定着しつつあるオンライン接客。コール数が累計220万を突破!コロナ禍と変わらず、現在も増え続けている
PR TIMES / 2023年2月22日 10時45分
2023年はオンライン接客が、新たな販売チャネルとして定着の兆し
スピンシェル株式会社(本社:東京都文京区、代表取締役CEO:金田 宏)が提供するNo.1* オンライン接客ツールLiveCall(ライブコール)のコール数が、累計220万を突破したことをご報告します。「リアル回帰」の昨今でもコール数は伸び続け、オンライン接客が有効な顧客エンゲージメントの手段のひとつとして定着しつつあることが見てとれます。
これを受けてLiveCallは2023年1月末より、従来の個別見積でのプランから、目的や用途別に応じた4つのプランを設定。さまざまな業種やフェーズに対応可能なフルラインナップでの「選べるオンライン接客ツールプラン」の提供を開始いたしました。
LiveCall公式サイト https://livecall.jp
「リアル店舗回帰」傾向の中、オンライン接客を選択する消費者もいる
[画像1: https://prtimes.jp/i/5095/42/resize/d5095-42-4d30b7093987bf8d0347-7.png ]
LiveCallは、ビデオ通話/音声通話を通してスタッフがリアル店舗と同様の対応・接客ができるオンライン接客ツールで、様々な業界・ユースケースでご活用いただいています。全体のコール数は、新型コロナウィルスが流行してから徐々に伸び続け、緊急事態宣言やまん延防止等重点措置期間が多かった2021年にハイペースで増加し、現在も同様のペースで増加しています。消費者の実店舗への回帰傾向がある一方で、オンライン接客を通して商品を購入したり検討する消費者も一定数存在し、オンライン接客が定着してきていることが見てとれます。
オンライン接客を新たな販売チャネルとして確立している事業者も多数
コロナ禍において店舗での売上を補助・サポートするためのツールとして利用する事業者が多かったオンライン接客ですが、新たな販売チャネルとして活用の幅を広げる事業者も増えています。
あるジュエリーブランドでは、店舗の来店客は女性が多いがオンライン接客では男性客の利用が多いなど、オンライン接客を顧客層を拡げるツールとして活用しています。住宅業界では、子育て世帯や遠方客によるリフォーム等の相談やオンラインショールーム利用が多く、オンライン接客が定着しています。また、携帯ショップや家電量販店では、オンライン接客を取り入れることで業務効率化や人員配置の効率化を図っている例もあります。
オンライン接客の目的や事業課題に合わせて選べる4つのプラン
[画像2: https://prtimes.jp/i/5095/42/resize/d5095-42-500d666e0602ab82b2ae-8.jpg ]
ECでもない店舗でもない「新たな販売チャネル」としてオンライン接客の活用が増える中、LiveCallはオンライン接客を新たな収益チャネルとして導入できる、決済機能・販売機能が揃ったパッケージプラン(Proプラン)を新たに用意しました。
LiveCallは2015年ローンチ以降、全て個別見積で対応させていただいておりましたが、2022年12月に業界初の無料プラン(Freeプラン)の提供を開始し、この度、Proプランの提供開始と共に、様々なオンライン接客の目的や事業課題に応じてお選びいただけるよう、4つのプランで提供を開始いたします。
Freeプラン:個人や個人事業主の方も気軽にオンライン接客をはじめられる完全無料プラン
Standardプラン:LiveCallの人気機能のほとんどをカバーし、どのような業界でも簡単に素早く本格的な顧客エンゲージメントを可能にする定番プラン
Proプラン:LiveCallを新たな収益チャンネルとして活用できる、決済機能や販売機能が揃ったプロフェッショナルプラン
エンタープライズプラン:自社アプリへの組み込みからデータ連携のほか、業界独自の導線を自由に設計でき、企業のDXを支える強力なエンタープライズプラン
プランの詳細についてはLiveCall公式サイトよりお問い合わせください
https://livecall.jp/contact
スピンシェル株式会社は、オンライン接客専用ツールのリーディングカンパニーとして今後も企業と顧客がつながる機会を多く提供し、日本経済全体の底上げに寄与するべく邁進して参ります。
*調査概要:オンライン接客ツールを扱う10社を対象としたブランド名イメージ調査、調査方法:インターネット調査、調査対象:企業担当者336名、実施委託先:日本コンシューマーリサーチ、調査期間2021年10月13日~10月14日
◆LiveCallについて
LiveCallは2015年ローンチ以降、あらゆる対面サービスをリモート化することをミッションに掲げ、リテール業界のオンライン接客のほか、金融機関などにおけるeKYC用途、遠隔医療、オンライン中古査定、宿泊施設のリモートチェックインなど、様々な業界のサービスをリモート化するお手伝いを通して、時間と空間にとらわれないニューノーマル時代の新しい接客のカタチを後押ししています。
LiveCall公式サイト:https://livecall.jp
◆スピンシェル株式会社について
2006年の創業以来、テクノロジーを駆使した次世代のコミュニケーションサービスを提供することをミッションに、グローバルを舞台に事業を展開している企業です。 2015年には、事業者が顧客とのリアルタイムコミュニケーションを簡単に実現できる「LiveCall(ライブコール)」をスタートし、国内外の大手企業や著名サービスにおいて利用されています。
【会社名】スピンシェル株式会社(Spinshell, Inc.)
【所在地】東京都文京区後楽2-23-12 ホリックハウス2F
【代表者】代表取締役 金田 宏
【設立日】2006年2月
【主な事業内容】LiveCallを代表としたリアルタイム・コミュニケーションプラットフォームの開発及び運営、ビデオ通信を活用したサービスモデルの設計及びコンサルティング
【サービスブランド】LiveCall、LiveFrontDesk、LiveCallヘルスケア、SuguCare
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