NICE、2024年第1四半期のクラウド売上高が前年同期比27%増を記録

・総収益は前年比15%増
・売上総利益、営業利益、当期純利益は2桁成長
・Non-GAAPベースのEPSはガイダンス範囲の上限を上回る
・営業キャッシュフローは前年比30%増の過去最高2億5,400万ドルを記録

AIを活用したセルフサービスとオペレーター支援型CXソフトウェアの世界的リーダーであるNICE（Nasdaq:NICE、日本法人　ナイスジャパン株式会社　社長　オリビエ・ジオレット）は本日、2024年3月31日に終了した第1四半期の業績を前年同期と比較して発表しました。

■2024年第1四半期　財務概要
[表: https://prtimes.jp/data/corp/99846/table/42_1_818c43855b484202ca158f8253c993f3.jpg ]
NICEのCEO、バラク・エイラム は次のように述べています。「業界を上回る業績を維持しながら、全体的に堅調な業績によって、前向きな勢いで好調なスタートを切ることができたことを嬉しく思っています。当社のデジタル及びAI製品への需要に後押しされ、27%の増加となったクラウド事業の優れたパフォーマンスが牽引することとなり、当社の総売上は15%の増加となりました。Non-GAAPベースの営業利益率が170ベーシスポイント増の30.3%となり、Non-GAAPベースのEPSが前年同期比27%増加しました。 結果、当四半期も収益性が拡大し、2億5,400万ドルの営業キャッシュフローを記録しました。継続的で健全なキャッシュ創出と業界内最高のバランスシートにより、当社は比類なき成長の機会を得ることができています」

エイラムはさらに続けます。「過去数年にわたる継続的な好業績と第1四半期の傑出した業績は、比類なきプラットフォーム戦略と一貫した実行力によるものです。これは、現在、業界最高のクラウド勝率、コンバージェンスによるデジタル市場の開拓、CX AIという絶大なビジネスチャンスの完全活用という究極の三拍子で、市場でのリーダーシップをさらに推進しています」

■第1四半期(3月31日に終了)GAAP財務ハイライト

売上：2024年第1四半期の総売上は、2023年第1四半期の5億7,190 万ドルに対し、15%増の6億5,930万ドルとなりました。
粗利益：2024年第1四半期の粗利益は、2023年第1四半期の３億8,530万ドルに対し、4億3,660万ドルでした。2024年第1四半期の粗利益率は、2023 年第1四半期の 67.4%に対し、66.2%でした。
営業利益：2024年第1四半期の営業利益は、2023年第1四半期の9,350万ドルに対し、30%増の1億2,140 万ドルでした。2024年第1四半期の営業利益率は、2023年第1四半期の16.4％に対して、18.4％となりました。
純利益：2024 年第1四半期の純利益は、2023年第1四半期の7,690万ドルに対し、38%増の1億640 万ドルでした。2024年第1四半期の純利益率は、2023年第1四半期の13.5%に対し、16.1%となりました。
完全希薄化後1株当たり利益：2024年度第1四半期の完全希薄化後1株当たり利益は、2023年第1四半期の1.15ドルから39％増の1.60ドルとなりました。
営業キャッシュフローとキャッシュバランス：2024 年第 1 四半期の営業キャッシュフローは2億5,450 万ドルでした。2024年第1四半期は、4,150万ドルを自社株買いに、8,740万ドルを債務返済に使用しました。2024年3月31日現在、現金および現金同等物、短期投資の合計は15億280万ドルでした。負債は4億5,750万ドルで、現金および投資勘定は10億4,530万ドルとなりました。

■第1四半期(3月31日に終了)のNon-GAAPベースの財務ハイライト

売上：2024年第1四半期の総収入は、2023年第1四半期の5 億7,190万ドルに対し、15%増の6 億 5,930 万ドルとなりました。
粗利益：2024年第1四半期の売上総利益は、2023 年第 1 四半期の4億990万ドルに対し、4 億 6,770 万ドルに増加しました。2024年第1四半期の売上総利益率は、2023年第1四半期の71.7%に対し70.9%となりました。
営業利益：2024年第1四半期の営業利益は、2023年第1四半期の1億 6,340 万ドルに対して22%増加し、1億9,980 万ドルとなりました。2024年第1四半期の営業利益率は、2023 年第 1 四半期の 28.6％に対し、30.3％となりました。
純利益：2024年第1四半期の純利益は、2023年第1四半期の1億3,560 万ドルに対して26%増加し、1億7,160 万ドルでした。2024年第1四半期の純利益率は、2023 年第1四半期の 23.7％に対し、26.0％となりました。
完全希薄化後1株当たり利益：2024年第1四半期の希薄化後1株当たり利益は、2023年第1四半期の 2.03 ドルから 27%増加し、2.58 ドルとなりました。

■第2四半期および通期のガイダンス

2024年第2四半期：
2024年第2四半期のNon-GAAPベースの総収益は6億5,700万ドルから6億6,700万ドルの範囲となり、中間値では前年同期比14%の成長となる見込みです。
2024年度第2四半期のNon-GAAPベースの希薄化後1株当たり利益は2.53ドルから2.63ドルの範囲となり、中間値で前年同期比21%の成長となる見込みです。
2024年通年期：
2024年通期のNon-GAAPベースの総収益は27億1,500万ドルから27億3,500万ドルの範囲となり、2023年通期と比較して中間値で15%の成長となる見込みです。
2024年度通期のNon-GAAPベースの希薄化後1株当たり利益は10.53ドルから10.73ドルの範囲となり、2023年度通期と比較して中間値で21%の成長となる見込みです。

■四半期決算説明会
NICE経営陣は、2024年5月16日 東部時間 午前8時30分（世界標準時間13時30分）より、決算説明会を開催しました。

■Non-GAAP財務指標について：
本プレスリリースには、Non-GAAPベースの財務指標が含まれています。Non-GAAPベースの財務指標は、株式報酬、取得した無形資産の償却、買収関連費用、借入金割引の償却および借入金消滅損、ならびにNon-GAAPベースの調整による税効果を除くように調整したGAAPベースの財務指標で構成されています。
当社は、これらのNon-GAAP財務指標を対応するGAAP指標と組み合わせて使用することにより、投資家に当社 の財務業績に関する有用な補足情報を提供することができると考えています。当社は、Non-GAAP財務指標が、当社の事業の継続的な業績を示す指標として、投資家の皆様に有用であると考え ています。当社の経営陣は、当社の事業を理解、管理、評価し、財務上、戦略上、営業上の意思決定を行うために、定期的に社内でNon-GAAP基準の補足的な財務指標を使用しています。これらのNon-GAAPベースの財務指標は、経営陣が将来の期間の計画や予測に使用する主要な要因の一つです。当社のNon-GAAP財務指標は、単独で、あるいは比較可能なGAAP財務指標の代替として考慮されるものではなく、GAAPに準拠して作成された当社の連結財務諸表と合わせてのみ読まれるべきものです。これらのNon-GAAPベースの財務指標は、他社が採用しているNon-GAAPベースの財務指標とは大きく異なる場合があります。GAAPベースの業績とNon-GAAPベースの業績との調整は、連結損益計算書のすぐ後の表で行っています。当社は、Non-GAAP基準のガイダンスのみを提供しています。GAAP基準のガイダンスからNon-GAAP基準のガイダンスへの調整は、GAAP基準の業績で報告され、将来起こりうる企業買収の影響などGAAP基準とNon-GAAP基準の財務指標間の調整を必要とする将来の事象に関する予測不能性および不確実性があるため、利用できません。したがって、Non-GAAPベースの財務指標に基づくガイダンスを、将来の期間について対応するGAAPベースの財務指標に調整することは、不合理な努力を伴わない限り可能ではありません。

■NICEについて：
NICE(NASDAQ：NICE)は、企業が構造化および非構造化データの高度なアナリティクスによってよりスマートな判断をできるよう、クラウドおよびオンプレミスのエンタープライズソフトウェアソリューションを提供する世界的リーダーです。NICEは、あらゆる規模の企業におけるより良いカスタマーサービス、コンプライアンスの確保、金融犯罪の阻止、人の保護を支援します。NICEのソリューションはフォーチュン100企業の85社を含め、150ヶ国以上にわたる2万5,000社以上の組織で利用されています。
ナイスジャパンホームページ　https://www.nice.com/ja/
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■商標について：NICEおよびNICEロゴは、NICE Ltdの商標または登録商標です。その他すべてのマークは、それぞれの所有者の商標です。 NICEの商標の完全なリストについては、http://www.nice.com/nice-trademarksを参照してください。

■将来の見通しに関する記述：
本プレスリリースには、1995年米国私募証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）で定義されている「将来の見通しに関する記述（forward-looking statements）」が含まれています。場合によっては、将来の見通しに関する記述は、“believe”、“expect”、“seek”、“may”、“will”、“intend”、“should”、“project”、“anticipate”、“plan”または同様の表現で記述されています。将来の見通しに関する記述は、当社の事業の将来、将来の計画や戦略、予測、予想される出来事や動向、経済やその他の将来の状況に関する当社の経営陣の現在の信念、期待、仮定に基づくものです。将来の見通しに関する記述の例としては、当社の収益および利益に関するガイダンス、当社のクラウド、アナリティクス、人工知能事業の成長などが挙げられます。
将来見通しに関する記述は、本質的に、経済的、競争的、その他の重大な不確実性および偶発事象の影響を受けるものであり、その多くは経営陣がコントロールできないものです。当社は、これらの記述は将来の業績を保証するものではなく、投資家はこれらを過度に信頼すべきではありません。実際の業績は、将来の見通しに関する記述に明示的または黙示的に示されたものとは大きく異なる可能性があります。これらの要因には、以下のような内応が含まれますが、限定されるものではありません：経済・事業環境の変化に伴うリスク、競争、当社の成長戦略の成功、当社のクラウド型SaaS事業の成功と成長、追加買収または買収した事業、製品、技術、人員の効果的な統合の難しさ、当社の第三者クラウド・コンピューティング・プラットフォーム・プロバイダーやホスティング施設及びサービス・パートナーへの依存、急速に変化する技術、サイバー・セキュリティ攻撃やその他のセキュリティ侵害、当社の事業に影響を及ぼすプライバシーに関する懸念や法律、為替レートや金利の変動、当社のグローバルな事業展開に起因する追加的な納税義務の影響、中東における紛争のような、当社の事業や世界経済を混乱させる可能性のある予期せぬ出来事や地理的政治状況、その他米国証券取引委員会（SEC）への提出書類に記載されている様々な要因や不確実性。 当社の将来の業績に影響を及ぼす可能性のあるこれらおよびその他の要因や不確実性に関する追加情報については、当社の最新の年次報告書（フォーム20-F）およびSECへのその他の提出書類の「リスク要因」の項を注意深くご覧いただくようお願いします。
本プレスリリースに含まれる将来の見通しに関する記述は、本プレスリリースの日付時点のものであり、当社は、法律で義務付けられている場合を除き、新たな情報、将来の進展、その他の結果にかかわらず、これらを更新または修正する義務を負うものではありません。

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