「Lentrance」の利用学校数が30,000校を突破、利用率は85%超に
PR TIMES / 2024年5月7日 16時45分
全国の小学校、中学校で順調に増加、高等学校でも顕著な伸び
株式会社Lentrance(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:石橋 穂隆)は、同社の学習用ICTプラットフォーム「Lentrance(R)(レントランス)」の利用学校数が、2024年4月時点で30,000校を突破し、全国での利用率が85%を超えたことを発表いたします。
[画像1: https://prtimes.jp/i/32268/41/resize/d32268-41-dadf677d58fe49775e7d-3.png ]
GIGAスクール構想の進展とデジタル教科書普及促進事業により、学校現場でデジタル教科書を運用する環境が急速に整っていくなか、2024年度(令和6年度)より学習者用デジタル教科書の供給が制度化されました。そのような状況の中、「Lentrance」の利用学校数も順調に増加し、2024年4月時点で30,000校を突破(※1)いたしました。これは全国の小学校、中学校、高等学校、約35,000校のうち85%を超える学校で利用されていることになります。
「Lentrance」は「アプリ方式」、「校内・自治体配信方式」「クラウド配信方式」の3つの方式(※2)を提供しています。その中で最も利用数の多い「クラウド配信方式」について校種別(※3)に利用率を整理すると、小学校は94.4%(17,923/18,980校)、中学校は82.9%(8,246/9,943校)、高等学校は69.3%(3,323/4,791校)となります。義務教育では以前より高い利用率になっていましたが、2024年度(令和6年度)に入り、高等学校においても顕著な伸びが見られました。児童生徒の進級・進学に合わせ、各校種での利用が順次拡大していることが確認できます。
[画像2: https://prtimes.jp/i/32268/41/resize/d32268-41-c82bba5953ad3c027817-3.png ]
また、「Lentrance」はこの豊富なユーザー基盤とそこから得られる知見を活かし、学校等の教育現場向けサービスだけでなく、教育現場を管轄する教育委員会や学校法人の管理者向けサービス、「教育委員会・学校法人向けサービス」(※4)も提供しています。予算執行状況の把握や各種データ集計が可能なことなどが評価され、既に150を超える自治体(※5)から申し込みをいただいています。
今後も教育現場のICT環境や、学習者からの多様なニーズに幅広く対応できるよう、サービスの向上に取り組んでいくと同時に新たなサービスの展開も進めてまいります。
- どのような環境や立場にある人でも学び続けることができるサービスを提供し、すべての人の可能性や夢を未来につないでいく -
この創業理念のもと、弊社は「すべての人の学びの入り口になる」という目標を掲げています。社名でありブランド名でもある「Lentrance」は、Learning(学ぶ)とEntrance(入り口)の組み合わせから生まれた名称です。今後も学習者を中心に据え、様々な学びの場で活用できることを重視した機能強化と関連サービスの提供を進めてまいります。
※1 アプリ方式、校内・自治体配信方式、クラウド配信方式の合計になります。
※2 Lentranceの利用方式、各方式の詳細については弊社サイトをご覧ください。
https://www.lentrance.com/products/comparison/
※3 各校種の学校数は文部科学省の学校基本調査調査(令和5年度)の数値を参照しています。
※4 Lentranceの「教育委員会・学校法人向けサービス」については、2024年2月1日付の弊社プレスリリースをご覧ください。
https://www.lentrance.com/news/1941/
※5 報道発表時点の数字になります。
株式会社Lentranceに関する詳細は、https://www.lentrance.com/ をご覧ください。
[画像3: https://prtimes.jp/i/32268/41/resize/d32268-41-0d4869faa7b4e12b6996-3.png ]
・Lentrance、Lentranceロゴは、日本国、米国、およびその他の国における、株式会社Lentranceの登録商標または商標です。
・その他、記載されている会社名、商品名は、各社の登録商標または商標です。
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