャネル・マーケティングプラットフォーム。


■株式会社ゴルフダイジェスト・オンライン(GDO) http://www.golfdigest.co.jp/
(東証マザーズ:証券コード3319)
本社所在地:東京都港区虎ノ門3-4-8
設立:2000年5月1日
代表者:代表取締役社長 石坂 信也
資本金:833百万円(2013年6月30日現在)
従業員数:396名(2013年6月30日現在)
事業内容:『リテールビジネス』(ゴルフ新品中古用品販売、ゴルフレッスンサービス)、
『ゴルフ場ビジネス』(ゴルフ場予約サービス、ゴルフレッスン予約サービス、ゴルフ場向けB2Bサービス)、
『メディアビジネス』(ゴルフメディア、広告事業・モバイル事業)の3事業を展開。
インターネットでゴルフのワンストップ・サービス(見る・買う・行く・楽しむ)を実現。GDOクラブ会員231万人(2013年10月末)、月間ページビュー数 1億5千万PV※。東証マザーズ上場(2004年4月)。
※過去最高数値


■ネットイヤーグループ株式会社  http://www.netyear.net/
(東証マザーズ:証券コード 3622)
本社所在地:東京都港区赤坂2-17-22 赤坂ツインタワー本館13階
設立:1999年7月7日
代表者:代表取締役社長 石黒 不二代
資本金:533百万円(2013年6月30日現在)
従業員数:261名(2013年3月31日現在)
事業内容:企業と顧客の関係性を強化するためのデジタルマーケティング支援
ユーザーエクスペリエンスデザインという徹底した顧客目線のアプローチをもとに、マーケティング戦略から、コミュニケーションプランの策定、システム設計・開発、インターフェース設計、コンテンツ制作・運用、メディア運営まで、企業にとって最適なチームを作り、総合的なプロジェクトプロデュースを行います。
企業サイト:http://www.netyear.net


■レスポンシス合同会社:http://www.responsys.com/jp 、https://www.facebook.com/ResponsysJapan 
米国本社:レスポンシス・インク(Responsys, Inc.)(NASDAQ:MKTG)
本社所在地:米国カリフォルニア州サン・ブルーノ市
  1100 Grundy Lane, Suite 300, San Bruno, CA 94066
従業員数:約1000名(2013年11月14日現在)
設立年月日 1998年3月
日本法人所在地:東京都港区海岸1-2-3 芝離宮ビル21F
設立:2013年2月25日
代表者:アジア太平洋地域担当プレジデント、ポール・クロス
事業内容:Eメール、Web, 携帯、ソーシャル・メディア、ディスプレイ広告などを包含した、クロス・チャネル・インタラクティブマーケティングツールとしてのソフトウェアの開発及び提供、及びそれらを活用したマーケティング戦略、運用へのコンサルティング・サービスの提供。

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