教職員・学生の2.5人に1人がサイバー攻撃の対策不足。今なら、無料で学生の訓練ができるキャンペーンを実施中!
PR TIMES / 2024年10月11日 17時15分
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/40510/41/40510-41-77066a68dc5f20ebdf97a40715b94ef4-1197x268.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
株式会社エスシーシー(本社:東京都中野区、代表:春日 邦彦、以下SCC)は、これまで500社を超えるお客様にご利用いただきました「標的型攻撃メール訓練サービス」において、教育関係者向けの期間限定キャンペーンを開始しました。昨今、フィッシングメールに代表される標的型攻撃メールのターゲットになることが多い教育機関において、1校でも被害に遭う学校が減ってほしいという願いを込めて「教職員向けの訓練実施で、学生の訓練を無償提供する」ことを発表しました。
教職員・学生の約40%が標的型攻撃訓練メールを開封
教育機関に従事されている情報セキュリティ管理者の皆様、以下のような不安を感じたことはありませんか?
・個人情報漏洩のリスクに不安を感じる
・教員・学生のセキュリティ意識が低いと感じる
・教職員や学生が標的型攻撃メールを受信した際に、適切な対応できる自信がない
本サービスの標的型攻撃訓練メールをご利用いただいている、ある大学様において、教職員(178名)、学生(393名)を対象に送信したところ、教職員は約43%、学生は約38%が訓練用の模擬メールを開封する結果となりました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/40510/41/40510-41-b1f32cce8125707c5b1b8e60e032139f-1271x549.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
この結果は、国内の中小企業の平均開封率である7%を大きく上回っており、メールを媒体とした攻撃を受けるリスクが高いことを示しています(※1)。 教育機関には多くの個人情報が保存されているため、過去には、サイバー攻撃に遭ったことがきっかけで、22,000件の個人情報が流出した例もあります(※2)。
このような不安を解消し、サイバー攻撃を未然に防ぐためには、教育機関に関わるすべての方々が実践的な訓練を受ける必要があります。
※1 出典:「令和2年度中小企業サイバーセキュリティ対策支援体制構築事業」(総務省)
※2 出典: 北海道大学で2万2千人余の個人情報流出か 相談窓口を設置(NHK放送文化研究所)
本キャンペーンを適用した場合の例
利用期間:3か月, 訓練回数:無制限
訓練対象者:教職員 400人 , 学生 3,500人
一般利用時の金額 3,510,000円 (税込3,861,000円)
→ キャンペーン時の金額 85%OFF!! 540,000円 (税込594,000円)
人数や期間によっては、さらにお安くできます!
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/40510/41/40510-41-e4c78ad35f2a2a3d4eacbc1dd24321d6-1457x1043.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
キャンペーンサイトでは、サイバー攻撃が発生した際の初動対応が分かる「サイバー攻撃対策基本ガイド」を無料でプレゼントしています!
▼キャンペーンサイト
https://solution.scc-kk.co.jp/apt/campaign_univ/?utm_source=press
【お問い合わせ先】
株式会社エスシーシー
標的型攻撃メール訓練担当 泉岡 玲輔(いずおか れいすけ)
三上 淳子(みかみ あつこ)
e-mail:trapfeel-sales@scc-kk.co.jp
TEL:03-3228-4442
URL:https://group.edc.jp/contact/page?action=ifadrequest&f=vE93Nwjr2SQcIrwk14VsGg=
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