はてな、サーバー監視サービス「Mackerel」の時系列データベースを強化。1分間隔の時系列データ保持期間を460日に変更

株式会社はてな（代表取締役社長：栗栖義臣／本社所在地：京都市中京区）のサーバー監視サービス「Mackerel（マカレル）」は、時系列データシステムを強化し、本日2018年1月24日（水）より「Mackerel」に保存する1分間隔の時系列データの保持期間を「25時間」から「460日」に変更しました。これにより「Mackerel」の利用者は、最小1分間隔のサーバー情報を460日分確認でき（※1）、粒度の細かい情報をもとにした精度の高い分析が可能になります。また、これに伴い、Standardプランの「グラフ表示期間」も「400日」から「460日」に変更しました。

▽ Mackerel
https://mackerel.io/
[画像: https://prtimes.jp/i/6510/40/resize/d6510-40-676937-0.jpg ]

「Mackerel」は、サーバーにおける各種ハードウェアやアプリケーションソフトウェアの性能をリアルタイムに監視することができるSaaS型サーバー監視サービスです。当社が提供する「はてなブックマーク」や「はてなブログ」などの大規模な個人ユーザー向けサービスの提供で培ってきたサーバー・インフラ環境の管理ノウハウをもとに開発し、2014年のサービス開始から現在まで継続的な機能開発に取り組んでいます。マルチクラウド環境での大規模な監視から小規模なサーバー監視までの幅広いニーズに対応することで導入企業（※2）を増やし、エンジニアの開発・運用プロセスの効率化に貢献しています。

サーバー保守における効率的なモニタリングを実現するため、「Mackerel」ではCPUやメモリの使用率、ロードアベレージといった情報を最小1分間隔で保持し、グラフ表示できる機能を提供しています。時系列データは、リソース傾向の分析やキャパシティプランニングにおいて重要な情報である一方で、間隔の短いデータを長期間保持するためのデータ量が膨大になることから、保存先のデータベースのメンテナンスや保守に工数とコストが必要になります。そのため、粒度の細かい高品質なデータではなく、コストをおさえた粒度の荒い（間隔の長い）データをもとにした分析しかできず、高精度な分析結果が得られないという課題がありました。

「Mackerel」では、最小1分間隔という粒度の細かいデータを長期間保持・グラフ表示可能にすることで、こうした課題を解決し、エンジニアの分析精度向上に貢献します。データの長期間保持に必要なコストの削減に加え、信頼性の高いリソース分析による精度の高いキャパシティプランニングの実現や、インフラ投資の最適化を支援します。

このたびの時系列データシステムの強化による変更は以下の通りです。

▽ データ保持


[表1: https://prtimes.jp/data/corp/6510/table/40_1.jpg ]



▽ グラフ表示期間


[表2: https://prtimes.jp/data/corp/6510/table/40_2.jpg ]



「Mackerel」では、今後も、エンジニアが抱えるインフラ環境の複雑性にまつわるさまざまな課題を解消するため、高度なアルゴリズムを使った将来予測機能の進化や異常検知機能の開発などに取り組み、効率的な開発・運用プロセスへの革新できるサービスの提供を目指してまいります。


※1：データの保持開始日は2017年12月1日（金）です
※2：Mackerel導入事例（抜粋）
https://mackerel.io/ja/customers/


■ 株式会社はてな 概要
http://hatenacorp.jp/
本社：京都府京都市中京区高宮町206 御池ビル9F
東京オフィス：東京都港区南青山6-5-55 青山サンライトビル3F
代表取締役社長：栗栖義臣
設立：2001年7月
事業内容：
登録ユーザー数：約620万人・月間ユニークブラウザ数：約2.2億（※2017年7月実績）のコンテンツプラットフォームサービスを運営。代表的なサービスは国内最大級のソーシャルブックマークサービス『はてなブックマーク』や最新鋭のブログサービス『はてなブログ』など。

コンテンツプラットフォームサービスで培われた技術力やユーザーパワーを活かした様々なソリューション＆サービスも提供中。オウンドメディア専用CMS『はてなブログMedia』、新世代のSaaS型サーバー監視サービス『Mackerel』、ページ単位でコンテンツ内容を判定・広告表示を適切にコントロールできるアドベリフィケーション『BrandSafe はてな』ほか。また、おもにコンテンツプラットフォームなどのWebサービスおよびアプリの共同開発事例も多数。

※記載されている会社名、製品名、サイト名は各社の登録商標または商標です。

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