産経デジタル、イラストマップとロケーション技術を組み合わせた「Stroly」とセールスパートナーシップ締結
PR TIMES / 2024年8月21日 11時45分
イベント企画立案~周遊体験までをワンストップ&顧客満足度アップを実現
株式会社産経デジタル(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:土井達士)は、位置情報(GPS)と連動したイラストデジタルマップで地域の魅力を発信する「Stroly(ストローリー)」を展開する株式会社Stroly(本社:京都府京都市下京区、代表取締役社長:高橋真知)と、セールスパートナーシップを締結したことを発表いたします。
産経デジタルが行ってきたイベントやキャンペーン企画立案~運営などに加えて、「Stroly」のイラストデジタルマップによるわかりやすくて楽しい周遊体験をワンストップで実現し、イベント等への来訪者や観光客の満足度を高める魅力的なプロモーションをご提供します。
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自転車を活用した自治体向けイベント等の立案~運営を手掛ける産経デジタルが課題解決に向けて「Stroly」と協業
産経デジタルは、産経新聞社各媒体のウェブサイト運営やニュース配信などの事業を起点に領域を拡大し、オリジナル媒体の展開やデジタルの知見を活かしたコンサルティング事業などを手掛けています。これまで、サイクリングメディアを運営していたノウハウをもとに、自治体に向けて自転車を活用したソリューションを数多く提供。サイクルツーリズムの推進として、ファンライドイベントの開催やデジタルサイクリングスタンプラリーなどを企画し、交流人口拡大や地産地消、話題化につながる施策を実施してきました。
観光ビジネスにおける地域発展や活性化、インバウンド施策を成功させるポイントは、そこでしか体験できない特別な体験をしっかりとお届けすること、そしてその体験記を共有・拡散してもらうこと、顧客満足度を高めること。これらの実現が話題化やリピート来訪につながると考えます。
コロナ過を経て、リアルイベントが復活・活性化しつつありますが、イベントやキャンペーンが多数開催されればされるほど、集客の競争は高まっていきます。より魅力的な付加価値や付帯サービスがなければ、差別化や優位性を実現し、集客力を高めることは困難を極めます。
いざイベントやキャンペーンなどで訪れたエリアを、来訪者が限られた時間の中でいかに効率的に満喫できるのか。そのカギを握るのは、わかりやすい周遊ルートの掲示や人気グルメ&お土産情報、シーズナルトピックや地元発信のレコメンドなどを提供できるかどうかです。
このような需要が高い情報は、実際にはリアルタイムな情報発信が行き届いていなかったり、シーズンによって異なるグルメや土産情報が変わっていたり、実際に練り歩いてみると地図がわかりづらくて迷ってしまったりで、来訪者が求める最適な情報供給が行き届いていないケースがあるように思います。
そんな課題を解決するサービスとして「Stroly」との出会いがありました。
「Stroly」の特徴
「Stroly」は、世界で唯一のイラストマップとロケーション技術を組み合わせたWEB型のマッププラットフォームで、アプリのダウンロードは不要。イラストや手描き、どんなデザインのオリジナルマップでも縮尺はそのままにGPSと連動でき、今どこに自分がいて、近くにどんなおすすめ情報があるのかが一目で確認ができます。課題や目的に応じて最適化されるため、利用者の「次」の行動を促すことができます。
さらに、海外観光客の増加に伴い、需要が高まる多言語にも対応。バスや動く対象物の位置情報をマップ上に表示することもでき、公共交通機関の利用促進にも期待できます。
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GPSと連動したユニークかつわかりやすいイラストマップで、あらゆる機能も搭載可能な「Stroly」
「行動を促す」点では、ほかにもユニークな機能があり、最短ではなく“おすすめ”ルートを表示する経路案内や、スタンプラリー・クーポン機能も搭載。シーズナル毎にスポット情報やコンテンツも都度変更可能で、年間を通じたコミュニケーション生成や話題醸成にも最適できます。「Stroly」利用者の行動データも取得でき、PDCAサイクルで効果検証や課題解決までをワンストップで手掛けることも可能となっています。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72694/42/72694-42-0629bb62ae0bb1c75918976d0f143ba2-482x458.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
タッグを結ぶことでイベント事前事後の周遊体験を充実 バーチャルサイクリングと組み合わせインバウンド施策にも
産経デジタルでは、サイクルロードレースチーム所属歴のあるスタッフ監修による自転車コースの開発や自転車関連業界の著名選手やインフルエンサーを起用した動画コンテンツの制作、坂道や狭い道が多い自治体に向けてe-BIKE(電動アシスト自転車)を導入したレンタサイクルプランなどを提唱し、観光資源の創出や来訪契機促進の施策をプロデュースしてきました。「Stroly」との協業によって、このようなイベント企画を契機に来訪した方々のイベント事前事後の周遊体験をさらに充実化させ、訪れた人々のエンゲージメントアップができると確信しています。
また、コロナ過で需要が高まった、自転車の後輪に専用機材を取り付けてオンライン上で世界中のサイクリストとライドできる「バーチャルサイクリング」事業にも注力しており、昨年末には台湾のバーチャルサイクリングアプリ「WhiizU」(ウィズユー)と国内におけるセールスパートナー契約を締結。国内のナショナルサイクルルートやライドイベントでも人気のヒルクライムのコースなどを「実写」で収録・アップデートし、多くの方が気軽に試走やトレーニングできる環境を整備しています。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/72694/42/72694-42-0f5ddc16f6c816fe60db4561a09ab65f-2302x1365.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
産経デジタルが国内におけるセールスパートナー契約を結ぶ台湾発のバーチャルサイクリングアプリ「WhiizU」
このバーチャルサイクリングアプリを活用すれば、自治体様の魅力的な風景や観光スポットの紹介ができるため、全国や海外に向けたバーチャルサイクリングを活用した観光PRプランもご用意しています。このようなプランを通じて観光誘致につなげた実績や「Stroly」のサービスも踏まえ、来訪者に向けた周遊パッケージ企画もご提供していきます。
産経デジタルの企画力とイラスト×機能×データを駆使したStrolyで新たなソリューションを
産経デジタルでは、各自治体様が抱える課題に対して、全面的にサポートいたします。「自転車×周遊イベント」、「バーチャルサイクリング×インバウンド施策」など、保有するあらゆるアセットを駆使して強力なコンテンツを生み出し、イラストや機能、データを駆使したWEBマッププラットフォーム「Stroly」と組むことで、さらに満足度の高い周遊体験を実現します。
そのほか、産経デジタルは、年々注目度が高まっているBtoB向けの国際技術展やカンファレンス、コンベンションなどの基礎施工から運営にも取り組んでいます。ゲーム・エンタテイメントメディア「IGN JAPAN」の運営を通じても、さまざまなゲームタイトルのプロモーションやイベントの企画・運営などを手掛けており、このようなイベント施策にも「Stroly」とタッグを組むことで新しいイノベーションが起こせると考えています。
わかりやすいイラストデジタルマップを活用することで、イベントにおけるリアルタイム情報の発信や来訪者の行動履歴の可視化(ヒートマップ化)、情報更新やペーパーレスなど、あらゆる方面で効果や付加価値を生み出します。産経デジタルは、「Stroly」社との協業で、より良い顧客体験を生み出し、クライアントや顧客、ターゲット層に対して、より良いソリューションを提供していきます。
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産経デジタルでは、ゲームタイトルのプロモーションやイベント企画・運営、BtoB向けの国際技術展やカンファレンス、コンベンションなどの基礎施工から運営も取り組んでいます
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Strolyでは、さまざまな要望、対策に対して最適なイラストデジタルマップを制作。企業・自治体・学校法人・団体を中心に利用されています
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株式会社産経デジタル
https://www.sankei-digital.co.jp/
2005年11月設立。ニュースサイト/ライフスタイルメディアや産経ネットショップを運営。お客様の広告出稿やeスポーツ事業推進、イベント運営などもサポートしています。
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株式会社Stroly
https://corp.stroly.com/
Strolyが運営するイラストデジタルマップ『Stroly』は、世界観を感じられるわかりやすいイラストを通じて、そのエリアのワクワクする情報に「出会って・知って・体験する」までを徹底的にガイドするマッププラットフォームです。日本各地の観光・祭りやイベント・エリアプロモーションをはじめ、世界11,000枚のイラストデジタルマップが存在します。おすすめのポイントやイベント情報を提供し、シールを貼るような感覚でイラストを配置するなど、マップをカスタマイズすることも可能です。さらに、マップの閲覧情報を元に、人流データや利用情報の可視化や、インバウンド対策としての多言語化対応にもなっています。
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